最終更新日：2025/3/3

常総ひかり農業協同組合【JA常総ひかり】

正社員
既卒可

業種

農業協同組合（JA金融機関含む）
共済
農林・水産
生活協同組合
信用金庫・労働金庫・信用組合

基本情報

本社: 茨城県

出資額（資本金）: 49億4,162万円

事業収益（売上高）: 101億5940万円（2024年度）

従業員数: 410名（2025年4月現在）うち正職員289 名

募集人数: 6～10名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

～地域貢献と未来に向かってはばたく力に期待します！～農と食のひかり輝く明日へ

対面説明会のエントリーお待ちしております！（2025/03/03更新）

伝言板画像

こんにちは！JA常総ひかり採用担当です。
現在エントリー受付中ですので、ご興味ある方は是非ご応募ください！

皆様とお会いできるのを心待ちにしております！

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◇説明会日程◇

04/09(水)13:30～15:30

04/16(水)13:30～15:30

会場：茨城県下妻市本宗道1062　JA常総ひかり　下妻千代川支店
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公式HPでは独自の取組みについても情報発信をしております。
是非ご覧ください！
HP：https://www.jahikari.or.jp/

職場環境

2024年度の所定外労働時間は13.5時間と短く、年平均有給休暇取得日数は13.3日と多いです。
やりがい

地域の農業を支える重要な役割を担っています。地域の農家と密接に連携し、彼らの営農をサポートできます。
やりがい

JAでは、農業経営の支援、金融サービス、共済事業、販売促進など多岐にわたる業務があります。

会社紹介記事

お客さまに「ありがとう」と感謝されるよろこび＜柴崎　佳奈　水海道西支店　金融課　2021年度入組＞早い段階から責任ある仕事を任せてもらえる＜坂入　悠也　常総地域営農経済センター水海道西経済課　2021年入組＞

: お客さまに「ありがとう」と感謝されるよろこび＜柴崎　佳奈　水海道西支店　金融課　2021年度入組＞

: 早い段階から責任ある仕事を任せてもらえる＜坂入　悠也　常総地域営農経済センター水海道西経済課　2021年入組＞

JA常総ひかりの魅力、入組3年目の有望職員が語ります！

	●お客さまに「ありがとう」と感謝されるよろこび水海道西支店金融課にて、ご来店くださったお客さまの入出金や振込対応といった窓口業務をメインに、出納業務の締め、各種キャンペーンの推進といった業務を担当しています。お客さまと直接的に接する窓口業務ということで、やはり自分が生まれ育った地域のお客さまと触れ合えることが一番のよろこびですね。JAは地域の農業を営む方々はもちろん、一般的には銀行業務と言われる信用事業、「ひと・いえ・くるま」の万一に備える共済事業といった一般のお客さまにとっても無くてはならない役割を果たす存在。それだけに「ありがとう」「助かったよ」と感謝のお言葉をいただく機会も多く、それが私にとっての大きなモチベーションにもなっています。私の勤務する水海道西支店に限らず、JA常総ひかりはフラットかつオープンな風土が根付いており、私たち若手職員も意見や要望といった声をどんどん発していくことができます。また、私のような窓口担当の職員の接客力向上を目的とした「窓口コンテスト」なども催されており、私たち若手が常に成長できる環境があることも当組織の大きな魅力だと思っています。＜柴崎　佳奈　水海道西支店　金融課　2021年度入組＞ ●早い段階から責任ある仕事を任せてもらえる常総地域営農経済センター水海道西経済課にて、農業資材の推進業務を担当しています。農家の生産現場に出向き必要な資材の提供を行っています。農業に関して生産農家さんはプロですので日々勉強ですが、いち早く「坂入君に相談してよかった」よ言われるような職員になりたと思います。日々、地域の組合員の方々と触れ合い、懸命に組合員と向き合うことで感謝の言葉をいただくことができます。また私のような若手職員でも、責任ある重要な案件や仕事を任せてもらえるのは非常に大きなやりがいですね。地域貢献を目的とした組合だけに、気さくで優しい人間が多く、安心して仕事に取り組むことができます。そんな組織だから、「もっと地域の人々に貢献したい！」という意欲が強く湧いてくるんですよ。＜坂入　悠也　常総地域営農経済センター水海道西経済課　2021年入組＞

