最終更新日：2025/3/1

オーシャンネットワークエクスプレスジャパン(株)

正社員

業種

海運
物流・倉庫

基本情報

本社: 東京都

資本金: １億円

売上高: 14,536（百万USD）（2023年度ONE全体） ※当社単体での売上高は算出しておりません

従業員数: 633名(正社員:350名,出向者:35名)2024年9月末時点

募集人数: 11～15名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

物流に革命を起こした「箱」で世界を支える会社

『AS ONE, WE CAN』（2025/02/12更新）

伝言板画像

このスローガンには、個々の力を越えて最高のサービスを提供するだけでなく、
お客さまやビジネスパートナーと『ひとつ』になって『ONE』をつくっていきたいという思いを込めています。

不安定な世界経済の中で、これから直面していく様々な困難に立ち向かうときにひとつになり、どうしたらできるかを考える。
様々な国や文化の垣根を越えて、ONEに関わる全てのビジネスパートナーと共に世界貿易の未来を支えることに貢献する。
そんな決意を持ち、私たちは2018年4月に新たに船出しました。

このスローガンと共に、従業員一丸となって、常に前向きな姿勢で唯一無二の価値を提供し続けていきます。

経済活動、社会、そして人々の毎日の暮らしを支える仕事「Ocean Network Express」の頭文字をとって「ONE」、これが私たちの通称です。

: 経済活動、社会、そして人々の毎日の暮らしを支える仕事

: 「Ocean Network Express」の頭文字をとって「ONE」、これが私たちの通称です。

箱でつなぐ、世界と日本の経済活動を支えるビジネス

かつてのライバルが互いを尊重し、多彩な力が「ONE」として一つになることで、新たな歴史を築いています。	Ocean Network Express Pte. Ltd.は、それぞれが一世紀もの歴史を刻んできた日本郵船、商船三井、川崎汽船のコンテナ定期船事業が統合され、グローバルに事業を展開している日本唯一の外航コンテナ定期船事業の運営会社です。私たちオーシャンネットワークエクスプレスジャパン(ONE JAPAN)は日本総代理店として、集荷営業を始め、船の運航に関わる業務、後方から事業活動を支える業務を担当する日本法人です。日本は海外諸国との貿易に大きく依存する経済国です。鉄鉱石や石炭、石油を日本に運ぶ不定期専用船と同じように、そして規模ではそれ以上に、コンテナ定期船事業は、衣類から機械、タイヤから食品に至る私たちの生活に必要不可欠な様々な品物を輸送し、日本や世界の経済活動と人々の暮らしそのものを支える社会インフラストラクチャーです。コロナ禍の混乱を全社一丸となって乗り越えた今、 ”安定した国際海上定期輸送サービスを提供することで人々の毎日の暮らしを支える”という基本に立ち返り、環境やDX化への対応を一層推し進めることで私たちの社会的使命と社会への貢献を果たすべく、帆を張って挑戦を続けてまいります。私たちは邦船三社から引き継いだ、日本ならではのサービス品質と世界第6位の輸送能力を兼ね備えたハイブリッドキャリアとして、国際貿易における存在感を築きます。

かつてのライバルが互いを尊重し、多彩な力が「ONE」として一つになることで、新たな歴史を築いています。

Ocean Network Express Pte. Ltd.は、
それぞれが一世紀もの歴史を刻んできた日本郵船、商船三井、川崎汽船のコンテナ定期船事業が統合され、
グローバルに事業を展開している日本唯一の外航コンテナ定期船事業の運営会社です。

私たちオーシャンネットワークエクスプレスジャパン(ONE JAPAN)は日本総代理店として、
集荷営業を始め、船の運航に関わる業務、後方から事業活動を支える業務を担当する日本法人です。

日本は海外諸国との貿易に大きく依存する経済国です。
鉄鉱石や石炭、石油を日本に運ぶ不定期専用船と同じように、そして規模ではそれ以上に、
コンテナ定期船事業は、衣類から機械、タイヤから食品に至る私たちの生活に必要不可欠な様々な品物を輸送し、日本や世界の経済活動と人々の暮らしそのものを支える社会インフラストラクチャーです。

コロナ禍の混乱を全社一丸となって乗り越えた今、
”安定した国際海上定期輸送サービスを提供することで人々の毎日の暮らしを支える”という基本に立ち返り、
環境やDX化への対応を一層推し進めることで私たちの社会的使命と社会への貢献を果たすべく、帆を張って挑戦を続けてまいります。

私たちは邦船三社から引き継いだ、
日本ならではのサービス品質と世界第6位の輸送能力を兼ね備えた
ハイブリッドキャリアとして、国際貿易における存在感を築きます。

会社データ

プロフィール	『歴史はあるけど、満足しない！』日本郵船(株)、(株)商船三井、川崎汽船(株)の定期コンテナ船事業を統合して誕生したOcean Network Express Pte. Ltd.ですが、すべてイチからの出発だったわけではありません。親会社それぞれの資産である船を継承し、お客さまと共に長年歩んできた経験と実績を持ち、優秀な人材の育成に更に磨きをかけてきたことにより、創業時から世界的な競争を勝ち抜くための企業力が備わっていました。とは言え、『ONE』は発展途上のブランドです。固定概念や従来の常識にとらわれる、失敗を恐れて二の足を踏むなんてもったいない。変化は『新しいことを生み出す機会』。常にポジティブに『どうすればできるか』を考え、実行することを大切にしています。今まで培ってきた知見を集積し、最適な選択をすることで強みを伸ばし、世界的な競争にさらされている外航コンテナ定期船事業で勝ち抜いていきます。
事業内容	【外航コンテナ定期船事業の運営】 Ocean Network Express Pte. Ltd.の日本総代理店として、集荷営業を始め、コンテナのオペレーションに関わる業務、後方から事業活動を支える業務など様々な役割を担いコンテナを用いた貨物の海上輸送を行っています。出典：Alphaliner Monthly Monitor, 2024年4月 ONEのサービスはグローバルシェアで約6％に上ります。(2023年9月時点)

