最終更新日：2024/10/8

ディーコム(株)

業種

ソフトウエア
情報処理
各種ビジネスサービス・BPO
セキュリティ

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3,000万円

売上高: 24億2,000万円（33期：2023年11月末） 22億9,600万円（32期：2022年11月末） 21億4,900万円（31期：2021年11月末）

従業員: 188名（2024年5月現在）男性：145名　　女性：43名

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【DCOM】金融業界のシステム開発に強みをもつIT企業です。チーム体制での作業が中心なので、経験者も未経験者もじっくりと技術・業務が学べます。

会社紹介記事

若手社員とも年齢が近い泉社長（写真：中央）。役職にとらわれず、活発に意見が言い合えるような風通しのよい職場だ。秋葉原駅、岩本町駅から徒歩2分の本社オフィス。毎月の社内会議では技術や業務の情報共有、勉強会等が実施されています。終了後はもちろん皆で楽しくご飯を食べに。

: 若手社員とも年齢が近い泉社長（写真：中央）。役職にとらわれず、活発に意見が言い合えるような風通しのよい職場だ。

: 秋葉原駅、岩本町駅から徒歩2分の本社オフィス。毎月の社内会議では技術や業務の情報共有、勉強会等が実施されています。終了後はもちろん皆で楽しくご飯を食べに。

コア事業を持ちながらも、新たなことに挑戦。さらなる飛躍を目指して成長中です！

泉社長。	私たちディーコムは、銀行や保険などの金融業界を中心に、高品質のシステム技術を提供し続けています。安定した業績を誇る事業基盤を持ちながらも、新たなことに積極的に挑戦。さらなる飛躍を目指して、現在進行形で成長を続けています。 2016年には、ニアショア開発を行うビジネスセンターを沖縄に新設。この沖縄のビジネスセンターを中心に、生産管理などの「産業向けシステム」や「放送・メディア関連システム」の受託開発を行うなど、事業の多角化を推進。受託開発の拡大に伴い、コンサルティング事業も拡充していく予定です。さらに、クラウド、サーバーやネットワークなどの設計・構築・運用を行うインフラ事業部も新設しました。ここ数年で当社の事業フィールドは大きく広がっています。組織としても、将来の300人体制を目指しており、制度や体制面におけるブラッシュアップを重ねています。人事評価体制の再構築を図っていくことはもちろんですが、研修面においても若手からマネージャー層までをターゲットとした研修を導入しました。沖縄のビジネスセンターの開設に当たって、開発業務のプロセスや技術力の標準化も進めており、その成果を既存の新入社員研修に取り入れるなど、教育研修制度のさらなる充実を図っています。当社の仕事は、パソコンとただ向き合っていればいいというわけではなく、お客さまが求めているものを汲み取ることができるようなコミュニケーション能力が必要です。また、さらなる飛躍を目指していくなかで、社内には新たなポジションが次々と生まれており、チャンスの数も増えています。（代表取締役社長　泉誠）

泉社長。

私たちディーコムは、銀行や保険などの金融業界を中心に、高品質のシステム技術を提供し続けています。安定した業績を誇る事業基盤を持ちながらも、新たなことに積極的に挑戦。さらなる飛躍を目指して、現在進行形で成長を続けています。

2016年には、ニアショア開発を行うビジネスセンターを沖縄に新設。この沖縄のビジネスセンターを中心に、生産管理などの「産業向けシステム」や「放送・メディア関連システム」の受託開発を行うなど、事業の多角化を推進。受託開発の拡大に伴い、コンサルティング事業も拡充していく予定です。
さらに、クラウド、サーバーやネットワークなどの設計・構築・運用を行うインフラ事業部も新設しました。

ここ数年で当社の事業フィールドは大きく広がっています。
組織としても、将来の300人体制を目指しており、制度や体制面におけるブラッシュアップを重ねています。人事評価体制の再構築を図っていくことはもちろんですが、研修面においても若手からマネージャー層までをターゲットとした研修を導入しました。
沖縄のビジネスセンターの開設に当たって、開発業務のプロセスや技術力の標準化も進めており、その成果を既存の新入社員研修に取り入れるなど、教育研修制度のさらなる充実を図っています。

当社の仕事は、パソコンとただ向き合っていればいいというわけではなく、お客さまが求めているものを汲み取ることができるようなコミュニケーション能力が必要です。また、さらなる飛躍を目指していくなかで、社内には新たなポジションが次々と生まれており、チャンスの数も増えています。
（代表取締役社長　泉誠）

会社データ

事業内容	●ソフトウエア設計・開発・コンサルティング事業金融（銀行・保険）業界を中心に、旅行・航空・鉄道・ホテル、工場、放送（TV）・メディア関連で使用されるソフトウエア開発に従事しております。 ●インフラ設計・構築・運用・ヘルプデスク/サポート社会インフラ（クラウド、Server、ネットワーク・セキュリティ）の設計・構築・運用作業。また、利用顧客のPC利用をサポートするようなお仕事も対応させて頂いております。毎年1回、社員旅行を行っています（任意参加）11月は全社員が集合して、翌年のキックオフミーティングを実施しています