●お客さまに「ありがとう」と感謝されるよろこび
水海道西支店金融課にて、ご来店くださったお客さまの入出金や振込対応といった窓口業務をメインに、出納業務の締め、各種キャンペーンの推進といった業務を担当しています。
お客さまと直接的に接する窓口業務ということで、やはり自分が生まれ育った地域のお客さまと触れ合えることが一番のよろこびですね。JAは地域の農業を営む方々はもちろん、一般的には銀行業務と言われる信用事業、「ひと・いえ・くるま」の万一に備える共済事業といった一般のお客さまにとっても無くてはならない役割を果たす存在。それだけに「ありがとう」「助かったよ」と感謝のお言葉をいただく機会も多く、それが私にとっての大きなモチベーションにもなっています。
私の勤務する水海道西支店に限らず、JA常総ひかりはフラットかつオープンな風土が根付いており、私たち若手職員も意見や要望といった声をどんどん発していくことができます。また、私のような窓口担当の職員の接客力向上を目的とした「窓口コンテスト」なども催されており、私たち若手が常に成長できる環境があることも当組織の大きな魅力だと思っています。
＜柴崎　佳奈　水海道西支店　金融課　2021年度入組＞

●早い段階から責任ある仕事を任せてもらえる
常総地域営農経済センター水海道西経済課にて、農業資材の推進業務を担当しています。農家の生産現場に出向き必要な資材の提供を行っています。
農業に関して生産農家さんはプロですので日々勉強ですが、いち早く「坂入君に相談してよかった」よ言われるような職員になりたと思います。
日々、地域の組合員の方々と触れ合い、懸命に組合員と向き合うことで感謝の言葉をいただくことができます。また私のような若手職員でも、責任ある重要な案件や仕事を任せてもらえるのは非常に大きなやりがいですね。地域貢献を目的とした組合だけに、気さくで優しい人間が多く、安心して仕事に取り組むことができます。そんな組織だから、「もっと地域の人々に貢献したい！」という意欲が強く湧いてくるんですよ。
＜坂入　悠也　常総地域営農経済センター水海道西経済課　2021年入組＞

会社データ

プロフィール	JA常総ひかりは、常総市・下妻市・八千代町の2市1町にまたがる農業協同組合です。茨城県の南西部にあり、東西に約16km、南北に約30km、総面積263.5Kmの南北に長い地域で関東平野のほぼ中央に位置しており、年間の平均気温は13～14度という温暖な気候で、降水量も年間1,300mm前後と農業を営むには恵まれた気象条件下にあります。また、中央に鬼怒川、東に小貝川、西に飯沼川がそれぞれ南流し、水量も豊かです。各河川の流域は、水田地帯を形成し、肥沃な土地からは良質な茨城米を生産しております。猿島台地に連なる西部地域は、畑作地帯を形成し、露地栽培を中心とした園芸作物の一大産地です。また、八千代町の「なし」は銘柄産地・「春はくさい」は銘柄推進産地、旧千代川・旧石下地区の「きゅうり」は銘柄産地・「すいか」は銘柄推進産地、下妻市（旧下妻）の「なし」は銘柄産地として指定され、市場でも高い評価を得ております。なしは江戸時代から梨栽培の歴史があり、日本で最古の梨産地のひとつです。昼夜の寒暖差の大きい気候と、豊かな水、恵まれた土質が梨の栽培に適し、主に下妻市、八千代町を中心に栽培しています。　茨城県は、白菜の生産量が全国第1位を誇る大産地です。特に県西部に位置する当JA管内は、平地が多く、肥沃で、県内最大の白菜産地です。主に冬から春にかけて生産されており、特に、冬場の白菜の生産量は圧倒的に多く、霜が降りる季節は、葉に蓄えられた養分が糖化してやわらかく甘みのある“この地域ならではの味”の白菜が収穫できます。
事業内容	■信用事業信用事業は、貯金、融資、為替などいわゆる銀行業務といわれる内容の業務を行っています。 ■共済事業 JA共済は、JAの行う地域密着の総合事業の一環として、組合員・利用者の皆さまの生命・傷害・家屋・財産を相互扶助によりトータルに保障しています。事業実施当初から生命保障と損害保障の両方を実施しており、個人の日常生活のうえで必要とされるさまざまな保障・ニーズにお応えできます。 JA共済では、人・家・車の各種共済による生活総合保障を展開しています。 ■経済事業経済事業は、農家から消費者へ新鮮な農産物を安い価格で届ける「販売事業」と、生活に必要な物資を組織的にまとめて購入する「購買事業」の二つから成り立っており、消費者に幅広く優良商品を提供しています。 ■営農、生活、相談事業 JAは、誰でも気軽に利用できるサービスを事業の一環として行っています。組合員の営農、生活指導はもとより、法務、税務相談や土地の有効利用などの資産管理相談、健康相談などの総合的な相談機能により、暮らしの全般にわたってサポートしています。〈先輩職員の出身地区〉 ◎茨城県常総市、下妻市、つくば市、筑西市、つくばみらい市、守谷市、結城郡八千代町、結城市、古河市、坂東市

