最終更新日:2025/3/7

JFEシビル(株)【JFEグループ】

  • 正社員

業種

  • 建設
  • 建築設計
  • 建設コンサルタント
  • 設備工事・設備設計
  • 空間デザイン・ディスプレイ

基本情報

本社
東京都
資本金
23億円
売上高
1,001億円(2024年3月期)
従業員
764名(2024年4月時点)
募集人数
21~25名

建設会社とメーカーの両機能を兼ね備え、世の中のニーズをゼロからカタチにする!

  • My Career Boxで応募可

採用担当者からの伝言板 (2025/02/12更新)

伝言板画像

就職活動中のみなさんこんにちは!
この度は、当社ページをご覧いただきましてありがとうございます。

2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。
皆様とお話しできますことを楽しみにお待ちしております!

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会社紹介記事

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総合建設会社として、JFEグループ内で新たな可能性を創り上げています。
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入社後1年間のOJT研修では指導担当となった先輩社員がきめ細かい指導を行います。

強固な経営基盤と働きやすい環境で、技術者として大きく成長!

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社内コミュニケーション活性化のためにフリーアドレス制のオフィスを採用しており、働きやすい職場環境づくりに注力しています。

●JFEスチール100%出資 大手グループの安定基盤
様々な事業を展開している『JFEスチール』。当社は同グループ内で“建設”を担うポジションとして、多くの実績を築いてきました。高付加価値商品の提供をモットーに、JFEホールディングスの強固な経営基盤のもと、創業より黒字経営を継続、着実に成長を進めています。

●幅広い領域で事業を展開する「メーカーゼネコン」
土木・建築工事の請負だけでなく、建設会社としては珍しく、システム建築や耐震・制震デバイスなど、新たな工法や製品の開発を手掛けています。鉄を基盤とした数々のオンリーワン技術で、世の中のニーズに応え続けています。

●当社の財産は、社員です
社員一人ひとりの成長や活躍=企業の成長に繋がります。だからこそ当社では若いうちから挑戦できる環境を整えています。多種多様な構造物、携わる建物の規模感、施工期間など、異なるスケールの幅広い業務を経験することも可能。こうした技術者として様々な経験を積む環境を整えることが、優秀な技術者の育成・スピード感のある成長に繋がっています。

●ニーズに応じた研修制度で成長をバックアップ
<入社後>
本社での集合研修を約3週間実施。当社では入社後最初の1年は“OJT研修期間”と位置付け、仮配属として柔軟に適性を判断する期間に充てています。

<階層別研修>
若手(3年、5年次)、中堅(10年次)、管理職の各層において、求められる頻度が高い共通テーマから研修を実施。

<資格取得支援講座>
一級建築士、一級建築・土木施工管理技士等の各試験直前に社外講師を招き講座を開講。模擬試験の実施や個別指導などを行います。

●ワークライフバランスの向上に積極的に取組んでいます!
社員を財産であると考える当社において、健康的に充実した生活をおくることができるよう、ワークライフバランスの向上に積極的に取り組んでいます。
JFEグループならではの優待制度が多数あり、保養施設・スポーツクラブの利用などが可能。安心して子育てに専念できる育児・介護に関する制度はもちろん、住宅や食生活に関する手当も整えています。

会社データ

プロフィール

JFEホールディングスグループの総合建設会社として、鉄鋼関連分野で培った技術商品を活かして豊かな社会づくりに貢献していきます。

事業内容
鉄鋼関連分野で培った技術力を生かして、物流倉庫、商業施設・産業施設、オフィスビル等の建築事業を始め、海外港湾や鉄道建設などを含めた、海外案件までも手がけている総合建築会社です。

<建築事業部>
・大型物流倉庫、工場、事務所、店舗、の建築工事に関する設計・施工

環境に配慮し、時代のニーズを先取りした建築物を、企画からメンテナンスまでトータルサポートいたします。
お客様の夢を共有し、いっしょに育むことができるような建物づくりを目指していきます。

<システム建築事業部>
・システム建築工法を用いた工場、オフィス、立体駐車場等に関する設計・施工
・システムトラス、デバイス(耐震制震部材)などの商品開発・施工・販売

鉄鋼関連分野で培った技術をベースに商品化されたシステム
建築製品が、快適で豊かな空間作りをお手伝いします。

<社会基盤事業部>
・メタルロード工法による道路拡幅などの土木工事に関する設計・施工
・独自技術を用いた耐震補強、長寿命化などの公共工事に関する設計・施工

製鉄所で培った確かな技術を、より利便性の高い工法へ進化させ、オンリーワン技術として確立。
開発から設計、施工まで機能する社会基盤づくりに貢献しています。


<鉄鋼土建事業部>
JFEスチールの各製鉄所、製造所の土木・建築施設の維持を行い、安定操業に貢献しています。
また製鉄所の新規設備における土木・建築工事も実施しています。

