(株)APTの新卒採用・会社概要

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採用実績

【100％自社内開発】ワークライフバランスの整った働き方とクライアントニーズに沿った課題解決が可能な会社です【年休122日／服装自由／テレワーク制度有】

【夏採用実施中！】文系・理系問わずIT業界で活躍！テレワーク推進中／年間休日122日（2025/02/12更新）

当社ページを閲覧いただきありがとうございます。

2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。

■選考について
当社では人柄を重視した採用を実施しております。
学歴や資格等ではなく、皆様とお会いした上で「どのように働きたいか」などを
是非面接でお聞かせください。

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【新型コロナウィルス対策実施中】
★会社説明会はオンライン開催！
・対面形式時は2ｍ以上の間隔をあけ、マスク着用での面接を実施！
　※咳エチケットを心掛けましょう。
・来社後の手洗いうがいの推奨
・アルコール消毒、除菌シートの設置

【お願い】
　当日、体調が優れない方は無理をせずお休みください。
　速やかに日程調整を検討させていただきます。
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職場環境

24年度の月平均所定外労働時間は20時間で短く、年間休日は123日と休みが多いです。
制度・働き方

実力主義の給与体系・評価制度や、育児・介護休暇等の休暇、充実した教育・研修制度があります。
安定性・将来性

倉庫や物流センターの管理に自動倉庫が多く利用される中、当社の注目が集まっています。

会社紹介記事

物流センターの設備工事の予算はときに数億円単位。この規模となると多くの人が関わっていくだけに、案件の交渉役たる営業職にはコミュニケーション力が求められる。物流業界に追い風が吹いている昨今、若い力を育て上げることで、未来にこの勢いをつなげていくことを目指す。

: 物流センターの設備工事の予算はときに数億円単位。この規模となると多くの人が関わっていくだけに、案件の交渉役たる営業職にはコミュニケーション力が求められる。

: 物流業界に追い風が吹いている昨今、若い力を育て上げることで、未来にこの勢いをつなげていくことを目指す。

世界の技術をインテグレート。最先端の自動倉庫を構築し稼働させる！

	製造業、小売業、EC事業者、物流会社といった企業の多くは、独自に倉庫や物流センターを構えています。それらの内部を管理するために活用されているのが「自動倉庫」。実は日本では80年代から導入が進められていた技術ですが、莫大な投資が必要だったこともあり、かつては大手メーカーしか利用できないシステムでした。ところが、近年のITなどテクノロジーの進化により、ライトな設備でも企業が実現したい自動倉庫が形にできるようになってきたのです。私どもAPTは、自動倉庫に関するソフトウェアとハードウェアに関して、両面から高効率な自動化を図るノウハウを有しています。特定のメーカーの技術だけを用いるのではなく、国内外の最新技術をインテグレーションしながら課題を解決していくのが当社のスタイル。海外では次々と自動倉庫の新技術が開発されていますが、複雑な仕組みの上で稼働するシステムであるがゆえに、輸入しただけでは活用できないのが実情です。中国の最新の物流機器を導入したある企業では、コロナ禍を受けて現地の技術者が来日できず、導入に悪戦苦闘。そこで、自動化機器に関して多角的に経験を積んだ人材が揃う当社が、なんとか稼働までお手伝いをさせていただきました。従来、当社では既存の物流センターのリニューアル等で実績を上げてきましたが、この数年で一気に増えてきたのが新設案件です。通販やECサイトの成長により物流業界が活性化するなか、よりいっそう効率的に膨大な種類の商品を扱うべく、ゼロから最新の自動化技術を反映した物流センターを立ち上げるケースが増えており、最先端技術を柔軟に活用する当社に注目が集まっているのです。2022年5月には習志野市の倉庫街に、取り扱い製品を実際に体験できる「KocoLabo」をオープン。より多くのお客さまに当社の技術を知ってもらえる場を設けることで、この流れを加速させていく考えです。これまでの当社は中途採用で即戦力だけを採用してきましたが、今回、初めて新卒採用に踏み切りました。会社の経営基盤が安定した今、将来の上場も視野に入れながら、さらなる成長を果たすには、20代の若い力が欠かせないと考えています。素直で吸収する意欲があり、関わる人たちに敬意と思いやりを持って接することができる――そんな人であれば技術的な背景の有無を問わず、幅広く受け入れていきたいと考えています。＜代表取締役・井上良太＞

製造業、小売業、EC事業者、物流会社といった企業の多くは、独自に倉庫や物流センターを構えています。それらの内部を管理するために活用されているのが「自動倉庫」。実は日本では80年代から導入が進められていた技術ですが、莫大な投資が必要だったこともあり、かつては大手メーカーしか利用できないシステムでした。ところが、近年のITなどテクノロジーの進化により、ライトな設備でも企業が実現したい自動倉庫が形にできるようになってきたのです。

