最終更新日：2024/11/8

(株)Q'sfix

業種

ソフトウエア
情報処理
インターネット関連
専門コンサルティング
機械

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3億1,680万円

売上高: 105億3,700万円（2022年12月決算）

従業員: 912名（2023年4月時点）

お知らせ・イベント	近日出展予定のマイナビイベント一覧

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

40年以上黒字決算を継続中の安定企業！　ITで社会インフラを支え続けてます。【奨学金返済支援制度】を創設！　充実した研修制度！

会社紹介記事

研修制度が充実しており、文系出身者などIT知識ゼロからスタートした先輩たちもたくさん活躍。配属後もトレーナー、上司、先輩たちに何でも聞ける雰囲気が根付いている。 SNSなども活用し、いつでも相談できる環境が整備されている。業務の標準化も進めており、オンとオフのメリハリをつけてプライベートも楽しむのが、Q’sfix流だ。

: 研修制度が充実しており、文系出身者などIT知識ゼロからスタートした先輩たちもたくさん活躍。配属後もトレーナー、上司、先輩たちに何でも聞ける雰囲気が根付いている。

: SNSなども活用し、いつでも相談できる環境が整備されている。業務の標準化も進めており、オンとオフのメリハリをつけてプライベートも楽しむのが、Q’sfix流だ。

「人財育成」に定評あり。社会課題へのアプローチを担う積極性ある人を待っています！

コーポレートサービスセンター・人事採用責任者の宮本善行さん。宮本さんの人柄に触れて入社を決めた先輩多数。	■新たなニーズに、常に最適なITソリューションを当社は1976年に設立されて以来、ITの進化の最前線に立ち、お客さまに最適なソリューションを提供している企業です。金融関係のシステム開発を強みに企業基盤を確立させ、他企業とのM&A、グループ化により開発領域を広げてきました。2020年には、社名をQ’sfixとし、Quality（品質）、Quantum（画期的な・革新的な）、Quest（探求・向上）、Quickly（迅速に）、Quintessence（本質）を提供するという企業姿勢を明確に打ち出しています。 ■充実の研修で成長を後押しそんな当社の強みの一つは「人財育成」。新卒採用では専門知識の有無を問わず人財を採用し、質の高い教育・研修を行っています。入社後3カ月にわたる研修の後も約9カ月間、トレーナーがマンツーマンでメンタル面を含めたサポートを行う体制を整備。また、資格取得支援などキャリアアップを図れる環境を整えています。 ■目指す未来人財を強みに成長してきた当社。21年に策定された中長期経営計画では、さらに視点を上げ「グローバルを視野にICT技術による社会全般の課題解決に挑む」という方針を打ち出しています。すでに生体機能・動作機能計測技術をスポーツ、教育、リハビリといった分野に応用した製品などをリリースしている当社ですが、今後、パンデミックへの対応、環境・エネルギー問題へのアプローチなど、持続可能な社会を目指す目標SDGsも念頭に置き、新たな取り組みに挑戦していきたいと考えています。 ■フラットな社風当社のコミュニケーションスタイルは、オープンでフラット。役員やトップとの距離も近く、トップと対話できる機会などもあります。社内のあちこちで笑顔での対話が弾んでいる当社に来ていただければ「IT業界ってちょっと暗いんじゃない？」という先入観はきっと吹き飛ぶはず。

コーポレートサービスセンター・人事採用責任者の宮本善行さん。宮本さんの人柄に触れて入社を決めた先輩多数。

■新たなニーズに、常に最適なITソリューションを
当社は1976年に設立されて以来、ITの進化の最前線に立ち、お客さまに最適なソリューションを提供している企業です。金融関係のシステム開発を強みに企業基盤を確立させ、他企業とのM&A、グループ化により開発領域を広げてきました。2020年には、社名をQ’sfixとし、Quality（品質）、Quantum（画期的な・革新的な）、Quest（探求・向上）、Quickly（迅速に）、Quintessence（本質）を提供するという企業姿勢を明確に打ち出しています。

■充実の研修で成長を後押し
そんな当社の強みの一つは「人財育成」。新卒採用では専門知識の有無を問わず人財を採用し、質の高い教育・研修を行っています。入社後3カ月にわたる研修の後も約9カ月間、トレーナーがマンツーマンでメンタル面を含めたサポートを行う体制を整備。また、資格取得支援などキャリアアップを図れる環境を整えています。

