最終更新日：2024/10/4

日本ハウズイング(株)

業種

不動産（管理）
ビル施設管理・メンテナンス
設備工事・設備設計
不動産
コンサルティングファーム

基本情報

本社: 東京都

資本金: 24億9,290万円

売上高: 1,404億円（2023年3月31日実績）

従業員: 5,710名（2023年3月31日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

創業60年以上の歴史を持つ業界シェアNo.1企業。

会社紹介記事

コンサルタント職、技術職、事務職が密に連携しながら、居住者の安全で快適な暮らしをサポートする。「実力ある人財が輝ける会社へ」をスローガンに、「働き方改革」を推進。就業時間を30分短縮したほか、有給休暇も取りやすい環境を整えているという。

: コンサルタント職、技術職、事務職が密に連携しながら、居住者の安全で快適な暮らしをサポートする。

: 「実力ある人財が輝ける会社へ」をスローガンに、「働き方改革」を推進。就業時間を30分短縮したほか、有給休暇も取りやすい環境を整えているという。

お客さまの“となり”に寄り添う「パートナー」へ。「働き方改革」を推進中！

景気に左右されにくい業界でトップクラスの実績を持つ、1958年創業の企業。テレワーク、スライドワーク制度など、時代に合った働き方ができます。	私たち「日本ハウズイング株式会社」は約50万戸・1万棟以上のマンションを管理し、居住者さまの視点に立った暮らしのサポートに力を注いできました。竣工の瞬間から劣化が始まる建物を、少しでも長く、安全に使いつづけるためには「管理」が欠かせません。コロナ禍においても順調に業績を伸ばしており、年間1万戸のペースで管理戸数をコツコツと拡大。ストックビジネスの確立によって安定的な収益を実現しているのに加え、年間400件超の大規模修繕やビル管理といった分野でも着実に実績を積み上げています。当社の一番の強みは、ゼネコンやデベロッパー系列に属さない「独立系」の管理会社である点です。マンションは、それを企画するデベロッパー、建設を担うゼネコンによって、仕様もデザインも大きく異なります。当社は独立系管理会社としての特徴を生かし、特定のマンションだけでなく多種多様なタイプのマンションを管理することで、あらゆる事態に対応可能な豊富な知見、ノウハウを蓄積。清掃会社をルーツとする企業としての強みも生かしながら、「現場第一主義」を徹底し、居住者さまのニーズやお悩みに臨機応変に対応することで信頼を獲得してきました。当社は今、全社を挙げて「働き方改革」を推進しています。2022年10月にオープンした新オフィスビルではフリーアドレス制を採用。AIを活用した見積作成、スマートグラスによる現場巡回、ロボティクスなどデジタルオペレーションの導入にも積極的です。また、2023年4月と2024年4月に2年連続で総合職と一般職の給与をアップします。お客さまの“となり”に寄り添う「パートナー」として、やりがいを持って働ける環境づくりを進めていく方針です。もちろん社員育成にも力を入れており、入社後は全体研修の後、1年間にわたるOJTを通して手厚くサポート。また、業務以外のことを相談できる先輩がメンターとしてついて、手取り足取り指導をする体制を敷いています。私たちに必要なのは、人と関わることが好きな方、コミュニケーションを通して信頼関係をつくり上げていく姿勢がある方です。自ら考え、行動できる方とお会いできる日を楽しみにしています。人事総務部人事グループ

景気に左右されにくい業界でトップクラスの実績を持つ、1958年創業の企業。テレワーク、スライドワーク制度など、時代に合った働き方ができます。

私たち「日本ハウズイング株式会社」は約50万戸・1万棟以上のマンションを管理し、居住者さまの視点に立った暮らしのサポートに力を注いできました。竣工の瞬間から劣化が始まる建物を、少しでも長く、安全に使いつづけるためには「管理」が欠かせません。コロナ禍においても順調に業績を伸ばしており、年間1万戸のペースで管理戸数をコツコツと拡大。ストックビジネスの確立によって安定的な収益を実現しているのに加え、年間400件超の大規模修繕やビル管理といった分野でも着実に実績を積み上げています。

