最終更新日：2025/3/28

(株)沖電工【沖縄電力グループ】

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

建設
設備工事・設備設計

基本情報

本社: 沖縄県

資本金: 1億3,014万3,500円

売上高: 223億2100万円（2023年3月31日）

全従業員: 319名（2024年10月1日時点）

会社概要
採用データ

会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

沖縄電力グループの一社として、建設、設備、電力工事を通して、沖縄の暮らしを守る仕事をしています。

My Career Boxで応募可

採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

伝言板画像

2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。

企業のここがポイント

やりがい

沖縄電力グループとして、建設、設備、電力工事を通して、沖縄の暮らしを守る仕事をしています。
制度・働き方

充実した教育・研修制度や資格取得支援制度の他、産休・育児休暇などの制度もあり働きやすい職場です。
職場環境

2023年度の年平均有給休暇取得日数は13.9日と多く、休暇を取りやすい環境です。

会社データ

プロフィール	地域社会の暮らしにおいて必要不可欠である電気の道・電気エネルギー網の構築・維持管理に貢献する事を使命とし、沖縄県の電気事業の最前線で、日々多様化するお客さまのニーズに応えるための仕事を、弊社は担っています。また、これまでの電力工事を通して培った技術やノウハウを活かし、土木建築工事、電気・機械設備工事、情報通信・モバイル工事、モノレール建設・保守工事、へと事業領域を拡大し、更なる沖縄の振興発展に貢献して参ります。
事業内容	・電気事業に関する業務の請負施工・土木、建築、電気の設計および請負施工・電気設備の維持管理業務・電気通信に関する業務の請負施工・冷暖房、給排水その他空調管設備工事の請負施工

プロフィール

地域社会の暮らしにおいて必要不可欠である電気の道・電気エネルギー網の構築・維持管理に貢献する事を使命とし、沖縄県の電気事業の最前線で、日々多様化するお客さまのニーズに応えるための仕事を、弊社は担っています。

また、これまでの電力工事を通して培った技術やノウハウを活かし、土木建築工事、電気・機械設備工事、情報通信・モバイル工事、モノレール建設・保守工事、へと事業領域を拡大し、更なる沖縄の振興発展に貢献して参ります。

事業内容

・電気事業に関する業務の請負施工
・土木、建築、電気の設計および請負施工
・電気設備の維持管理業務
・電気通信に関する業務の請負施工
・冷暖房、給排水その他空調管設備工事の請負施工

本社郵便番号	900-0025
本社所在地	沖縄県那覇市壺川2丁目11番地11
本社電話番号	098-835-9888
設立	昭和43年（1968年）6月7日
資本金	1億3,014万3,500円
全従業員	319名（2024年10月1日時点）
売上高	223億2100万円（2023年3月31日）
事業所	本社：那覇市牧港ビル、中城湾事業所、南部営業所、北部営業所、宮古営業所、八重山営業所
関連会社	株式会社沖設備
沿革	1968年6月沖縄電気工事(株)設立 1991年4月岡電気工事(株)・中部電気工事(株) 名護外線工事(株)・宮古電気工事(株)と合併 1991年5月社名を(株)沖電工に変更 1995年9月子会社沖設備を設立 1996年8月那覇市壺川に本社落成 2000年3月売上高220億円達成 2002年3月 ISO9001:ISO2000年版認証取得 2006年7月長期ビジョン「飛躍20年計画」2006～2025を策定 2018年6月創立50周年 2022年1月第7次中期経営計画策定

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.1年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22.7時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.9日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	8名	2名	10名
取得者	3名	2名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

37.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり【階層別教育】新入社員教育、一般社員教育、中堅社員教育、一般監督者教育、上級監督者教育、管理者教育【業務訓練】事務研修、技術研修、他部門業務研修、安全衛生教育
自己啓発支援制度	制度あり【資格取得援助制度】会社が担当職務遂行上必要と認める資格に関して、資格取得のための試験料、講習料および必要とする費用は全額、会社が援助【資格取得報奨金制度】会社が認めた公的資格試験に合格した社員には、報奨金を授与【通信教育援助制度】会社が指定する通信教育講座を修了したものに対しては、通信教育の受講料全額を援助
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞岡山理科大学、沖縄県立芸術大学、琉球大学＜大学＞愛知学院大学、沖縄大学、沖縄キリスト教学院大学、沖縄国際大学、沖縄職業能力開発大学校（応用課程）、小樽商科大学、鹿児島大学、関東学院大学、岐阜大学、九州共立大学、九州産業大学、九州職業能力開発大学校（応用課程）、近畿職業能力開発大学校（応用課程）、国際武道大学、産業能率大学、四国学院大学、湘南工科大学、崇城大学、第一工科大学、第一工業大学、中央大学、東海大学、東京情報大学、東京電機大学、東京理科大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島文理大学、長崎総合科学大学、西日本工業大学、日本大学、日本女子大学、日本文理大学、宮崎大学、名桜大学、琉球大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大阪建設専門学校、沖縄キリスト教短期大学、沖縄県立浦添職業能力開発校、沖縄県立具志川職業能力開発校、沖縄情報経理専門学校那覇校、沖縄女子短期大学、沖縄ビジネス外語学院、関西経理専門学校、九州測量専門学校、九州電気専門学校、帝京短期大学、東海工業専門学校金山校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、専門学校日経ビジネス、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、専修学校パシフィックテクノカレッジ、別府大学短期大学部もっと見る
採用実績（人数）	【技術職・技能職】　　　　 2023年　2023年　2025年(予) ------------------------------------------------- 大卒　　　 5名　　 8名　　 6名短大卒　　 5名　　 3名　　 3名【事務職】　　　　 2023年　2024年　2025年 ------------------------------------------------- 大卒　　　2名　　　2名　　　1名短大卒　　 ―　　　 ―　　　 ―

採用実績（学校）

＜大学院＞
岡山理科大学、沖縄県立芸術大学、琉球大学
＜大学＞
愛知学院大学、沖縄大学、沖縄キリスト教学院大学、沖縄国際大学、沖縄職業能力開発大学校（応用課程）、小樽商科大学、鹿児島大学、関東学院大学、岐阜大学、九州共立大学、九州産業大学、九州職業能力開発大学校（応用課程）、近畿職業能力開発大学校（応用課程）、国際武道大学、産業能率大学、四国学院大学、湘南工科大学、崇城大学、第一工科大学、第一工業大学、中央大学、東海大学、東京情報大学、東京電機大学、東京理科大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島文理大学、長崎総合科学大学、西日本工業大学、日本大学、日本女子大学、日本文理大学、宮崎大学、名桜大学、琉球大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大阪建設専門学校、沖縄キリスト教短期大学、沖縄県立浦添職業能力開発校、沖縄県立具志川職業能力開発校、沖縄情報経理専門学校那覇校、沖縄女子短期大学、沖縄ビジネス外語学院、関西経理専門学校、九州測量専門学校、九州電気専門学校、帝京短期大学、東海工業専門学校金山校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、専門学校日経ビジネス、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、専修学校パシフィックテクノカレッジ、別府大学短期大学部

採用実績（人数）

【技術職・技能職】
　　　　 2023年　2023年　2025年(予)
-------------------------------------------------
大卒　　　 5名　　 8名　　 6名
短大卒　　 5名　　 3名　　 3名

【事務職】
　　　　 2023年　2024年　2025年
-------------------------------------------------
大卒　　　2名　　　2名　　　1名
短大卒　　 ―　　　 ―　　　 ―

過去3年間の新卒採用者数（男女別）