■目指す未来
人財を強みに成長してきた当社。21年に策定された中長期経営計画では、さらに視点を上げ「グローバルを視野にICT技術による社会全般の課題解決に挑む」という方針を打ち出しています。すでに生体機能・動作機能計測技術をスポーツ、教育、リハビリといった分野に応用した製品などをリリースしている当社ですが、今後、パンデミックへの対応、環境・エネルギー問題へのアプローチなど、持続可能な社会を目指す目標SDGsも念頭に置き、新たな取り組みに挑戦していきたいと考えています。

■フラットな社風
当社のコミュニケーションスタイルは、オープンでフラット。役員やトップとの距離も近く、トップと対話できる機会などもあります。社内のあちこちで笑顔での対話が弾んでいる当社に来ていただければ「IT業界ってちょっと暗いんじゃない？」という先入観はきっと吹き飛ぶはず。

会社データ

事業内容	事業内容：　　システムインテグレーションサービス　/　ソフトウエア開発サービス　インフラ構築サービス　/　モバイルシステム開発サービス　　入退室管理システムの開発・販売　　生体・動作計測に関する、研究、開発、　　　　　　　　　　　　コンサルならびに自社開発製品・輸入製品の販売ビジネスフィールド：　　銀行　/　クレジット　/　生保・損保　/　証券　/　官庁　/　流通　　　物流　/　通信　/　医療　/　産業　/　モビリティ　/　メディア　　電力　/　科学　/　建築　/　サービス　/　バイオメカニクス　　　スポーツ工学　/　運動生理学　・　バイオメカニズム　　リハビリテーション　/　理学療法学　/　作業療法学　/　心理学　　人間工学　/　教育学　/　心理障害学　/　特別支援教育学　　被服学　/　ロボット工学　/　機械工学　/　建築工学

事業内容

事業内容：
　　システムインテグレーションサービス　/　ソフトウエア開発サービス
　インフラ構築サービス　/　モバイルシステム開発サービス
　　入退室管理システムの開発・販売
　　生体・動作計測に関する、研究、開発、
　　　　　　　　　　　　コンサルならびに自社開発製品・輸入製品の販売
ビジネスフィールド：
　　銀行　/　クレジット　/　生保・損保　/　証券　/　官庁　/　流通　
　　物流　/　通信　/　医療　/　産業　/　モビリティ　/　メディア
　　電力　/　科学　/　建築　/　サービス　/　バイオメカニクス　
　　スポーツ工学　/　運動生理学　・　バイオメカニズム
　　リハビリテーション　/　理学療法学　/　作業療法学　/　心理学
　　人間工学　/　教育学　/　心理障害学　/　特別支援教育学
　　被服学　/　ロボット工学　/　機械工学　/　建築工学