当社の一番の強みは、ゼネコンやデベロッパー系列に属さない「独立系」の管理会社である点です。マンションは、それを企画するデベロッパー、建設を担うゼネコンによって、仕様もデザインも大きく異なります。当社は独立系管理会社としての特徴を生かし、特定のマンションだけでなく多種多様なタイプのマンションを管理することで、あらゆる事態に対応可能な豊富な知見、ノウハウを蓄積。清掃会社をルーツとする企業としての強みも生かしながら、「現場第一主義」を徹底し、居住者さまのニーズやお悩みに臨機応変に対応することで信頼を獲得してきました。

当社は今、全社を挙げて「働き方改革」を推進しています。2022年10月にオープンした新オフィスビルではフリーアドレス制を採用。AIを活用した見積作成、スマートグラスによる現場巡回、ロボティクスなどデジタルオペレーションの導入にも積極的です。また、2023年4月と2024年4月に2年連続で総合職と一般職の給与をアップします。お客さまの“となり”に寄り添う「パートナー」として、やりがいを持って働ける環境づくりを進めていく方針です。もちろん社員育成にも力を入れており、入社後は全体研修の後、1年間にわたるOJTを通して手厚くサポート。また、業務以外のことを相談できる先輩がメンターとしてついて、手取り足取り指導をする体制を敷いています。

私たちに必要なのは、人と関わることが好きな方、コミュニケーションを通して信頼関係をつくり上げていく姿勢がある方です。自ら考え、行動できる方とお会いできる日を楽しみにしています。

人事総務部人事グループ

会社データ

事業内容	■マンション管理事業 ■ビル管理事業 ■不動産管理事業 ■営繕工事業 ★日本ハウズイングは、「安全で快適な住環境づくりを通じて、広く社会の発展に貢献する」ことを経営理念とし、お客様の声を最優先に考え、動き、応えていく、住・オフィス環境創造企業です。