プロフィール

『歴史はあるけど、満足しない！』

日本郵船(株)、(株)商船三井、川崎汽船(株)の定期コンテナ船事業を統合して誕生したOcean
Network Express Pte. Ltd.ですが、すべてイチからの出発だったわけではありません。
親会社それぞれの資産である船を継承し、お客さまと共に長年歩んできた経験と実績を持ち、優秀な人材の育成に更に磨きをかけてきたことにより、創業時から世界的な競争を勝ち抜くための企業力が備わっていました。

とは言え、『ONE』は発展途上のブランドです。固定概念や従来の常識にとらわれる、失敗を恐れて二の足を踏むなんてもったいない。変化は『新しいことを生み出す機会』。常にポジティブに
『どうすればできるか』を考え、実行することを大切にしています。
今まで培ってきた知見を集積し、最適な選択をすることで強みを伸ばし、世界的な競争にさらされている外航コンテナ定期船事業で勝ち抜いていきます。

事業内容

【外航コンテナ定期船事業の運営】
Ocean Network Express Pte. Ltd.の日本総代理店として、集荷営業を始め、コンテナのオペレーションに関わる業務、後方から事業活動を支える業務など様々な役割を担いコンテナを用いた貨物の海上輸送を行っています。

出典：Alphaliner Monthly Monitor, 2024年4月

ONEのサービスはグローバルシェアで約6％に上ります。(2023年9月時点)

本社郵便番号	108-0075
本社所在地	東京都港区港南1-8-15　Wビル
本社電話番号	メールにてお問い合わせください
創業	2018年4月1日
設立	2017年10月1日
資本金	１億円
従業員数	633名(正社員:350名,出向者:35名)2024年9月末時点
売上高	14,536（百万USD）（2023年度ONE全体） ※当社単体での売上高は算出しておりません
事業所	東京本社、中部支店、関西支店、九州支店、熊本事業所
業績	2023年度通期実績(ONE全体）売上高:14,536(百万USD) 税引後損益:974(百万USD) ※当社単体での売上高は算出しておりません
株主構成	株主：オーシャンネットワークエクスプレスホールディングス(株)*　100% *出資比率日本郵船(株)　38％ (株)商船三井　31％川崎汽船(株)　31％
代表者	代表取締役社長　戸田　潤
月平均所定外労働時間	24.7時間（2023年度実績）
平均有給休暇取得日数	11.2日（2023年度実績）
育児休業取得率	男性　女性　合計対象者：　　5名　　13名　18名育休取得者：5名　　13名　18名男女ともに100％（2023年度実績）
正社員の平均年齢	平均年齢　41歳（2024年9月末時点）
管理的地位の女性の割合	8% (169名中13名） 2024年9月末時点
男女比	男性：女性＝4：6
沿革	2017年10月日本郵船、商船三井、川崎汽船のコンテナ船事業運営会社を統合し Ocean Network Express Pte. Ltd. 設立 2018年4月コンテナ定期船事業、運営開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 24.7時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.2日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	5名	13名	18名
取得者	5名	13名	18名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 12.4%
  （89名中11名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり内定者向け学習支援、新入社員研修、トレーナー研修、OJT、ジョブローテーション、 eラーニング、階層別研修
自己啓発支援制度	制度あり社内勉強会、語学学習・資格取得などの費用支援制度自由参加型テーマ別研修
メンター制度	制度あり人事担当による新卒サポート制度
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアデザイン研修
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞大阪大学、関西大学、神戸大学、国際基督教大学、上智大学、中央大学、テンプル大学、東京外国語大学、東京大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学、慶應義塾大学、関西学院大学、立命館大学、千葉大学、神田外語大学、京都大学、小樽商科大学、長崎県立大学、青山学院大学、福井大学、和歌山大学、関西外国語大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年度実績　　11名 2022年度実績　　17名 2023年度実績　　14名 ※2019年入社が新卒1期生です！　(2017年10月設立、2018年4月営業開始のため、2018年度以前の採用実績はございません)

採用実績（学校）

＜大学＞
大阪大学、関西大学、神戸大学、国際基督教大学、上智大学、中央大学、テンプル大学、東京外国語大学、東京大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学、慶應義塾大学、関西学院大学、立命館大学、千葉大学、神田外語大学、京都大学、小樽商科大学、長崎県立大学、青山学院大学、福井大学、和歌山大学、関西外国語大学

採用実績（人数）

2021年度実績　　11名
2022年度実績　　17名
2023年度実績　　14名

※2019年入社が新卒1期生です！
　(2017年10月設立、2018年4月営業開始のため、2018年度以前の採用実績はございません)

過去3年間の新卒採用者数（男女別）