プロフィール

JA常総ひかりは、常総市・下妻市・八千代町の2市1町にまたがる農業協同組合です。茨城県の南西部にあり、東西に約16km、南北に約30km、総面積263.5Kmの南北に長い地域で関東平野のほぼ中央に位置しており、年間の平均気温は13～14度という温暖な気候で、降水量も年間1,300mm前後と農業を営むには恵まれた気象条件下にあります。

また、中央に鬼怒川、東に小貝川、西に飯沼川がそれぞれ南流し、水量も豊かです。各河川の流域は、水田地帯を形成し、肥沃な土地からは良質な茨城米を生産しております。

猿島台地に連なる西部地域は、畑作地帯を形成し、露地栽培を中心とした園芸作物の一大産地です。また、八千代町の「なし」は銘柄産地・「春はくさい」は銘柄推進産地、旧千代川・旧石下地区の「きゅうり」は銘柄産地・「すいか」は銘柄推進産地、下妻市（旧下妻）の「なし」は銘柄産地として指定され、市場でも高い評価を得ております。なしは江戸時代から梨栽培の歴史があり、日本で最古の梨産地のひとつです。昼夜の寒暖差の大きい気候と、豊かな水、恵まれた土質が梨の栽培に適し、主に下妻市、八千代町を中心に栽培しています。

　茨城県は、白菜の生産量が全国第1位を誇る大産地です。特に県西部に位置する当JA管内は、平地が多く、肥沃で、県内最大の白菜産地です。主に冬から春にかけて生産されており、特に、冬場の白菜の生産量は圧倒的に多く、霜が降りる季節は、葉に蓄えられた養分が糖化してやわらかく甘みのある“この地域ならではの味”の白菜が収穫できます。

事業内容

■信用事業
信用事業は、貯金、融資、為替などいわゆる銀行業務といわれる内容の業務を行っています。

■共済事業
JA共済は、JAの行う地域密着の総合事業の一環として、組合員・利用者の皆さまの生命・傷害・家屋・財産を相互扶助によりトータルに保障しています。
事業実施当初から生命保障と損害保障の両方を実施しており、個人の日常生活のうえで必要とされるさまざまな保障・ニーズにお応えできます。
JA共済では、人・家・車の各種共済による生活総合保障を展開しています。

■経済事業
経済事業は、農家から消費者へ新鮮な農産物を安い価格で届ける「販売事業」と、生活に必要な物資を組織的にまとめて購入する「購買事業」の二つから成り立っており、消費者に幅広く優良商品を提供しています。

■営農、生活、相談事業
JAは、誰でも気軽に利用できるサービスを事業の一環として行っています。組合員の営農、生活指導はもとより、法務、税務相談や土地の有効利用などの資産管理相談、健康相談などの総合的な相談機能により、暮らしの全般にわたってサポートしています。

〈先輩職員の出身地区〉
◎茨城県
常総市、下妻市、つくば市、筑西市、つくばみらい市、守谷市、結城郡八千代町、結城市、古河市、坂東市

本社郵便番号	304-0814
本社所在地	茨城県下妻市宗道2028
本社電話番号	0296-30-1211
設立	1994年2月
出資額（資本金）	49億4,162万円
従業員数	410名（2025年4月現在）うち正職員289 名
事業収益（売上高）	101億5940万円（2024年度）
事業所	■店舗一覧本店：下妻市宗道2028 下妻支店：下妻市下妻丙630-1 下妻千代川支店：下妻市本宗道1062 八千代支店：結城郡八千代町若1477 石下支店：常総市新石下567-6 水海道東支店：常総市小山戸町383 水海道西支店：常総市豊岡町丙1592 ■その他事業所 ○下妻地区下妻カントリーエレベーター、下妻梨第一選果場、下妻育苗センター、下妻野菜集出荷所、JAホール下妻 ○八千代地区八千代ライスセンター、八千代野菜集出荷所、JAホール八千代 ○千代川地区下妻千代川営農経済センター、千代川カントリーエレベーター、千代川野菜集出荷所、千代川育苗センター、JA常総ひかり農機センター ○石下地区石下営農経済センター、石下育苗センター、石下カントリーエレベーター、石下低温倉庫、石下野菜集出荷所、葬祭セレモニーセンター、JAホール石下 ○水海道地区常総市水田農業支援センター水海道グリーンセンター、水海道地域開発課、水海道カントリーエレベーター、水海道南ライスセンター、水海道菅原均質化、水海道育苗センター、水海道野菜集出荷所、精米センター（精米施設）、JAホール水海道、水海道低温倉庫
主な取引先	JA全農いばらき JA茨城県信連 JA茨城県共済連 (株)JA全農エネルギー
子会社	(株)ひかりファーム常総 (株)サンアグリ
平均年齢	39.37歳
平均勤続年数	15年1.6月
平均給与	285,976円
沿革	JA常総ひかり発足 1992年　下妻市、常総市、八千代町などの農協が合併し、JA常総ひかりが誕生。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.5年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.5時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.3日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	5名	4名	9名
取得者	0名	4名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 14.3%
  （84名中12名）
- 2024年度
課長以上

