最終更新日：2025/3/3

(株)D2C

正社員
既卒可

業種

広告
広告制作・Web制作
インターネット関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 34億8000万円

売上高: 非公開（非上場のため）

従業員: D2C単体398名グループ全体815名（連結子会社含む、社外取締役除く2024年3月末時点）

募集人数: 1～5名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

NTTドコモ、電通、NTTアドの共同出資で誕生したD2Cグループ。「WE PRODUCE」を合言葉に、デジタル×広告で「人を動かす、あたらしい瞬間」を生み出し続けます。

採用人事からの伝言板（2025/03/03更新）

伝言板画像

D2Cグループのページへようこそ！

ドコモ・電通等の共同出資で誕生したD2Cグループは、「デジタル×広告」の広範囲でビジネスを展開しています。
採用イベントも随時開催していますので、お気軽にエントリーくださいね！

ES提出締切は3月14日(金)10:00〆

制度・働き方

フレックスタイムや在宅勤務、リフレッシュ休暇など、働きやすい環境を整えています。
職場環境

カンパニー制で様々な事業を展開しており、平均年齢は34歳と若いメンバーが活躍中です。
やりがい

最先端のアドテクノロジーやドコモデータを活用したビジネスで課題解決を行っています。

会社紹介記事

「WE PRODUCE」をミッションに掲げ、デジタルを中心とするあらゆる手段を駆使して「人を動かす、新しい瞬間」をプロデュースしています。 D2Cグループの本社オフィスは2021年にOPEN。エントランスにはD2C IDが手掛けるインスタレーションが展示されています。

: 「WE PRODUCE」をミッションに掲げ、デジタルを中心とするあらゆる手段を駆使して「人を動かす、新しい瞬間」をプロデュースしています。

: D2Cグループの本社オフィスは2021年にOPEN。エントランスにはD2C IDが手掛けるインスタレーションが展示されています。

「WE PRODUCE」をスローガンに様々な事業を展開

グループミッション	D2Cは、ドコモメディアの企画・販売をはじめ、最先端のアドテクノロジーやドコモデータを活用したデータマーケティング、統合キャンペーンデザイン、クリエーティブ設計、メディアプランニングそしてインバウンド事業など、「WE PRODUCE」をミッションに掲げ、あらゆる手段を駆使して「人を動かす、新しい瞬間」をプロデュースしています。

グループミッション

D2Cは、ドコモメディアの企画・販売をはじめ、最先端のアドテクノロジーやドコモデータを活用したデータマーケティング、統合キャンペーンデザイン、クリエーティブ設計、メディアプランニングそしてインバウンド事業など、「WE PRODUCE」をミッションに掲げ、あらゆる手段を駆使して「人を動かす、新しい瞬間」をプロデュースしています。

会社データ

プロフィール	NTTドコモ、電通、NTTアドの共同出資で誕生したD2Cは、「デジタル×広告」の多方面でビジネスを展開しています。メディアの会社であり、広告の配信事業者であり、広告代理店であり、広告制作や企画の会社である。様々な顔を持ち合わせているのがD2Cの特徴です。現在D2Cはカンパニー制で事業を展開しています。 ■プロダクトカンパニー広告商品である「ドコモ広告」の企画と販売促進、収益の最大化を目指しています。 ■プロデュースカンパニー Web広告やドコモデータの活用を通して、お客様の課題解決を目指します。
事業内容	■D2Cグループとは？ドコモ、電通、NTTアドの共同出資で誕生したデジタルマーケティングの会社です。もともとは世界初のモバイル広告の会社として、モバイル上の広告枠の販売やメディアレップとして事業を拡大。現在はD2Cグループとして「WE PRODUCE」を理念として掲げ、お客さんの課題を「ドコモデータ」を軸に様々なソリューションで解決する『データマーケティングカンパニー』として事業を展開しています。 ■グループ構成と武器現在D2Cグループは「カンパニー制」となっています。異なる事業領域を抱え、課題解決の幅はもちろん多様なプロフェッショナルな社員が活躍しているのが特徴のひとつです。広告業界の中でも、国内有数の利用者数を誇る「ドコモ広告」を扱うプロダクトサイドの仕事と、広告代理店として課題解決に関するプロデュースサイドの仕事の両方を「軸」にしている組織は珍しいかつ強力な特徴なのではないかと思っています。群雄割拠、競合も多いデジタルマーケティング業界。その中でも設立から20年以上、独自性と柔軟性を兼ね備えた組織体で成長を続けているグループです。【メディア】国内最大級のメディアネットワークであるドコモ広告をはじめ、インターネット広告、独自のオウンドメディアを活用し、メディアフォーメーションを戦略的にプランニング。プロモーション効果の最大化をはかります。【データ】 NTTドコモの会員基盤をベースにしたドコモデータ。この巨大な消費者ビッグデータを利用することで、オンライン・オフラインを横断した統合プランニング、精度の高いターゲティングや効果測定が可能となります。【コミュニケーション】カスタマージャーニー全体のなかで、消費者とのコミュニケーションをデザイン。テクノロジーを活用した体験やビジュアライズ、ソーシャルメディア運用、イベントのプロデュースなどを通じ、オンライン・オフラインを問わず新たな顧客体験を生み出します。 D2Cでは、国内に5社のグループ企業を擁し、幅広く事業を展開しています。