私どもAPTは、自動倉庫に関するソフトウェアとハードウェアに関して、両面から高効率な自動化を図るノウハウを有しています。特定のメーカーの技術だけを用いるのではなく、国内外の最新技術をインテグレーションしながら課題を解決していくのが当社のスタイル。海外では次々と自動倉庫の新技術が開発されていますが、複雑な仕組みの上で稼働するシステムであるがゆえに、輸入しただけでは活用できないのが実情です。中国の最新の物流機器を導入したある企業では、コロナ禍を受けて現地の技術者が来日できず、導入に悪戦苦闘。そこで、自動化機器に関して多角的に経験を積んだ人材が揃う当社が、なんとか稼働までお手伝いをさせていただきました。

従来、当社では既存の物流センターのリニューアル等で実績を上げてきましたが、この数年で一気に増えてきたのが新設案件です。通販やECサイトの成長により物流業界が活性化するなか、よりいっそう効率的に膨大な種類の商品を扱うべく、ゼロから最新の自動化技術を反映した物流センターを立ち上げるケースが増えており、最先端技術を柔軟に活用する当社に注目が集まっているのです。2022年5月には習志野市の倉庫街に、取り扱い製品を実際に体験できる「KocoLabo」をオープン。より多くのお客さまに当社の技術を知ってもらえる場を設けることで、この流れを加速させていく考えです。

これまでの当社は中途採用で即戦力だけを採用してきましたが、今回、初めて新卒採用に踏み切りました。会社の経営基盤が安定した今、将来の上場も視野に入れながら、さらなる成長を果たすには、20代の若い力が欠かせないと考えています。素直で吸収する意欲があり、関わる人たちに敬意と思いやりを持って接することができる――そんな人であれば技術的な背景の有無を問わず、幅広く受け入れていきたいと考えています。
＜代表取締役・井上良太＞

会社データ

プロフィール	私たちは、次世代の物流業界を担う自動倉庫のプロフェッショナルです小売業、製造業、運輸業など　物量は多くの産業でビジネスの主軸でありその流れの中心にある倉庫は物流の正確化、効率化において大きな役割を担っています。町の電気屋さんのようにお客様に寄り添い、倉庫で働くすべての人を笑顔にしていきたい。 APTの倉庫ソリューションで倉庫業界を光で照らしたい。 APTは臆することなく、泥臭く挑戦を続けていきます。
事業内容	■自動倉庫リニューアル / 新設 ■WMS（倉庫管理システム） ■シャッター・アソート・システム ■納骨堂リニューアル ■自動倉庫保全コンサルティング

プロフィール

私たちは、次世代の物流業界を担う自動倉庫のプロフェッショナルです
小売業、製造業、運輸業など　物量は多くの産業でビジネスの主軸であり
その流れの中心にある倉庫は物流の正確化、効率化において大きな役割を担っています。
町の電気屋さんのようにお客様に寄り添い、倉庫で働くすべての人を笑顔にしていきたい。
APTの倉庫ソリューションで倉庫業界を光で照らしたい。
APTは臆することなく、泥臭く挑戦を続けていきます。

事業内容

■自動倉庫リニューアル / 新設
■WMS（倉庫管理システム）
■シャッター・アソート・システム
■納骨堂リニューアル
■自動倉庫保全コンサルティング

本社郵便番号	261-0023
本社所在地	千葉県千葉市美浜区中瀬1-3 幕張テクノガーデンB棟 22F
本社電話番号	043-350-0581
創業	1984年10月
設立	2009年8月
資本金	5,000万円
従業員	70名
売上高	16億円(2024年7月実績)
事業所	■本社：千葉県千葉市美浜区中瀬1-3　幕張テクノガーデンB棟22階 ■関西サテライトオフィス：兵庫県神戸市中央区御幸通8丁目1-6 22階 ■KocoLabo：千葉県習志野市茜浜3-7-2　Landport習志野　W19
主な取引先	防衛省（海上自衛隊）ナスラック大和冷機工業森永製菓昭和シェル石油日本板硝子信越化学工業三井化学日東工業ニプロファーマ日本トランスシティ三和倉庫 NTTロジスコ中村屋 ICS（ANAグループ）アイメタルテクノロジートーインキャタレントジャパン横浜丸中青果関内陵苑スガツネ工業東洋合成その他多数

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 6年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	0名	0名	0名
取得者	0名	0名	0名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 33.3%
  （3名中1名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり OJT研修営業研修、等
自己啓発支援制度	制度あり会員制のセミナー制度に加入しており、全従業員を対象に各種研修が無料で受講できます。階層・分野・ビジネススキルの幅広いジャンルで企業の人材育成に最適な講座が受講可能です！
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、専修大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、東海大学、同志社大学、日本大学、法政大学もっと見る
採用実績（人数）	【2023年】大卒　　5名専門卒　1名【2024年】大卒　　2名専門卒　1名