<海外事業部>
海外建設墓門は、東南アジアを中心に、港湾、鉄道などのインフラ整備、日系工場建設、各種プラント土建分野で、特色を活かした事業を展開しています。

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最新大型物流倉庫の建設やメガソーラー建設などを中心に、特に物流建設事業、システム建築事業分野で近年急成長しています。

本社郵便番号 111-0051
本社所在地 東京都台東区蔵前2丁目17番4号 JFE蔵前ビル5階
本社電話番号 03-3864-3685
設立 1972年(昭和47年)
資本金 23億円
従業員 764名(2024年4月時点)
売上高 1,001億円(2024年3月期)
事業所 支  店:北海道、東北、東京、横浜、名古屋、関西、岡山、博多、那覇
事業所(JFEスチール製鉄所内):千葉事業所、京浜事業所(川崎市)、知多事業所(半田市)、倉敷事業所、福山事業所
主な取引先 JFEスチール(株)、JFE商事(株)、野村不動産(株)、AGC(株) 他多数
関連会社 JFEコンフォーム(株)
リオフィル社
平均年齢 44.4歳(2024年4月時点)
平均勤続年数 12.7年(2024年4月時点)
沿革
  • 1972(昭和47)年01月
    • 東京都中央区晴海3丁目2番22号において、
      資本金1億円で川鉄鋼管工事(株)を設立
  • 1972(昭和47)年03月
    • 大阪営業所(現関西支店)を開設
  • 1972(昭和47)年09月
    • 川崎製鉄(株)水島製鉄所内に水島駐在所(現水島事業所)を開設
  • 1973(昭和48)年02月
    • 建設業者登録を建設大臣登録に切替え(特-47)第768号
  • 1973(昭和48)年04月
    • 川崎製鉄(株)千葉製鉄所内に千葉駐在所(現千葉事業所)を開設
  • 1980(昭和55)年05月
    • 資本金を3億円に増資
  • 1980(昭和55)年07月
    • 川鉄工事(株)に商号を変更
  • 1982(昭和57)年08月
    • 本社を東京都港区芝公園2丁目4番1号に移転
  • 1985(昭和60)年07月
    • 本社を東京都台東区池之端2丁目9番7号に移転
  • 1987(昭和62)年01月
    • 川崎製鉄(株)知多製造所内に知多出張所(現知多事業所)を開設
  • 1992(平成04)年04月
    • 川鉄テクノコンストラクション(株)に商号を変更
  • 1998(平成10)年11月
    • 本社を東京都台東区蔵前2丁目17番4号(現所在地)に移転
  • 2001(平成13)年04月
    • 川鉄シビル(株)(統合企画会社)が持株会社となり、
      当社、川鉄シビル・カワケン(株)、川鉄シビル・カワキ(株)で川鉄シビルグループを結成
  • 2001(平成13)年10月
    • 上記4社が川鉄シビル(株)として合併
  • 2001(平成13)年11月
    • 資本金を20億円に増資
  • 2002(平成14)年07月
    • 事業本部・支店制の導入
  • 2003(平成15)年04月
    • JFEシビル(株)に商号を変更
      パイプライン事業部門を会社分割し日本鋼管工事(株)に移管
      川崎製鉄(株)より海外を含む建設事業が移管
  • 2004(平成16)年07月
    • 資本金を23億円に増資
      JFEグループ再編の一環としてJFEコンフォーム(株)をグループ会社化
  • 2009(平成21)年04月
    • JFE工建(株)の建築事業を統合
  • 2010(平成22)年07月
    • JFE西日本ジーエス(株)の住宅サービス事業を統合

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
4月から約1カ月の集合研修の後、各部署にて翌年4月末まで、丸1年間のOJT研修制度があります。
自己啓発支援制度 制度あり
一級資格(一級建築士、一級建築・土木施工管理技士等)に対して、手厚い資格支援制度(学資補助、早期合格祝金、資格手当等)があります。
メンター制度 制度あり
OJT担当者とは別にメンターがつき、仕事の悩みはもちろんプライベートな相談にいたるまで、親身にサポートします。
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大分大学、東北大学、山口大学、香川大学、京都大学、熊本大学、神戸大学、東京理科大学、東京電機大学、宇都宮大学、大阪大学、佐賀大学、信州大学、長岡技術科学大学、広島工業大学、早稲田大学、鹿児島大学、工学院大学
<大学>
愛知工業大学、秋田大学、宇都宮大学、大分大学、大阪工業大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州大学、近畿大学、熊本大学、工学院大学、神戸大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、中部大学、筑波大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、奈良女子大学、日本大学、広島工業大学、福島大学、福山大学、北海道大学、宮崎大学、明治大学、名城大学、山口大学、山梨大学、立教大学、琉球大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
有明工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、熊本高等専門学校、呉工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

上記以外にも
その他、多数の学校で採用実績あり

採用実績(人数) 【採用者数】
2023年:16名
2022年:23名
2021年:23名

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 14 2 16
    2022年 19 4 23
    2021年 21 2 23
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
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