プロフィール

NTTドコモ、電通、NTTアドの共同出資で誕生したD2Cは、「デジタル×広告」の多方面でビジネスを展開しています。メディアの会社であり、広告の配信事業者であり、広告代理店であり、広告制作や企画の会社である。様々な顔を持ち合わせているのがD2Cの特徴です。
現在D2Cはカンパニー制で事業を展開しています。

■プロダクトカンパニー
広告商品である「ドコモ広告」の企画と販売促進、収益の最大化を目指しています。

■プロデュースカンパニー
Web広告やドコモデータの活用を通して、お客様の課題解決を目指します。

事業内容

■D2Cグループとは？
ドコモ、電通、NTTアドの共同出資で誕生したデジタルマーケティングの会社です。もともとは世界初のモバイル広告の会社として、モバイル上の広告枠の販売やメディアレップとして事業を拡大。現在はD2Cグループとして「WE PRODUCE」を理念として掲げ、お客さんの課題を「ドコモデータ」を軸に様々なソリューションで解決する『データマーケティングカンパニー』として事業を展開しています。

■グループ構成と武器
現在D2Cグループは「カンパニー制」となっています。異なる事業領域を抱え、課題解決の幅はもちろん多様なプロフェッショナルな社員が活躍しているのが特徴のひとつです。広告業界の中でも、国内有数の利用者数を誇る「ドコモ広告」を扱うプロダクトサイドの仕事と、広告代理店として課題解決に関するプロデュースサイドの仕事の両方を「軸」にしている組織は珍しいかつ強力な特徴なのではないかと思っています。群雄割拠、競合も多いデジタルマーケティング業界。その中でも設立から20年以上、独自性と柔軟性を兼ね備えた組織体で成長を続けているグループです。

【メディア】
国内最大級のメディアネットワークであるドコモ広告をはじめ、インターネット広告、独自のオウンドメディアを活用し、メディアフォーメーションを戦略的にプランニング。
プロモーション効果の最大化をはかります。

【データ】
NTTドコモの会員基盤をベースにしたドコモデータ。
この巨大な消費者ビッグデータを利用することで、オンライン・オフラインを横断した統合プランニング、精度の高いターゲティングや効果測定が可能となります。

【コミュニケーション】
カスタマージャーニー全体のなかで、消費者とのコミュニケーションをデザイン。
テクノロジーを活用した体験やビジュアライズ、ソーシャルメディア運用、イベントのプロデュースなどを通じ、オンライン・オフラインを問わず新たな顧客体験を生み出します。

