最終更新日:2024/10/10

(株)十勝毎日新聞社

業種

  • 新聞
  • 広告
  • 放送
  • 通信・インフラ
  • イベント・興行

基本情報

本社
北海道
資本金
3,000万円
売上高
32億8,300万円(2023年9月期実績)
従業員
198名(2023年10月1日現在)

見いだせ、新たな価値。

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会社紹介記事

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2020年4月入社 編集局メディアコンテンツ部 大海雪乃
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当社グループで扱う各媒体は本社に集約されており、効果的なメディア融合を実現しています。国内の地方紙でこれほど多くのメディアを複合展開している例はありません。

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営業局事業部員がイベント運営準備を行う様子

新聞が好きで小学生の頃から毎日読んでいました。大学のゼミでは開催前の東京五輪に関わる取材なども経験し、各分野で活躍する人たちに会って話を聞き、伝えることができる記者の仕事に興味を持ちました。勝毎を知ったのは100ページ以上ある「元旦号」。生まれ故郷であり、両親の実家がある十勝でお正月を過ごしていたので、ボリュームのある紙面を1ページずつ読み進めるのが楽しみでした。自然の豊かな十勝で暮らして、地域の人の生活に役に立つ情報を届けたいと思い、勝毎を選びました。

現在は、電子版オリジナルコンテンツの取材や、記事の見出し付けなど配信に関わる業務をしています。電子版ジャーナルでは、これまで教員が担ってきた部活動の指導を地域のクラブ・団体などに移行する「部活動の地域移行」、十勝で活躍する女性にインタビューして動画と記事で配信する「300秒トーク」などの連載、単発の記事を執筆しています。
 十勝が舞台の一つになった映画「キリエのうた」の取材では、映像の方がより映画の雰囲気や魅力を伝えられると思い、社会部とメディアコンテンツ部の動画担当の記者に声を掛け、3人で役割分担してロケ地や撮影を支えた地元の人に取材しました。動画は実際の映画のシーンや関係者へのインタビューを盛り込み、記事と合わせて配信。当日の記事の中で最多のアクセス数となり、“勝毎電子版の価値を高める”という部署の使命を果たす上で一つの好事例となりました。

会社データ

事業内容
(株)十勝毎日新聞社
 ◇新聞発行(本紙・電子版)事業
 ◇新聞等各種メディアの広告事業
 ◇各種地域振興事業

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当社を代表するイベント【勝毎花火大会】は、1929年、十勝の産業振興をねらいに、初代社長の林豊洲が創刊10周年の事業として始めました。

本社郵便番号 080-8688
本社所在地 北海道帯広市東1条南8丁目2番地
本社電話番号 0155-22-2121
設立 1919年9月
資本金 3,000万円
従業員 198名(2023年10月1日現在)
売上高 32億8,300万円(2023年9月期実績)
事業所 (株)十勝毎日新聞社
 本社/帯広
 支社/東京、札幌
 支局/音更、新得、広尾、池田、本別
関連会社 (株)帯広シティーケーブル、(株)エフエムおびひろ、(株)かちまい印刷、(株)かちまいサービス、北海道ホテル、(株)第一ホテル、(株)十勝トテッポ工房、(株)キサラファーム
募集会社1 (株)十勝毎日新聞社

事業内容:日刊新聞の発行(夕刊)
本社所在地:北海道帯広市東1条南8丁目2番地
資本金:3,000万円
従業員:198名(2023年10月1日現在)
売上高:32億8,300万円(2023年9月実績)
沿革
  • 林豊洲が当社を創立 
    • 1919年 林豊洲初代社長が帯広町西2条南8丁目で帯広新聞社を設立、9月から旬刊「帯広新聞」を創刊
  • 十勝毎日新聞社に改題
    • 1920年 「十勝毎日新聞」と改称して日刊とする
  • 勝毎花火大会を開始 
    • 1929年 第1回納涼花火大会(現 勝毎花火大会)を開催
  • 温泉事業を開始   
    • 十勝川温泉第一ホテルの前身、大衆温泉「十勝川温泉クラブ」開業。1961年に第一ホテルと改称
  • OCTVを開局   
    • 1985年 ケーブルテレビ局、帯広シティーケーブル (コールサイン・OCTV)開局
  • 十勝千年の森設立  
    • 1991年 観光ガーデン十勝千年の森を設立。森林造成による環境改善活動に取り組む。
  • FM-JAGAを開局
    • 1994年 コミュニティーFM局 エフエムおびひろ(FM‐JAGA)開局
  • 情報誌Chai創刊 
    • 1998年 十勝初のフリーマガジン情報誌「Chai」を創刊
  • 本紙発行9万部達成 
    • 2001年 発行部数9万部達成
  • 現代アート展を開催 
    • 2002年 とかち国際現代アート展「デメーテル」を開催
  • 世界ラリー選手権主催
    • 2004年 世界ラリー選手権(WRC)「ラリー・ジャパン2004」を主催
  • チーズ国際会議開催 
    • 2005年 ナチュラルチーズ国際交流会議「コミテ・プレニエ・フロマージュ」開催
  • 5代目林浩史社長就任
    • 2009年 林浩史副社長が社長に就任、林光繁社長は会長に
  • 電子版サービス開始 
    • 2010年 十勝毎日新聞「電子版」サービス開始。洋菓子屋十勝トテッポ工房オープン
  • ガーデンショー開催 
    • 2012年 北海道ガーデンショー開催。十勝千年の森(アース・ガーデン、メドウ・ガーデン)が英国ガーデンデザイナーズ協会(SGD)大賞受賞
  • 創刊100周年   
    • 2019年 2018年秋から創刊100周年記念事業を展開、2019年7月には大型記念事業として道立帯広美術館で50日間にわたり「チームラボ★学ぶ!未来の遊園地と、花と共に生きる動物たち」を開催し、8万人超を動員。同年9月27日に北海道ホテルで記念式典も開催
  • 電子版1万件達成  
    • 2022年 電子版の有料加入者数が1万件を突破