本社郵便番号	160-8410
本社所在地	東京都新宿区新宿1丁目31番12号
本社電話番号	0120-518-500
創業	1958年12月
設立	1966年9月
資本金	24億9,290万円
従業員	5,710名（2023年3月31日現在）
売上高	1,404億円（2023年3月31日実績）
売上高推移	1,404億円（2023年3月期） 1,246億円（2022年3月期） 1,149億円（2021年3月期） 1,165億円（2020年3月期） 1,131億円（2019年3月期） 1,055億円（2018年3月期） 985億円（2017年3月期）
事業所	【本社】東京（新宿区）【支店】札幌支店（札幌市北区）、札幌南支店（札幌市厚別区）、仙台支店（仙台市）、仙台南支店（仙台市）、郡山支店（郡山市）、盛岡支店（盛岡市）、新宿御苑ビル（新宿区）、東京南支店（港区）、城南支店（大田区）東京西支店（武蔵野市）、立川支店（立川市）、町田支店・海老名支店（町田市）、横浜支店・関内支店（横浜市）、新横浜支店（横浜市）、川崎支店（川崎市）、上大岡支店（横浜市）、溝の口支店（川崎市）、登戸支店（川崎市）、藤沢支店・戸塚支店（藤沢市）、静岡支店（静岡市）、沼津支店（沼津市）、江東支店（江東区）、錦糸町支店（墨田区）、葛西支店（江戸川区）、北千住支店（足立区）、浅草支店（台東区）、船橋支店（船橋市）、津田沼支店（習志野市）、千葉中央支店（千葉市）、柏支店・柏第二支店（柏市）、越谷支店（越谷市）、大宮支店（さいたま市大宮区）、浦和支店（さいたま市南区）、川口支店（川口市）、所沢支店（所沢市）、川越支店（川越市）、池袋支店（豊島区）、練馬支店（練馬区）、成増支店（板橋区）、赤羽支店（北区）、高崎支店（高崎市）、新潟支店（新潟市中央区）、名古屋支店（名古屋市）、京都支店（京都市）、大阪支店（大阪市中央区）、大阪北支店（大阪市淀川区）、神戸支店（神戸市）、岡山支店（岡山支店）、広島支店（広島市）、北九州支店（北九州市）、福岡支店（福岡市）【営業所・出張所】旭川出張所（旭川市）、青森出張所（青森市）、秋田出張所（秋田市）、熱海営業所（熱海市）、浜松営業所（浜松市）、宇都宮営業所（宇都宮市）、越後湯沢営業所（南魚沼郡湯沢町）、金沢営業所（金沢市）、和歌山営業所（和歌山市）、高松営業所（高松市）、松山営業所（松山市）、山口営業所（山口市）、下関営業所（下関市）
関連会社	日本コミュニティー(株) カテリーナサービス(株) (株) NHファシリティーズ山京ビルマネジメント(株) (株)伊勝三光エンジニアリング(株) (株)サーフ (株)亜細亜綜合防災 (株)メイセイ (株)レインボウハウズイング合人社北海道(株) ハウズイング合人社沖縄(株) 東京都保全股分有限公司 Pan Pacific Services Company Limited Pan Pacific Company Limited PROPELL INTEGRATED PTE LTD
管理物件（単体）	マンション：10,288棟（489,666戸）ビル：582棟賃貸マンション：1,209棟（2023年3月31日現在）
加盟団体	一般社団法人　マンション管理業協会一般社団法人　マンションライフ継続支援協会公益社団法人　全国ビルメンテナンス協会公益社団法人　東京ビルメンテナンス協会一般社団法人　全国住宅産業協会一般社団法人　東京建設業協会公益社団法人　全日本不動産協会公益社団法人　不動産保証協会公益財団法人　日本賃貸住宅管理協会一般社団法人　全国警備業協会一般社団法人　東京都警備業協会
免許登録	マンション管理業　国土交通大臣(5)第030805号建築物環境衛生総合管理業登録　東京都20総第344号特定建設業登録　国土交通大臣許可（特-4）第14355号一般建設業登録　国土交通大臣許可（般-4）第14355号一級建築士事務所　東京都知事登録　第19599号警備業　東京都公安委員会認定　第30000330号宅地建物取引業　国土交通大臣(11)第2933号賃貸住宅管理業者登録　国土交通大臣(02)第001009号建築物飲料水貯水槽清掃業登録　東京都9貯第1461号消防設備業届出　四谷消防署第220号
残業の有無	有（平均16.6時間・時間外手当全額支給）
各種保険	雇用・労災・健康・厚生年金保険完備
諸手当	通勤交通費全額支給、住宅手当、資格手当、子ども手当、異動手当、単身赴任手当、営業手当等
休日休暇	土日祝　※総合職は休日出勤多数有。その場合は平日に振替休日を取得するため、完全週休二日制ですが、休む曜日は不定期です。
年間休日	126日
研修の有無及び内容	新卒研修、OJT研修、フォローアップ研修、ランクアップ後研修、職種別研修、メンター研修、パソコン研修　他
自己啓発支援	資格取得奨励制度
沿革	1958年「富士建物工業」創業 1966年「日本ハウズイング(株)」設立　資本金45万円 1970年代管理マンション第1号受託、仙台営業所・大阪営業所開設 1980年代分譲マンション総合管理戸数5万戸を超える、「カテリーナビルディング(株)」・「日本コミュニティー(株)」設立、広島営業所・九州営業所・横浜営業所・千葉営業所・大宮営業所・札幌営業所・福岡営業所開設 1990年代前半分譲マンション総合管理戸数10万戸を超える、台湾と大連に合弁会社設立、名古屋営業所・岡山営業所開設 1990年代後半「ISO9002」の認証を「会計・出納サービス部門」及び「オフィスビル等の清掃サービス部門」にて取得（2003年10月に「ISO9001」へ移行済み）、立川営業所・東京北営業所・町田営業所・神戸営業所・京都営業所・静岡支店開設、本社を現所在地に移転 2000年代前半(1) 分譲マンション総合管理戸数20万戸を超える、日本証券業協会に株式を店頭公開、東京証券取引所第二部上場（2022年4月に東京証券取引所スタンダード市場へ移行）、資本金を15億2,900万円に増資 2000年代前半(2) 東京南支店・東京東支店・池袋支店・渋谷支店・所沢支店・郡山営業所・高崎営業所・越後湯沢営業所・松山営業所・千葉ニュータウン営業所・藤沢営業所・千葉中央営業所・大阪北営業所・新潟営業所・高松営業所開設 2000年代後半(1) 分譲マンション総合管理戸数30万戸を超える、資本金を24億9,290万円に増資、専有部サービス「安心快適生活」の提供を開始、「(株)リロ・ホールディング（現 (株)リログループ）」と業務提携契約を締結、「ISO9001」の認証を「分譲マンションの修繕の設計及び施工」にて取得 2000年代後半(2) 東京西支店・熱海営業所・下関営業所・沼津営業所・金沢営業所・沖縄営業所(2020年7月に閉鎖)開設 2010年代前半(1) 分譲マンション総合管理戸数40万戸を超える、新たに６社の株式を取得、「株式会社合人社ホールディングス（現株式会社合人社グループ）」と業務提携契約を締結、マンションによる「国内クレジット制度（現 J-クレジット制度）」の事業承認を受ける 2010年代前半(2) 横浜北支店・アーバン住宅営業部・和歌山営業所・川越営業所森岡営業所・浜松営業所・越谷営業所・札幌南営業所・山口営業所開設 2010年代後半ベトナム・シンガポールに事業展開、大連合弁会社の出資持分51%全てを譲渡、新たに５社の株式を取得、プライバシーマークの付与を受ける、学童事業（キミライト事業）を開始、横浜第二支店・蒲田営業所・宇都宮営業所開設 2020年サテライトオフィス稼働開始、「株式会社メイセイ」の株式を100%取得 2021年仙台支店、仙台南支店、大宮支店、浦和支店、川口支店、練馬支店、成増支店、赤羽支店開設、分譲マンション総合管理受託棟数が10,000棟を超える 2022年(1) 「株式会社MESファシリティーズ（現株式会社NHファシリティーズ）」の株式を100%取得 2022年(2) 関内支店、上大岡支店、藤沢支店、戸塚支店、海老名支店、新横浜支店、川崎支店、溝の口支店、登戸支店、沼津支店、北千住支店、浅草支店、錦糸町支店、江東支店、葛西支店、越谷支店、船橋支店、津田沼支店、柏第二支店開設 2023年組織再編により、本社事業部の本社住宅営業部、本社住宅営業二部を、住宅営業1部、住宅営業2部、住宅営業3部、住宅営業4部、住宅営業5部に改組 2024(1) 組織再編により、ビル・不動産事業部の本社ビル営業部、本社不動産営業部を、ビル・不動産営業1部、ビル・不動産営業2部に改組分譲マンション総合管理受託戸数が50万戸を超える 2024(2) マネジメント・バイアウト（ＭＢＯ）の実施により、短期的な株式市場からの評価にとらわれない機動的かつ柔軟な意思決定を可能とする経営体制を構築するため当社株式（東証スタンダード市場・証券コード 4781）を9月2日に非上場化。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 9.8年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.6時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.1日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	48名	95名	143名
取得者	48名	95名	143名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.3%
  （375名中5名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新人研修 ■OTJ研修 ■業務知識習得講座 ■メンター制度 ■同期との宿泊研修 ■1年目フォローアップ研修 ■3年目フォローアップ研修 ■階層別研修　など
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得応援制度あり ※対象資格：管理業務主任者・マンション管理士・宅地建物取引士・建築士・建築施工管理技士・管工事施工管理技士、マンション維持修繕技術者・日商簿記・衛生管理者など ※資格取得の際は、お祝い金を支給します。 ※業務に直結する資格は、毎月の手当がございます。
メンター制度	制度あり身近に相談できる存在を選任し、定期に面談を実施。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞関西学院大学、近畿大学、國學院大學、成蹊大学、拓殖大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、帝京大学、東京都市大学、東洋大学、広島市立大学、法政大学、北海道大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、宇都宮大学、江戸川大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大谷大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山商科大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西福祉大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、関東学園大学、畿央大学、北九州市立大学、北里大学、九州工業大学、九州国際大学、九州産業大学、共栄大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、近畿職業能力開発大学校（応用課程）、熊本学園大学、敬愛大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸海星女子学院大学、神戸学院大学、神戸国際大学、神戸女子大学、郡山女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、実践女子大学、芝浦工業大学、下関市立大学、就実大学、淑徳大学、城西大学、上智大学、湘南工科大学、昭和女子大学、椙山女学園大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、西武文理大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、大同大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中京学院大学、中部大学、筑波大