D2Cでは、国内に5社のグループ企業を擁し、幅広く事業を展開しています。

本社郵便番号	105-7314
本社所在地	東京都港区東新橋1-9-1 東京汐留ビルディング
お問い合わせ先	recruit-n@d2c.co.jp
設立	2000年6月1日
資本金	34億8000万円
従業員	D2C単体398名グループ全体815名（連結子会社含む、社外取締役除く2024年3月末時点）
売上高	非公開（非上場のため）
本社所在地	東京（汐留）
事業所	宮崎、新潟、沖縄
株主構成	（株）NTTドコモ　51％（株）電通グループ　46％（株）エヌ・ティ・ティ・アド　3%
関連会社	■株式会社D2C R ■株式会社D2C ID ■株式会社D2C X
平均年齢	34歳
沿革	2000年6月1日株式会社ディーツーコミュニケーションズ設立 2000年7月「Picture広告」「モバイルメール広告」提供開始 2001年4月フィーチャーフォン向けPUSH型広告配信サービス「メッセージF（フリー）」提供開始 2001年7月モバイルソリューション事業開始 2002年4月「モバイル広告大賞」創設 2004年8月汐留に移転 2011年8月株主割当増資を受け、50億円の増資 2011年10月スマートフォン向け広告商品販売開始 2012年6月社名を「株式会社D2C」に改定これに伴いコーポレートブランドロゴおよび企業理念を変更大阪出張所を開設 2012年7月 D2C100％出資によるクリエーティブ・ブティック「株式会社カケザン」を設立 2013年2月アプリマーケティングに特化した「株式会社D2C R」を設立 2013年7月デジタルソリューション事業に特化した「株式会社D2Cソリューションズ」営業開始 2014年2月「モバイル広告大賞」を継承し、総合的なデジタル広告・マーケティングのアワード「コードアワード」を創設 2016年3月東銀座に移転 2016年10月「株式会社D2Cソリューションズ」を「株式会社D2C dot」に社名変更 2017年3月「株式会社イメージソース」を子会社化 2017年6月宮崎オフィスを開設 2017年10月「Gushcloud Pte Ltd.（シンガポール）」及び「Gushcloud Japan」と資本業務提携 2018年4月インバウンド事業開始 2018年12月「株式会社TSUNAGU」を子会社化 2019年1月「株式会社TSUNAGU」を「株式会社D2C X」に社名変更 2020年6月 20周年を機にグループミッションを「WE PRODUCE」に刷新 2021年7月汐留に移転 2022年10月制作領域の更なる成長を目指し、D2C dotとイメージソースが合併、「株式会社D2C ID」に社名変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 5.9年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.2時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.0日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	13名	6名	19名
取得者	8名	6名	14名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

61.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 23.1%
  （117名中27名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修、中途社員研修、各種外部研修
自己啓発支援制度	制度あり自己啓発支援制度、資格・スキル取得支援制度
メンター制度	制度ありあり（新卒メンター制度など）
キャリアコンサルティング制度	制度あり「キャリアコンサルタント」の有資格者による相談窓口あり。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞金沢大学、九州大学、慶應義塾大学、千葉大学、筑波大学、東京理科大学、新潟大学、明治大学、立命館大学、東京大学、東京農工大学、金沢工業大学、早稲田大学、公立はこだて未来大学＜大学＞愛知大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、桜美林大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、学習院大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大正大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京工科大学、東京女子大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島市立大学、福岡大学、法政大学、宮城大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学、奈良県立大学、桃山学院大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年(予) ------------------------------------------------- 院卒　　　3名　　 1名　　 3名大卒　　　18名　　34名　 34名専門卒　　―　　　1名　　 1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
金沢大学、九州大学、慶應義塾大学、千葉大学、筑波大学、東京理科大学、新潟大学、明治大学、立命館大学、東京大学、東京農工大学、金沢工業大学、早稲田大学、公立はこだて未来大学
＜大学＞
愛知大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、桜美林大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、学習院大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大正大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京工科大学、東京女子大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島市立大学、福岡大学、法政大学、宮城大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学、奈良県立大学、桃山学院大学

採用実績（人数）

　　　　 2022年　2023年　2024年(予)
-------------------------------------------------
院卒　　　3名　　 1名　　 3名
大卒　　　18名　　34名　 34名
専門卒　　―　　　1名　　 1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）