最終更新日：2025/3/24

港北メディアサービス(株)　【旧社名：港北出版印刷(株)】

正社員

業種

印刷・印刷関連
広告制作・Web制作
出版
広告

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4,500万円

売上高: 47億1,265万円（2024年9月末実績）

従業員: 175名（単体） 300名（グループ全体） ※2024年12月時点

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

3/28よりエントリー開始
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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【転居を伴う転勤なし】渋谷本社で未来を一緒に作り上げていく仲間を募集しています！

My Career Boxで応募可

渋谷本社で未来を一緒に作り上げていく仲間を募集しています！（2025/03/13更新）

みなさん、こんにちは！港北メディアサービスの採用担当です。
当社ページへお越しいただきありがとうございます。

会社説明会を以下の日程で開催予定です。
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
【渋谷本社開催】
　４月１６日（水）10：00～11：00
　　　　　　　　　13：30～14：30
【オンライン開催】
　４月２５日（金）10：00～11：00
　　　　　　　　　13：30～14：30
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－

３月２８日（金）よりエントリー開始となりますので、
興味のある方はぜひご参加ください。

製品・サービス力

大学や金融、メーカー、出版社等幅広くお取引をしており、積極的な事業展開を行っています。
会社の歴史

東海大学の教育関連書籍を出版・印刷を担当していた会社であり、創立65年の歴史があります。
職場環境

転居をともなう転勤はありません。

会社紹介記事

府中市と西東京市に自社の印刷工場を持ち、スピーディーかつ丁寧なサービスを提供しています。若手が活躍しています。クライアントから必要不可欠とされる営業となるのが目標です！

: 府中市と西東京市に自社の印刷工場を持ち、スピーディーかつ丁寧なサービスを提供しています。

: 若手が活躍しています。クライアントから必要不可欠とされる営業となるのが目標です！

お客様の信頼にお応えするプロフェッショナルとして、パートナーとして！

本社社屋	皆さまの生活には印刷物が至る所に満ちあふれています。雑誌や書籍などの出版物、広告宣伝に使用されるカタログ、チラシなどの宣伝印刷物やノート、封筒などの事務用印刷物、包装紙、紙器などの包装資材等々、日常生活に欠かせない印刷物を扱っている「港北メディアサービス(株)」。広告主（広告を出したい会社）と広告掲載主（広告を載せたい企業）を仲介して新聞・雑誌・インターネット・TV・ラジオのマスメディアや電車・バス等の交通広告、販売促進等のセールスプロモーション等を提案している広告代理店の「(株)横浜メディアアド」。港北メディアサービスと横浜メディアアドは同じ港北メディアサービスグループです。業界が異なる会社同士ですが、目指しているゴールは同じです。「お客様が何を求めているのか？何をしようとしているのか？何に困っているのか？」そのポイントとなる課題を発見し、課題解決に向けてあらゆる可能性を探り最善のプランを提案することができる、必要不可欠なパートナー企業になることです。そして、そのパートナー企業になるために社員一同の意識と行動の改革をチャレンジし続けることです。港北メディアサービスグループの特徴としてアピールできることは、組織のコミュニケーションです。優れた社員個々が、社内、グループ会社内の力を結集して、徹底して成果にこだわり、個々の知恵と経験と情報を共有する組織力で勝負しています。私たちの港北メディアサービスグループで一緒にゴールを目指してみませんか？

本社社屋

皆さまの生活には印刷物が至る所に満ちあふれています。
雑誌や書籍などの出版物、広告宣伝に使用されるカタログ、チラシなどの宣伝印刷物やノート、封筒などの事務用印刷物、包装紙、紙器などの包装資材等々、日常生活に欠かせない印刷物を扱っている「港北メディアサービス(株)」。

広告主（広告を出したい会社）と広告掲載主（広告を載せたい企業）を仲介して新聞・雑誌・インターネット・TV・ラジオのマスメディアや電車・バス等の交通広告、販売促進等のセールスプロモーション等を提案している広告代理店の「(株)横浜メディアアド」。

港北メディアサービスと横浜メディアアドは同じ港北メディアサービスグループです。

業界が異なる会社同士ですが、目指しているゴールは同じです。
「お客様が何を求めているのか？何をしようとしているのか？何に困っているのか？」
そのポイントとなる課題を発見し、課題解決に向けてあらゆる可能性を探り最善のプランを提案することができる、必要不可欠なパートナー企業になることです。
そして、そのパートナー企業になるために社員一同の意識と行動の改革をチャレンジし続けることです。

港北メディアサービスグループの特徴としてアピールできることは、組織のコミュニケーションです。優れた社員個々が、社内、グループ会社内の力を結集して、徹底して成果にこだわり、個々の知恵と経験と情報を共有する組織力で勝負しています。

