最終更新日:2025/5/23

(株)建築資料研究社

  • 正社員

業種

  • 教育
  • 出版
  • 人材派遣・人材紹介

基本情報

本社
東京都
資本金
1,000万円
売上高
会社規定により非公開
従業員
1,500名(単独) 1,300名(グループ企業含む)
募集人数
6~10名

景気に左右されない資格系スクール『日建学院』を運営

本社勤務募集!『個別』Web説明会の予約受付中!「法人営業職」に興味がある方ぜひ参加ください! (2025/03/01更新)

伝言板画像

【WEB開催】会社説明会について
会社概要や企画営業職の仕事内容をお伝えします。
また、働き方や入社後のキャリア形成、身につくスキルなども確認できます。

【内容】
▼会社の歴史/開発商品・サービス
▼不動産・建設業界との関わり/取り組み
▼入社後の働き方/仕事の面白さ・やりがいを知る

企画・営業・教育(資格)・出版(書籍)・映像・イベント・人材紹介・建設(建築)・不動産業界にご興味のある方は、ぜひ参加ください。

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企業のここがポイント

  • やりがい

    大手企業の担当者と対等な立場で話し合い、資格者を増やすお手伝いをしましょう。

  • やりがい

    弊社のノウハウを活かして学生さんの就活サポートを行い、内定を獲得できた際には一緒に喜びあいましょう!

  • 安定性・将来性

    昨年創立55周年を迎えました。「衣食住」の「住」を支える弊社と共に100年企業に向けて躍進しましょう

会社紹介記事

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当社の運営する日建学院は建設・不動産を中心に税務や介護まで幅広い資格に対応した講座を持つ。 114校、全都道府県をカバー。毎年、高い合格実績を誇る資格予備校。
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「景気に左右されない経営、コロナ禍の対応」昨年のコロナ禍の中でも1年間の会社業績目標を達成できました。今後の需要はさらに高まる中、安心して働くことができます。

仕事のモチベーションを支えるのは、「人の役に立ちたい」という強い思い。

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営業は訪問先の信頼を得ることが大切。営業なので、数字が求められるが、受講者と一緒に喜びを分かち合えるときに、一番のやりがいを感じます!

私が入社を決めたのは、社歴、年次に関係なく、成果を評価してもらえるからでした。当時私は、大学卒業後に結婚することを決めていて、卒業と同時に家族を持つという責任を抱えていました。自分の努力次第で、家族の生活を支えられるということに惹かれたのです。
現在当社は「日建学院」という建築関連の資格を取得するための学校を運営していますが、そのスタートは出版社でした。当時はハウスメーカーが売上を伸ばし始めていたころ。当社創業者の馬場は、地方の大工さんや工務店を支援するための資料を発行しました。次に、自身も苦労した建築士の資格取得のためのカセットを発売。そして、より高い合格率を求め、通学講座を開講。その後、欠席者向けの補講ビデオをきっかけに始めたビデオ授業受講者の合格率が高いことがわかると、映像の授業にシフトしました。また、業務合理化のため、建設関連のコンピュータソフト開発も手掛けています。このように当社は「人の役に立ちたい」という強い思いから、事業を拡大していきました。
当社の営業は、建設・不動産関連の企業や大学を訪問して受講生を募集することが目標。そして受講生が合格するまでフォローします。資格の中には、合格が困難で、苦労している方が多くいらっしゃいます。そのため私はその方々に、その資格を取得してどうなりたいのかといった夢を話していただきます。くじけそうになったら、その夢が支えになりますから。中には「一級建築士に合格したらプロポーズしたい」とおっしゃる受講者もいらして、そんな方に合格のご連絡をするときは、価値のある仕事だと改めて実感します。
(長谷川 聡/上野支店・支店長代理/2006年入社)

現在私は、法人営業として建築学部のある大学を担当しています。実際に訪問するのは、大学の教授や就職課なのですが、訪問する際はとても緊張します。もともと建築や資格のことはまったく知らなかったのですが、当社は資格試験についてのデータや実績があり、同期入社の仲間との研修や先輩方のアドバイスでやっと話ができるほどになりました。内定者は入社前に宅建取引士の資格取得講座の受講と受験をするので、自社の講座については事前に体験ができます。今の目標は一人でも多くの方に資格を取得してもらうこと。そのために、もっと建築や資格について学んでいきたいと思います。(星紗耶香/法人営業部・学生支援課/2018年入社)

会社データ

プロフィール

「人々の夢を応援したい」。その願いを胸に日建学院を運営しております。
1人でも多くの方が、夢の実現を、また夢との出会いを実現してほしいと考えます。

そんな想いで、頑張る人を応援し続けてきた日建学院。運営する(株)建築資料研究社は、2024年8月に創立55周年を迎えました。
100年企業を目指して新たなチャレンジを積極的に行っていこうと考えています。100年企業に向け次世代を担う人財を育成します。

「景気に左右されない」仕事、だから本気で将来の夢を考える。
私達と一緒に、ぜひ新しいことにチャレンジしてみませんか。
仕事と勉強を両立させ、資格取得という夢を目指して努力している方々のサポートを通してアナタ自身の「夢」も叶えられる会社です。

事業内容
■各種国家資格養成講座校「日建学院」の運営(全国114校)
■建築・住宅・インテリア・庭・資格の専門出版事業
■就職支援事業
■Web事業
■ソフトウェア関連事業(建築CAD、MFP、事務用品販売)など
その他、企業向けの教育支援プログラムや建築系大学、高校、学生向けの各種サポートサービスも提供しています。

