最終更新日：2025/3/1

日本電信電話(株)（NTT）

正社員
既卒可
上場企業

業種

通信・インフラ

基本情報

本社: 東京都

資本金: 9,380億円（2024年3月31日現在）

売上高: 連結　13兆3,746億円（2024年3月期）単体　1兆2,950億円（2024年3月期）

従業員数: 2,940名（2024年3月31日現在）

募集人数: 51～100名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

NTTは一貫した研究開発を通じICTで世界をリードする最先端の技術を創出し、新しいサービスを具現化していく役割を担っています。

採用担当者からの伝言板（2025/02/27更新）

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NTTは世界をリードする研究開発により、新しいICT技術を創出します。

: NTTは世界をリードする研究開発により、新しいICT技術を創出します。

スマートな世界とナチュラルなテクノロジーのために

	テクノロジーの進化は、世界を大きく変えています。人工知能（AI）やIoT、ブロックチェーンなどさまざまなテクノロジーは実用的なものとなりつつあり、さまざまな企業がICTによって新たな仕組みそのものを創造するデジタルトランスフォーメーションに取り組んでいます。　これからの企業はどうテクノロジーを活用し、世界を変えていくべきなのか。わたしたちは、これからの世界を「スマート」に、その世界を支えるテクノロジーを「ナチュラル」なものにしていきたいと考えています。　スマートな世界とナチュラルなテクノロジーを実現するうえで、モビリティや医療、金融といったさまざまな産業はどのように「スマート」になっていくのか。多彩なテクノロジーはどのように世界をスマートにし、わたしたちにとって「ナチュラル」なものになっていくのか。わたしたちは革新的な研究開発に取り組むと同時に海外起点の基礎研究や社外機関との共同研究、新たな成長領域への投資を強化しています。

テクノロジーの進化は、世界を大きく変えています。人工知能（AI）やIoT、ブロックチェーンなどさまざまなテクノロジーは実用的なものとなりつつあり、さまざまな企業がICTによって新たな仕組みそのものを創造するデジタルトランスフォーメーションに取り組んでいます。　
これからの企業はどうテクノロジーを活用し、世界を変えていくべきなのか。わたしたちは、これからの世界を「スマート」に、その世界を支えるテクノロジーを「ナチュラル」なものにしていきたいと考えています。
　スマートな世界とナチュラルなテクノロジーを実現するうえで、モビリティや医療、金融といったさまざまな産業はどのように「スマート」になっていくのか。多彩なテクノロジーはどのように世界をスマートにし、わたしたちにとって「ナチュラル」なものになっていくのか。わたしたちは革新的な研究開発に取り組むと同時に海外起点の基礎研究や社外機関との共同研究、新たな成長領域への投資を強化しています。

会社データ

プロフィール	私たち日本電信電話(株)（NTT）は、NTTグループ（NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーションズ、NTTドコモ、NTTデータ他）全体の経営戦略を考える持株会社です。NTTの一機関であるNTT R&Dは、NTTグループ全体を牽引する新しい技術、そしてサービスの創造をミッションとしており、NTTグループ全体の技術の求心力として、日本だけではなく世界を変えるような新たな技術を創出・進化させています。
事業内容	NTTグループ全体の経営戦略の策定および基盤的研究開発の推進

プロフィール

私たち日本電信電話(株)（NTT）は、NTTグループ（NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーションズ、NTTドコモ、NTTデータ他）全体の経営戦略を考える持株会社です。NTTの一機関であるNTT R&Dは、NTTグループ全体を牽引する新しい技術、そしてサービスの創造をミッションとしており、NTTグループ全体の技術の求心力として、日本だけではなく世界を変えるような新たな技術を創出・進化させています。

事業内容

NTTグループ全体の経営戦略の策定および基盤的研究開発の推進

本社郵便番号	100-8116
本社所在地	東京都千代田区大手町一丁目5番1号大手町ファーストスクエアイーストタワー
本社電話番号	03-6838-5111
設立	1985年4月1日
資本金	9,380億円（2024年3月31日現在）
従業員数	2,940名（2024年3月31日現在）
売上高	連結　13兆3,746億円（2024年3月期）単体　1兆2,950億円（2024年3月期）
事業所	研究開発センタ（武蔵野・横須賀・厚木・筑波）、NTT京阪奈ビル、品川
沿革	1952年日本電信電話公社発足 1979年 INS構想発表 1985年日本電信電話(株)発足 1987年 NTT(株)東証第一部上場 1988年 NTTデータ通信(株)営業開始 1990年 VI&P構想発表 1992年 NTT移動通信網(株)営業開始 1994年マルチメディア基本構想発表 1996年 21世紀R&Dビジョン発表 1997年国内通信網のデジタル化完了 1998年グローバル情報流通構想発表 1999年 NTT再編成実施　「NTT東日本」「NTT西日本」「NTTコミュニケーションズ」3社の営業開始 2002年 NTT東日本・西日本の県域子会社営業開始 2002年 “光”新世代ビジョン発表 2004年中期経営戦略発表 2008年新たな中期経営戦略「サービス創造グループを目指して」発表 2012年中期経営戦略「新たなステージを目指して」発表

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 26時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度ありあり新入社員研修、スキルアップ研修（特許・知的財産、英語）、研究テーマ企画（OJT）、海外研修、各種通信教育、など
自己啓発支援制度	制度ありあり通信講座の受講費用の一部負担、特定の資格取得に対する奨励金
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度ありあり 1年毎の上長等によるキャリア相談のほか、入社3年目等の節目においてキャリア構築に関する研修を実施
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知県立大学、会津大学、青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、関西大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、埼玉大学、静岡大学、上智大学、情報セキュリティ大学院大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本女子大学、広島大学、福井大学、福岡工業大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、宮崎大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学他（50音順）もっと見る
採用実績（人数）	2023年度（R04）78名 2022年度（R03）66名 2021年度（R02）63名

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知県立大学、会津大学、青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、関西大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、埼玉大学、静岡大学、上智大学、情報セキュリティ大学院大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本女子大学、広島大学、福井大学、福岡工業大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、宮崎大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学

他（50音順）

採用実績（人数）

2023年度（R04）78名
2022年度（R03）66名
2021年度（R02）63名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）