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21.1時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.8
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 3 4
    取得者 1 3 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 19.0%
      (42名中8名)
    • 2023年度

    ※いずれも役員・局長を除く管理職の人数・割合

社内制度

研修制度 制度あり
【キャリアパス研修】
新入社員研修、若手社員研修、中核社員研修、主任研修、管理職研修、マネジメント研修、経営幹部研修

【スキル獲得研修】
記者研修、営業研修、労務管理研修、プレゼン研修、傾聴研修
自己啓発支援制度 制度あり
業務上のスキル、知識の獲得だけでなく、人間力向上に向けたパーソナルな研修についても、本人からの申請や上長からの推薦などに基づき、幅広く受講いただける仕組みになっています。

また「かちまい大学」と称し、業務に直接関係のない分野・領域の外部研修などを受講したい際にも、受講料を補助する制度があります。
メンター制度 制度あり
新入社員が配属された各部局の上長が業務遂行に向けたサポートを全面的に行うことに加え、1~5年程度の経験がある同世代の先輩社員をメンターにアサインし、仕事の上でのきめ細やかなサポートに当たります。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
制度としてキャリアコンサルティングを受けられる体制は未整備です。
ただ、年間を通じて行われる上長との定期面談の際に、本人のキャリア形成に向けたトピックを話し合う機会がある他、上長に直接のコミュニケーションが取りづらいトピックについては、人事部が直接面談する機会もあり、長期的に幅広くキャリア形成が進むような人事制度となっています。
社内検定制度 制度なし
社内における検定制度は特段設けていませんが、各種スキルの獲得に向けた外部検定の受検等は積極的に奨励されています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
北海道大学、京都大学、帯広畜産大学、小樽商科大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、北見工業大学、釧路公立大学、青森公立大学、藤女子大学、北星学園大学、北海学園大学、北海商科大学、札幌学院大学、札幌大学、旭川大学、北海道情報大学、早稲田大学、慶應義塾大学、創価大学、京都外国語大学、大阪大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学、千葉工業大学、東京工業大学、帝京大学、拓殖大学、立教大学、神奈川大学、青山学院大学、駒澤大学、日本大学、専修大学、法政大学、東洋大学、中央大学、明治大学、岩手大学、山形大学、弘前大学、埼玉大学、東京造形大学、獨協大学、文教大学、中央学院大学、武蔵大学、桜美林大学、都留文科大学、高崎経済大学、大阪芸術大学、東北学院大学、沖縄県立芸術大学、琉球大学、津田塾大学、防衛大学校、東京家政大学、江戸川大学

採用実績(人数) 2020年   7名
2021年   0名
2022年   7名
2023年   3名
2024年(予)6名
採用実績(学部・学科) 法学部、経済学部、文学部、人文学部人間文化学科、人文学部教育福祉学科、文化学部文化学科、理工学部電子情報学科、社会学部メディア社会学科、社会学部産業関係学科、商学部商学科、商学部社会情報学科、教育学部教育学科、文学部人文科学科、理学部物理学科、経営学科、言語表現学科、マス・コミュニケーション学科、システム情報科学部、畜産学部、音楽学部、外国語学部、工学部、教養学部、国際文化学部、教育学部、経営学部、基礎工学部、国際学部、政治経済学部、学芸学部、情報コミュニケーション学部、メディアコミュニケーション学部、現代文化学科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 3 3 6
    2023年 0 3 3
    2022年 2 5 7
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 6 0 100%
    2023年 3 1 66.7%
    2022年 7 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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