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内定者研修の様子です。

本社郵便番号 171-0014
本社所在地 東京都豊島区池袋2-50-1
本社電話番号 03-3986-2594
創業 1969年【2024年に創立55周年!!】
資本金 1,000万円
従業員 1,500名(単独)
1,300名(グループ企業含む)
売上高 会社規定により非公開
事業所 全国67支店、114校
関連会社 ■(株)日建学院
■(株)ニッケン・キャリア・ステーション
■日建ウッドシステムズ(株)
■(株)ハウジングエージェンシー
■(株)住宅新報出版
■(株)B.B
沿革
  • 1969年
    • 株式会社建築資料研究社 創立
  • 1970年
    • 工務店向け「原図資料集」制作発売
  • 1972年
    • 出版事業開始、造庭園雑誌「庭」、建築施工全般「積算ポケット手帳」創刊
  • 1973年
    • カセットテープによる建築士養成講座発売
  • 1975年
    • 建築雑誌「住宅建築」
  • 1976年
    • 日建学院開設
  • 1977年
    • 本社内に映像講義制作スタジオ・編集室設置、建築基準法関係「法令集(オレンジ本)」創刊
  • 1980年
    • 日建学院50校目開校
  • 1982年
    • 建築専門学校「東京日建工科専門学校」開校
  • 1983年
    • シリーズ書籍「建築設計資料」創刊
  • 1989年
    • 日建学院100校目開校
  • 1991年
    • インテリア雑誌「コンフォルト」創刊
  • 1995年
    • 一般社団法人全国建設業協会と提携、(株)建設産業振興センター設立に参加
  • 1996年
    • 通信衛星によるテレビ講座開講
  • 2002年
    • Webオンライン学習システム「ニッケンWebスクール」開設
  • 2004年
    • 実施協力機関として「監理技術者テレビ講習」を、衛星放送で全国300カ所同時開催開始
  • 2005年
    • 国土交通大臣の登録を受け「宅建登録講習」開始
  • 2006年
    • 1・2級建築士、宅建、個別指導システムスタート
      国土交通大臣の登録を受け「宅建実務講習」開始
  • 2008年
    • 国土交通大臣の登録を受け「1・2級建築士定期講習」開始
      日建学院教室内「個別ブース」学習スタイルスタート
  • 2009年
    • 一般社団法人全国土木施工管理技士会連合会の、継続学習制度(CPDS)認定講習を開始
  • 2010年
    • 厚生労働省雇用対策緊急人材育成支援事業による、「基金訓練」建築・不動産・パソコン・簿記養成講座を開始
  • 2011年
    • 個別講座を扱う日建学院公認スクールを全国に展開
      求職者支援訓練、都道府県委託訓練を全国で開始
  • 2016年
    • 厚生労働省委託事業シニアワークプログラム地域事業(地域SP事業)に参画
  • 2017年
    • 厚生労働省委託事業高齢者スキルアップ・就職促進事業に参画
  • 2019年
    • 創立50周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10.2
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 8.6時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 6.4
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 25 7 32
    取得者 2 7 9
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    8.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.6%
      (152名中7名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新人研修(入社~3ヶ月にわたって行う研修)
■社歴・職歴に応じた研修を通年実施
自己啓発支援制度 制度あり
■資格取得支援…「日建学院」講座受講料の社員割引および合格お祝金支給
メンター制度 制度なし
先輩社員1人に対し新入社員2人をメンター担当し業務上やメンタル面などの相談対応を行う
キャリアコンサルティング制度 制度あり
四半期ごとに(国家資格)キャリアコンサルタントによるキャリア形成等に関する面談を実施
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
国士舘大学、福岡大学、立正大学、共立女子大学、東京電機大学
<大学>
青山学院大学、朝日大学、旭川大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪商業大学、岡山大学、嘉悦大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関東学院大学、学習院大学、九州国際大学、九州産業大学、京都外国語大学、近畿大学、熊本大学、久留米大学、慶應義塾大学、皇學館大学、高野山大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、札幌国際大学、静岡大学、四天王寺大学、首都大学東京、尚美学園大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、帝京平成大学、天理大学、東海大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、東洋学園大学、同志社大学、獨協大学、長崎県立大学、南山大学、日本大学、日本工業大学、阪南大学、広島経済大学、フェリス女学院大学、福井工業大学、福岡大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、山口大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、龍谷大学、麗澤大学、早稲田大学、和洋女子大学、お茶の水女子大学
<短大・高専・専門学校>
大阪工業技術専門学校、大阪国際大学短期大学部、大阪こども専門学校、大阪電子専門学校、大妻女子大学短期大学部、大原簿記学校、鹿児島工業高等専門学校、専門学校神田外語学院、専門学校福岡デザイナー・アカデミー、京都コンピュータ学院京都駅前校、淑徳大学短期大学部、上智大学短期大学部、清和大学短期大学部、千葉情報経理専門学校、千葉調理師専門学校、中央工学校、(専)中央自動車大学校、東海学院大学短期大学部、東京ITプログラミング&会計専門学校、専門学校東京ホスピタリティ・アカデミー、東京工学院専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京電子専門学校、東洋医療専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本児童教育専門学校、日本大学短期大学部(千葉)、日本美容専門学校、東筑紫短期大学、福岡女学院大学短期大学部、武庫川女子大学短期大学部

採用実績(人数)    2023年  2024年  2025年(予)
----------------------------------------------
大卒    5名    6名    1名 
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 2 4 6
    2023年 1 4 5
    2022年 4 5 9
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 6 1 83.3%
    2023年 5 1 80.0%
    2022年 9 0 100%

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