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、天理大学、東亜大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東海学院大学、東海学園大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京基督教大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京都市大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、徳島文理大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋学芸大学、名古屋経済大学、名古屋芸術大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、奈良大学、南山大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本文化大学、比治山大学、一橋大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島国際大学、広島修道大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、福山平成大学、藤女子大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道情報大学、北海道文教大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、安田女子大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学、二松学舎大学＜短大・高専・専門学校＞愛知大学短期大学部、愛知学院大学短期大学部、大妻女子大学短期大学部、大原医療福祉専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原スポーツ公務員専門学校、大原スポーツ医療保育福祉専門学校、大原法律専門学校、大原法律公務員専門学校、大原簿記学校、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、関西外国語大学短期大学部、東京法律公務員専門学校、東京工学院専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、専門学校九州テクノカレッジ、ＨＡＬ大阪、ＪＴＢトラベル＆ホテルカレッジ、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋、エアライン・鉄道・ホテル・テーマパーク専門学校東京、愛知美容専門学校、医療ビジネス専門学校、英心専門学校、横浜経理専門学校、横浜高等教育専門学校、横浜システム工学院専門学校、アーツカレッジヨコハマ、専門学校アースビジネスカレッジ、専門学校アートカレッジ神戸、ＩＣＳカレッジオブアーツ、ＩＣＴ専門学校、専門学校穴吹工科カレッジ、大原公務員・医療事務・語学専門学校函館校、大原法律公務員専門学校名古屋校、大原簿記ビジネス専門学校福岡校、姫路情報ＩＴクリエイター専門学校、大原簿記ビジネス公務員専門学校京都校、大原簿記法律＆美容製菓専門学校和歌山校、大原簿記法律専門学校梅田校、大原簿記法律専門学校柏校、大原簿記法律観光専門学校金沢校、大原簿記法律専門学校難波校、大原簿記法律専門学校福井校、神奈川経済専門学校、就実短期大学、東海学院大学短期大学部、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校仙台校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校名古屋校、東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、横浜公務員＆ＩＴ会計専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校杉並校、日本工科大学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ２１もっと見る
採用実績（人数）	2023年卒　大卒41名、短大・専門卒4名 2022年卒　大卒34名、短大・専門卒1名 2021年卒　大卒108名、短大・専門卒8名
採用実績（学部・学科）	医療技術学部、医療情報学部、英語国際学部、音楽学部、外国語学部、学芸学部、家政学部、環境学部、環境情報学部、環境人間科学部、観光学部、教育学部、教養学部、経営学部、経営情報学部、経営政策学部、経済学部、経済経営学部、芸術学部、現代社会学部、現代生活学部、現代ビジネス学部、現代ビジネス建築学部、現代文化学部、現代法学部、現代マネジメント学部、現代ライフ学部、建築科専門部、工学部、国際学部、国際英語学部、国際関係学部、国際教養学部、国際言語学部、国際社会学部、国際政治経済学部、国際地域学部、国際日本学部、国際文化学部、国際文化交流学部、産業社会学部、システム理工学部、社会イノベーション学部、社会学部、社会科学部、社会環境学部、社会環境科学部、社会工学部、社会情報学部、社会福祉学部、獣医畜産学部、商学部、商経学部、生涯学習システム学部、情報学部、情報工学部、情報文化学部、情報メディア学部、人文学部、人文科学部、心理学部、スポーツ科学部、生活科学部、生活環境学部、政経学部、政治経済学部、生産工学部、生物資源学部、生物資源科学部、生命科学部、総合経営学部、総合人間学部、総合人間科学部、総合政策学部、総合福祉学部、総合マネジメント学部、造形学部、体育学部、第二経済学部、第二工学部、第二文学部、地域環境科学部、地域総合学部、通信教育学部、デザイン学部、人間学部、人間科学部、人間関係学部、人間環境学部、人間社会学部、人間生活学部、人間文化学部、農学部、農獣医学部、ビジネス・マネジメント学部、美術学部、表現学部、不動産学部、文学部、文化構想学部、文化政策学部、文芸学部、文理学部、法学部、法経学部、法文学部、マネジメント学部、未来科学部、メディア学部、ライフデザイン学部、理学部、理工学部、流通学部