最終更新日:2024/7/11

(株)村尾技建

業種

  • 建設コンサルタント
  • 専門コンサルティング
  • 情報処理
  • サービス(その他)

基本情報

本社
新潟県
資本金
6,132万6,000円
売上高
7億1,700万円(2023年9月)
従業員
50名(2023年9月)

自然災害への高い対応力こそ強み。~地盤に関わる多様なサービスを提供します~

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会社紹介記事

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本社社屋。2019年10月に新館を新築しました。シャワー室も完備!明るく開放的な空間で仕事をすることができます。
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地盤に関する仕事なので目立つわけではないですが、社会インフラ整備を支えているとの自負を全社員が共有しています。

人と大地をつなぐ仕事~村尾技建~

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役員や管理職との距離感が近く、とても家庭的な雰囲気です。また、技術社員を中心に資格取得や自己啓発に積極的に取り組んでおり、会社の支援制度も手厚くなっています。

設立以来、当社は地盤に関するあらゆるサービスをお客様に提供することで、地域社会の発展と人々の安全・安心な暮らし創りに貢献して参りました。

以前から地盤に関する自然災害への対応に取り組んで参りましたが、特に近年は集中豪雨や豪雪、台風の大型化や大規模な地震の発生によって、当社の技術に対するニーズがより一層高まってきていると感じております。

株式会社村尾技建は、災害対応力No.1を目指し、自然災害への対応力の高い地域創りの一助となるべく、日頃より技術を研鑽し、人々の安全で安心な暮らしを実現すべく努めてまいります。

私たちは国や地方自治体、特に新潟県および新潟県内各市町村から受注した事業において地形、地質などを調査、解析し、設計を手掛けています。

主な事業としては、道路、トンネル、河川砂防、土地改良施設などの社会資本設備・メンテナンスや土壌汚染などの環境対策、地震・水害などの防災・災害対策など、幅広い分野で地域の安全・安心な暮らしと環境に貢献できるやりがいのある仕事です。

技術職は、当社の中核である地質調査、基礎地盤調査、斜面災害調査、軟弱地盤解析、土壌・地下水汚染調査などに携わります。

興味のある方は、ぜひお気軽にエントリーをお願いいたします。

会社データ

事業内容
【事業内容】
■地質・土質調査(基礎地盤調査、斜面災害調査、土木地質調査、資源調査)
■環境調査(土壌・地下水汚染調査、建設環境調査)
■計画・解析・設計(道路、河川・砂防、トンネル、土地改良、治山、維持管理・開発申請等)


建物や道路をつくるとき、その場所の「地質」を知ることは絶対不可欠です。
当社は、建設、防災、環境の各分野における地質調査と、それに応じたコンサルティングを行っており、昭和50年設立以来、官公庁の業務を中心に着実に業績を積み重ねてきました。

新潟県は地震や豪雨による水害などの災害も多く、従来にも増して必要性が高まっています。
入社後は、知識・技術習得のための外部研修への参加と先輩社員によるOJTを中心に、技術力を身につけていただきます。

また、技術社員を中心に資格取得にも積極的に取り組んでおり、会社の支援制度も手厚くなっています。
当社の企業理念は「仕事を通じて自らを高め社会に貢献する」ことであり、また、「すべての人に愛される企業となる」ことを目標に日々努力しています。

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若手社員がいきいきと働くことができる環境です!

本社郵便番号 950-0948
本社所在地 新潟県新潟市中央区女池南2丁目4番17号
本社電話番号 025-284-6100
設立 1975年(昭和50年)5月
資本金 6,132万6,000円
従業員 50名(2023年9月)
売上高 7億1,700万円(2023年9月)
事業所 ■上越支店
 〒942-0074 新潟県上越市石橋2丁目7番30号
■長岡営業所
 〒940-0856 新潟県長岡市美沢2丁目91番地1
■佐渡事務所
 〒952-0013 新潟県佐渡市両津福浦2丁目4番11
平均年齢 47.5歳
平均勤続年数 14.9
キーワード 地質調査 環境調査 土木 設計 解析 災害復旧 安全
建設環境 環境保全 環境コンサル
インフラ整備 社会資本整備 技術職 最新技術 
健康経営 年間休日120日以上 週休二日制 有給休暇取得推進
休みが多い 
テレワーク SDGs 資格取得 資格取得支援  
新潟県 新潟で働く 地域密着 地域貢献 転勤少ない 中小企業
若者育成 若手活躍 技能伝承
 

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.9
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.1
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 2 2
    取得者 0 2 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 9.1%
      (11名中1名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、その他業務に関する座学・実地の各種研修(外部研修)
自己啓発支援制度 制度あり
各種資格取得費用の全額を会社が負担(旅費交通費を含む)
メンター制度 制度あり
OJTにより実施
キャリアコンサルティング制度 制度あり
会社は社員に対し、一定期間ごとに面談によるキャリアコンサルティングを実施
社内検定制度 制度あり
地質調査技士、応用地形判読士、地質情報管理士(いずれも全国地質調査業協会連合会が実施)

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 2 0 2
    2023年 1 0 1
    2022年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 2 0 100%
    2023年 1 0 100%
    2022年 0 0 0%

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
新潟大学、新潟工科大学
<大学>
新潟大学、東北大学、信州大学、山形大学、富山大学、上越教育大学、日本大学、明治大学、中央大学、東海大学、東洋大学、東京電機大学、関東学園大学、埼玉工業大学、東北学院大学、国士舘大学、文教大学、大東文化大学、流通経済大学(千葉)、東京国際大学、新潟国際情報大学、北見工業大学、北里大学

前年度の採用実績(人数)    2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
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大卒   3名   -    -    1名   2名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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