私たちの港北メディアサービスグループで一緒にゴールを目指してみませんか？

会社データ

プロフィール	当社は2025年に創立65年を迎える総合印刷会社です。東海大学の教育関連書籍を出版・印刷を担当していた「東海出版印刷」を前身とする会社で1960年より「港北出版印刷」となり、2022年7月に「港北メディアサービス」へ社名変更いたしました。大学や金融、メーカー、出版社といった幅広いお客様からパンフレット・ポスター・カタログ等の商業印刷物や書籍出版、ビジネスフォームなどの印刷を受注しています。企画提案から、デザイン制作、製版、印刷、加工、納品までに至るサービスをワンストップで提供しています。また、近年の社会構造の変化とともに情報のデジタル化に対応するため、デジタルメディア等の幅広い分野に事業展開を実施して成果を挙げております。今後もお客様のビジネススタイルの変化に柔軟に対応することを目指しています。
正式社名	港北メディアサービス(株)
正式社名フリガナ	コウホクメディアサービス
事業内容	■デジタルメディア　ホームページの企画・制作、デジタルサイネージ・電子書籍・電子カタログ等 ■商業印刷分野　カタログ・パンフレット・ポスター・チラシ・カレンダー・POP等 ■ビジネスフォーム分野　ビジネスフォーム・各種帳票・伝票等　 ■出版印刷分野　新聞・書籍・教科書・社史・年史・月刊誌等

本社郵便番号	150-0002
本社所在地	東京都渋谷区渋谷2-7-7
本社電話番号	03-5466-2201
創業	1945年10月
設立	1960年9月
資本金	4,500万円
従業員	175名（単体） 300名（グループ全体） ※2024年12月時点
売上高	47億1,265万円（2024年9月末実績）
事業所	【本社】／渋谷区渋谷【関西事務所】／大阪市北区梅田【府中工場】／府中市南町【田無工場】／西東京市芝久保町【横河サテライトセンター】／武蔵野市中町【デジタルコンテンツセンター】／渋谷区元代々木町
主な取引先	大学、保険会社、新聞社、メーカー、出版社、旅行会社、広告代理店など幅広くお取引をしています。
グループ会社	(株)横浜メディアアド杉山メディアサポート(株) (株)ミノリ (株)タイワ【関係会社】 (株)ミナト
沿革	1945年東京都中野区江古田において東海出版印刷(株)の社名にて営業開始 1960年港北出版印刷(株)に社名変更、港区芝田村町に移転 1964年事業の進展に伴い、杉並区和田に本社・工場を新築、設備拡充と近代化を推進 1968年田無市（現在の西東京市）芝久保町にオフセット印刷、BF印刷、製本の総合工場を新築 1991年新本社（渋谷）に移転 2002年読売新聞社の委託新聞輪転印刷工場として、(株)ミナト鶴見工場が稼働 2004年読売新聞社の委託新聞輪転印刷工場として、(株)ミノリ郡山工場が稼働 2005年東京都府中市にオフセット印刷、製本の府中工場を竣工 2006年プライバシーマークの認証を取得　目黒区中目黒にデジタルコンテンツセンターを開設 2009年 ISO9001（品質マネジメントシステム）認証を取得 2010年 (株)ミナトの2箇所目となる木場工場が稼働　創立50周年を迎える 2013年 (株)相鉄エージェンシー（現(株)横浜メディアアド）を子会社に加え、広告代理業の事業に参入 2015年読売新聞社の委託新聞輪転印刷工場として、(株)タイワ仙台工場が稼働 2020年創立60周年を迎える 2021年9月（株）港北を吸収合併　デジタルコンテンツセンターを渋谷区元代々木へ移転 2022年７月「港北出版印刷（株）」、「（株）栄光舎」、「東港出版印刷（株）」を統合し、「港北メディアサービス（株）」へ社名変更 2025年創立65周年を迎える

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.1日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	1名	1名	2名
取得者	0名	1名	1名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0%
  （38名中0名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修、営業研修、新任管理職研修、階層別研修等
自己啓発支援制度	制度あり社員の自律的・主体的な能力開発を図り、組織全体で“学習する風土づくり”を目指すため「自己啓発支援制度」を用意。通信教育や外部セミナー等が対象 ※受講料金の80％を会社が負担する（本人負担は20％）　但し、修了証等の提出義務あり
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、宇都宮大学、桜美林大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、静岡大学、島根県立大学、城西大学、上武大学、信州大学、聖学院大学、成城大学、専修大学、多摩美術大学、千葉商科大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京都立大学、東京農業大学、東洋大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、阪南大学、一橋大学、広島経済大学、法政大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年　　2023年　　2022年　 ---------------------------------------------------- 大卒　　　２名　　　１名　　　 2名
採用実績（学部・学科）	【共通】法学部・商学部・経済学部・教育学部・文学部・国際政治経済学部・社会学部・工学部・農学部・芸術学部他