本社郵便番号	100-0005
本社所在地	東京都千代田区丸の内1丁目7番12号サピアタワー26F
本社電話番号	03-6269-9444
第二本社電話番号	03-6256-0311
創業	1976年1月24日
資本金	3億1,680万円
従業員	912名（2023年4月時点）
売上高	105億3,700万円（2022年12月決算）
事業所	本社：東京都千代田区丸の内1丁目7番12号サピアタワー26F
主な取引先	株式会社IHI回転機械エンジニアリング伊藤忠テクノソリューションズ株式会社株式会社インフォテクノ朝日株式会社エクサ SCSK Minoriソリューションズ株式会社 NTTコムウェア株式会社株式会社NTTデータ NTTデータグループ会社各社 FWD生命保険株式会社大阪大学株式会社オカムラ株式会社教職員共済情報サービスキンドリルジャパン株式会社慶応義塾大学 KDDI株式会社三機工業株式会社産業技術総合研究所株式会社ＪＲ東日本情報システム株式会社Ｊ－ＰＯＷＥＲビジネスサービス商船三井ロジスティクス株式会社株式会社セゾン情報システムズ大東建託株式会社株式会社ダイヤモンドリテイルメディア筑波大学 TIS株式会社同志社大学東芝エネルギーシステムズ株式会社株式会社東証コンピュータシステム東武バス株式会社株式会社ナカムラロジスティクス日鉄ソリューションズ株式会社日本ステリ株式会社日本スポーツ振興センター株式会社日本総合研究所日本ヒューレット・パッカード合同会社株式会社野村総合研究所フクダ電子株式会社富士ソフト株式会社富士通株式会社富士通グループ会社各社丸紅メタル株式会社丸紅ロジスティクス株式会社みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社三菱総研DCS株式会社三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社三菱UFJニコス株式会社株式会社メディパルホールディングスライフカード株式会社労働金庫連合会早稲田大学
関連会社	＜CABC’Sグループ＞パトコア(株) フォワードシステム(株) CABC‘S Group India Technologies&nbsp Private Limited (株)ヒューマン・エンジニアリング (株)ニューワールドカンパニー
平均年齢	37歳
沿革	1976年1月東京都新宿区に会社設立（マネージメントサービス(株)） 1980年11月渋谷区桜丘に本社移転 1982年3月 FACOMソフトウェア協会（現FSA）に加盟 1987年４月目黒区青葉台に本社移転 2002年11月渋谷区円山町に本社移転 2003年2月プライバシーマーク認証取得 2006年2月 ISO14001認証取得 2012年10月 MSCグループ設立 2013年10月千代田区丸の内（現所在地）に本社移転 2013年12月 ISO/IEC27001（情報セキュリティマネージメントシステム）認証取得 2018年7月 MSCグループ　インド（海外）事業開始 2020年9月グループ内企業5社（マネージメントサービス(株)、(株)ウィップス、(株)システク、(株)DKH、(株)マップ・システム）合併し、(株)Q’sfixに商号変更 2020年9月グループ内企業合併に伴い、グループ名変更（MSCグループからCABC’Sグループへ）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 10.5時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	4名	1名	5名
取得者	4名	1名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ◆グループ全社共通ビジネスマナー研修新人研修（1年間）トレーナー研修若手社員研修リーダシップ研修マネージメント研修管理職研修評価者訓練全社員研修（毎年テーマが変わります）海外研修セキュリティ研修マーケティング研修コミュニケーション研修（訊く力、伝える力）課題設定力講座経営学検定講座（初級、中級）英会話研修その他各種勉強会実施（情報処理資格・AI等）
自己啓発支援制度	制度あり Udemy 利用促進
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、神奈川工科大学、國學院大學、国士舘大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、武蔵野大学、横浜国立大学、早稲田大学＜大学＞愛知工業大学、青山学院大学、麻布大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、桜美林大学、大妻女子大学、岡山理科大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、鎌倉女子大学、関西大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、北里大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、釧路公立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、淑徳大学、首都大学東京、湘南工科大学、昭和女子大学、白百合女子大学、実践女子大学、純真学園大学、城西大学、城西国際大学、駿河台大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉大学、千葉科学大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京医療保健大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子体育大学、東京成徳大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北工業大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、中村学園大学、長崎県立大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本文化大学、白鴎大学、弘前大学、広島経済大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、前橋工科大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野音楽大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞愛国学園短期大学、アーツカレッジヨコハマ、Ｓ．Ｋ．Ｋ．情報ビジネス専門学校、大阪学院大学短期大学部、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原法律専門学校、熊本電子ビジネス専門学校、産業技術短期大学、実践女子大学短期大学部、女子栄養大学短期大学部、駿台電子情報＆ビジネス専門学校、仙台高等専門学校、千葉情報経理専門学校、中央情報専門学校、東京工学院専門学校、東京工業高等専門学校、東京ビジネス・アカデミー、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京電子専門学校、東放学園専門学校、苫小牧工業高等専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、ミス・パリ・ビューティ専門学校、日本国際工科専門学校、目白大学短期大学部、横浜デジタルアーツ専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2017年：48名(男性34名・女性14名） 2018年：64名(男性47名・女性17名） 2019年：57名(男性35名・女性22名） 2020年：77名(男性46名・女性31名） 2021年：71名(男性30名・女性41名) 2022年：62名(男性35名・女性27名)

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、神奈川工科大学、國學院大學、国士舘大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、武蔵野大学、横浜国立大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知工業大学、青山学院大学、麻布大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、桜美林大学、大妻女子大学、岡山理科大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、鎌倉女子大学、関西大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、北里大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、釧路公立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、淑徳大学、首都大学東京、湘南工科大学、昭和女子大学、白百合女子大学、実践女子大学、純真学園大学、城西大学、城西国際大学、駿河台大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉大学、千葉科学大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京医療保健大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子体育大学、東京成徳大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北工業大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、中村学園大学、長崎県立大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本文化大学、白鴎大学、弘前大学、広島経済大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、前橋工科大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野音楽大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
愛国学園短期大学、アーツカレッジヨコハマ、Ｓ．Ｋ．Ｋ．情報ビジネス専門学校、大阪学院大学短期大学部、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原法律専門学校、熊本電子ビジネス専門学校、産業技術短期大学、実践女子大学短期大学部、女子栄養大学短期大学部、駿台電子情報＆ビジネス専門学校、仙台高等専門学校、千葉情報経理専門学校、中央情報専門学校、東京工学院専門学校、東京工業高等専門学校、東京ビジネス・アカデミー、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京電子専門学校、東放学園専門学校、苫小牧工業高等専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、ミス・パリ・ビューティ専門学校、日本国際工科専門学校、目白大学短期大学部、横浜デジタルアーツ専門学校