本社郵便番号	101-0041
本社所在地	東京都千代田区神田須田町2-25　GYB秋葉原12F
本社電話番号	03-3254-1700
設立	1990年12月
資本金	3,000万円
従業員	188名（2024年5月現在）男性：145名　　女性：43名
売上高	24億2,000万円（33期：2023年11月末） 22億9,600万円（32期：2022年11月末） 21億4,900万円（31期：2021年11月末）
事業所	東京本社（東京都：秋葉原駅）沖縄ビジネスセンター（沖縄県浦添市）
売上高推移	決算月：11月 28期：売上16億8,000万円　従業員数135名（2018年11月末時点） 29期：売上19億4,700万円　従業員数137名（2019年11月末時点） 30期：売上19億9,600万円　従業員数142名（2020年11月末時点） 31期：売上21億4,900万円　従業員数153名（2021年11月末時点） 32期：売上22億9,600万円　従業員数159名（2022年11月末時点） 33期：売上24億2,000万円　従業員数170名（2023年11月末時点）
主な取引先	富士通(株) BIPROGY(株) (株)アグレックス (株)中央コンピュータシステム日鉄ソリューションズ(株) 日本ビジネスシステムズ(株)
平均年齢	平均年齢39.0歳（2024年5月現在）
会社イベント	ゴルフ部（年2回の社内コンペ開催）親睦会（社員旅行＋年3回のイベント実行）
SNS	Twitter：https://twitter.com/dcom19901201 FB：https://www.facebook.com/dcom19901201/
沿革	設立 1990年12月　(株)日本通信研究所として設立社名変更 2002年2月　　(株)ダイブとの事業統合により　　　　　　　　社名を「ディーコム(株)」に変更派遣免許取得 2007年4月　　特定派遣事業所登録 Pマーク取得 2011年12月　プライバシーマーク取得本社移転 2015年2月　　本社を現在の住所、　　　　　　　千代田区神田須田町に移転沖縄開発センター開設 2016年1月　　沖縄県浦添市に沖縄開発センターを開設派遣免許切替 2017年12月　特定派遣免許を一般派遣免許へ切替増資 2019年11月　資本金を3,000万円へ増資 30周年 2019年12月　設立30周年を迎える呼称変更 2022年12月　沖縄開発センターを沖縄ビジネスセンターへ呼称変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 7.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.2時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	3名	2名	5名
取得者	1名	1名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

33.3%

女性

50.0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0%
  （3名中0名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修入社1カ月フォローアップ現場配属1カ月フォローアップ入社6カ月フォローアップ研修現場配属6ヵ月フォローアップ入社1年研修 2年目研修 3年目研修リーダー・リーダー候補者研修
自己啓発支援制度	制度あり e-ラーニングを用いての技術研修　…　社員は無料で受講可能（64コース）
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞駒澤大学＜大学＞青森大学、青山学院大学、茨城大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪経済法科大学、沖縄国際大学、金沢星稜大学、関西大学、杏林大学、熊本学園大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根大学、城西大学、城西国際大学、駿河台大学、成蹊大学、聖徳大学、多摩大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、デジタルハリウッド大学、東海大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京情報大学、東京電機大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、花園大学、福岡工業大学、文京学院大学、法政大学、北海道情報大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野音楽大学、明治大学、明治学院大学、立命館大学、琉球大学、麗澤大学、早稲田大学、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞専門学校ＩＴカレッジ沖縄、ＩＶＹ大分高度コンピュータ専門学校、麻生情報ビジネス専門学校北九州校、医療ビジネス観光福祉専門学校、太田情報商科専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、専修学校国際電子ビジネス専門学校、埼玉女子短期大学、情報科学専門学校、中央情報専門学校、津山工業高等専門学校、専門学校デジタルアーツ仙台、東京アニメーションカレッジ専門学校、東京工学院専門学校、東京商科・法科学院専門学校、東京電子専門学校、東京マルチ・ＡＩ専門学校、専門学校名古屋ビジネス・アカデミー、名古屋未来工科専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、専門学校ビジョナリーアーツ、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校 2018年度より新卒第1期生採用を開始 ※採用実績（学校）は、在籍社員の出身校も含む ※基本30歳までの在籍社員の出身校をピックアップもっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年（予）ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー大卒　　7名　　 6名　　　4名　　　4名　　　7名高専卒　―　　　 1名　　　―　　　 ―　　　 ― 短大卒　2名　　　ー　　　 1名　　　1名　　　2名専門卒　1名　　 3名　　 4名　　　6名　　　9名
採用実績（学部・学科）	大学（情報学部、経済学部、経営学部、心理学部etc）専門（情報科、ネットワーク科、商学科、公務員科etc）