社内制度

研修制度	制度あり内定者研修、新採職員研修、初級職員研修、中堅職員研修　等
自己啓発支援制度	制度ありあり業務に必要なもので、組合が認めた資格取得費用は全額助成。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、千葉大学、桐蔭横浜大学、明海大学＜大学＞亜細亜大学、茨城大学、茨城キリスト教大学、江戸川大学、奥羽大学、桜美林大学、神奈川大学、神奈川工科大学、川村学園女子大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、北里大学、国立音楽大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、作新学院大学、淑徳大学、昭和女子大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上武大学、専修大学、創価大学、大正大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、筑波学院大学、つくば国際大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京都市大学、東京農業大学、東北福祉大学、高崎経済大学、東洋大学、常磐大学、獨協大学、長野大学、日本大学、日本体育大学、白鴎大学、函館大学、文教大学、平成国際大学、法政大学、北海道情報大学、南九州大学、明星大学、山梨大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、千葉科学大学、東京女子大学、宮城大学＜短大・高専・専門学校＞茨城県立農業大学校、宇都宮ビジネス電子専門学校、大原簿記法律専門学校柏校、鯉淵学園農業栄養専門学校、晃陽看護栄養専門学校、作新学院大学女子短期大学部、國學院大學栃木短期大学、聖徳大学短期大学部、常磐短期大学、目白大学短期大学部、水戸経理専門学校、日本工学院専門学校、専門学校日産栃木自動車大学校、千葉経済大学短期大学部、中央工学校、つくばビジネスカレッジ専門学校、つくば国際短期大学、東京ビジネス＆キャリア専門学校、茨城理容美容専門学校、東放学園専門学校、東京法律公務員専門学校、専門学校岡山ビジネスカレッジ全国国公私立大学・短大・専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2017年　25名　（男性：13名　女性：12名） 2018年　14名　（男性：9名　　女性：5名） 2019年　20名　（男性：9名　　女性：11名） 2020年　15名　（男性：7名　　女性：8名） 2021年　13名　（男性：6名　女性：7名） 2022年　 9名　（男性：4名　　女性：5名） 2023年　 9名　（男性：4名　　女性：5名） 2024年　 9名　（男性：3名　　女性：6名）

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、千葉大学、桐蔭横浜大学、明海大学
＜大学＞
亜細亜大学、茨城大学、茨城キリスト教大学、江戸川大学、奥羽大学、桜美林大学、神奈川大学、神奈川工科大学、川村学園女子大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、北里大学、国立音楽大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、作新学院大学、淑徳大学、昭和女子大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上武大学、専修大学、創価大学、大正大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、筑波学院大学、つくば国際大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京都市大学、東京農業大学、東北福祉大学、高崎経済大学、東洋大学、常磐大学、獨協大学、長野大学、日本大学、日本体育大学、白鴎大学、函館大学、文教大学、平成国際大学、法政大学、北海道情報大学、南九州大学、明星大学、山梨大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、千葉科学大学、東京女子大学、宮城大学
＜短大・高専・専門学校＞
茨城県立農業大学校、宇都宮ビジネス電子専門学校、大原簿記法律専門学校柏校、鯉淵学園農業栄養専門学校、晃陽看護栄養専門学校、作新学院大学女子短期大学部、國學院大學栃木短期大学、聖徳大学短期大学部、常磐短期大学、目白大学短期大学部、水戸経理専門学校、日本工学院専門学校、専門学校日産栃木自動車大学校、千葉経済大学短期大学部、中央工学校、つくばビジネスカレッジ専門学校、つくば国際短期大学、東京ビジネス＆キャリア専門学校、茨城理容美容専門学校、東放学園専門学校、東京法律公務員専門学校、専門学校岡山ビジネスカレッジ

全国国公私立大学・短大・専門学校

採用実績（人数）

2017年　25名　（男性：13名　女性：12名）
2018年　14名　（男性：9名　　女性：5名）
2019年　20名　（男性：9名　　女性：11名）
2020年　15名　（男性：7名　　女性：8名）
2021年　13名　（男性：6名　女性：7名）
2022年　 9名　（男性：4名　　女性：5名）
2023年　 9名　（男性：4名　　女性：5名）
2024年　 9名　（男性：3名　　女性：6名）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）