最終更新日：2025/4/24

日本紙通商(株)【日本製紙グループ】

正社員

業種

紙・パルプ
商社（紙・パルプ）
化学
建材・エクステリア
日用品・生活関連機器

基本情報

本社: 東京都

資本金: 10億円

売上高: 1,595億円（2024年3月31日現在）

従業員: 395名（2024年3月31日現在）

募集人数: 6～10名

エントリー	エントリーはこちらから！

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

持続可能な社会の実現に向けて!!

エントリーお待ちしております！（2025/04/11更新）

伝言板画像

こんにちは！日本紙通商(株)採用担当者です。
当社にご興味をお持ちいただきありがとうございます！

先日行われた4月10日(木)のマイナビweb expoのアーカイブを公開予定です！
是非エントリーして詳細をお待ちください！

皆様のエントリーお待ちしております！

戦略・ビジョン

紙パ業界の専門商社/日本製紙G代理店として、幅広い事業領域で国内外の市場に大きな役割を担っています。
製品・サービス力

紙だけでなく、原料や包装資材、機器やヘルスケア、アグリなど新カテゴリーでの製品販売も行っています。
制度・働き方

充実した教育・研修制度や福利厚生・部活動により、仕事とプライベートの両立をサポートします。

会社紹介記事

【持続可能な社会へ】日本紙通商は、日本製紙グループの中核代理店であり、紙パルプ業界の専門商社です。暮らしや文化を支える幅広い商材を、日々安定供給しています。【充実したフォロー体制】入社後2年間を育成教育期間と捉えており、新入社員研修、２年目研修、英会話研修、アカウンティング研修、その後の階層別研修などがございます。

: 【持続可能な社会へ】日本紙通商は、日本製紙グループの中核代理店であり、紙パルプ業界の専門商社です。暮らしや文化を支える幅広い商材を、日々安定供給しています。

: 【充実したフォロー体制】入社後2年間を育成教育期間と捉えており、新入社員研修、２年目研修、英会話研修、アカウンティング研修、その後の階層別研修などがございます。

会社データ

プロフィール	紙・パルプを中心とした専門商社として、「紙」にまつわるすべての商材に関わってきた日本紙通商。その事業は国を超え、業界の垣根を超え、紙という概念を超えた先の未来を創造しています。最先端バイオマス素材や植物バイオ技術を活かしたアグリ事業もそのひとつ。紙文化を支え、暮らしに彩りを与え、産業に貢献し、環境を守る。持続可能な社会の実現へ。私たちの挑戦に終わりはありません。
事業内容	紙・板紙および紙・板紙関連製品の仕入販売フィルム・及びフィルム関連製品の仕入販売化学工業製品の仕入販売パルプ・古紙等製紙原料の仕入販売産業用機械の仕入販売建材関連製品の仕入販売

プロフィール

紙・パルプを中心とした専門商社として、
「紙」にまつわるすべての商材に関わってきた日本紙通商。

その事業は国を超え、業界の垣根を超え、
紙という概念を超えた先の未来を創造しています。

最先端バイオマス素材や
植物バイオ技術を活かしたアグリ事業もそのひとつ。

紙文化を支え、暮らしに彩りを与え、
産業に貢献し、環境を守る。

持続可能な社会の実現へ。
私たちの挑戦に終わりはありません。

事業内容

紙・板紙および紙・板紙関連製品の仕入販売
フィルム・及びフィルム関連製品の仕入販売
化学工業製品の仕入販売
パルプ・古紙等製紙原料の仕入販売
産業用機械の仕入販売
建材関連製品の仕入販売

本社郵便番号	101-8210
本社所在地	東京都千代田区神田駿河台4丁目6番地
本社電話番号	03-6665-7053
設立	1979年7月（昭和54年7月）
資本金	10億円
従業員	395名（2024年3月31日現在）
売上高	1,595億円（2024年3月31日現在）
事業所	・本社　　　　・白老営業所・札幌支社　　・宮城営業所・中部支社　　・静岡営業所・関西支社　　・八代営業所・中国支社　　・鹿児島営業所・九州支社
海外事業所	・タイ現地法人・ベトナム現地法人・ジャカルタ事務所・台湾事務所・マレーシア事務所・フィリピン事務所
大株主	日本製紙(株)
沿革	1979年（昭和54年）十條商事（株）設立。各種商品の輸出入および国内販売。 2004年（平成16年）サンミック千代田（株）と合併し、サンミック商事（株）に商号を変更。 2006年（平成18年）コミネ日昭（株）［大正15年5月設立］と合併し日本紙通商（株）に商号を変更。 2007年（平成19年）（株）マンツネ［明治2年創業］と合併。 2009年（平成21年) 本社事務所を千代田区一ツ橋に移転。 2013年（平成25年）本社事務所を千代田区神田駿河台に移転。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 21年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	5名	1名	6名
取得者	2名	1名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

40.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.9%
  （210名中4名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修（入社時に約３週間実施。入社後２年間は育成期間として、日々のOJTのもと業務）・ビジネス英会話研修・二年目研修・アカウンティング研修・自己啓発型通信教育・海外留学制度（コロナウイルス拡大以降保留中）・階層別研修など
自己啓発支援制度	制度あり通信教育：年2回開講（語学、マネジメントスキル、ビジネス実務、OA・IT、ワークライフバランスなどの多種多彩な講座の中から自由に選択可能）
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、追手門学院大学、大阪経済大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、駒澤大学、静岡大学、信州大学、駿河台大学、専修大学、高崎経済大学、大東文化大学、中央大学、帝京大学、帝塚山大学、東海大学、東京経済大学、東京農業大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福岡大学、法政大学、明治学院大学、明治大学、横浜市立大学、立教大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年　7名 2023年　7名 2022年　10名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、追手門学院大学、大阪経済大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、駒澤大学、静岡大学、信州大学、駿河台大学、専修大学、高崎経済大学、大東文化大学、中央大学、帝京大学、帝塚山大学、東海大学、東京経済大学、東京農業大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福岡大学、法政大学、明治学院大学、明治大学、横浜市立大学、立教大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2024年　7名
2023年　7名
2022年　10名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）