最終更新日:2025/1/15

総合地質調査(株)

業種

  • 建設コンサルタント
  • サービス(その他)

基本情報

本社
東京都
資本金
3,120万円
売上高
4億7,000万円(2024年3月)
従業員
35名

沿岸海域の地質調査(物理探査)のエキスパートです

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会社紹介記事

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私たちが得意とするのは、地質調査の中でも「海域」の地質調査。人が実際に立ち入ることのできない海底下を探査する専門性の高い業務です。
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変化する社会のニーズに応えるべく、沿岸で活躍できる三次元音波探査システムをはじめ、新たな物理探査機器の開発も積極的に行っています。

海域の地質データを活用し、人々の安全な暮らしを守る

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「クライアントの要望に応えた調査を提案、実施する仕事。」(高畑さん/小林さん)

東日本大震災を機に、自分が研究してきた活断層に関する知識を、社会のために活かせる仕事に就きたいと考えるようになりました。研究では陸の活断層を対象としていましたが、自分がまだ研究したことのない海の地質にも興味を持ち始める中で、当社を見つけました。歩いて調査することができない海の調査では、音波や重力を駆使して探査していくという専門的な調査方法にも惹かれました。また、エネルギー産業という大きなプロジェクトに関われることも、当社で働く面白さだと思います。
日々の業務は、海に出て現地調査を行う期間と、とってきたデータをオフィスに持ち帰り解析する期間とに分けられますが、両方をこなし調査目的に即した報告書にまとめるまでが私の仕事です。海での仕事は体力的・精神的に大変なこともありますが、集めたデータが最終的に防災に活用されており、豊かな生活や安全な暮らしに関わる仕事をしているという手応えを感じることができます。
【海洋調査部 主任 高畑萌子/地球生物圏科学専攻修了/2016年入社】

私は大学で地震学の研究をしていたので、地球科学に関係する仕事に就きたいと考えていました。そんな時、普段では決して直接見ることができない海底の地質構造を可視化するという反射法音波探査の技術に魅力を感じ、当社に入社することを決めました。
私は現在、洋上風力発電の計画に伴う地質調査業務に主に携わっています。具体的には現地での調査、取得したデータの処理と解釈、それらの成果をまとめる報告書の作成を行っています。
現地調査では、安全を最優先に高品質のデータを取得することを目的としています。そのため、調査中は緊張感に包まれる場面もあります。また、船上での作業は慣れるまでは大変なことも多いのですが、現地調査が無事に終了したときは大きな達成感を得ることができます。
反射法音波探査データの処理と解釈は、物理学、地質学、コンピュータなどに関連する知識や経験を駆使しながら行います。大学でこれらの分野を学んでいなくても、業務を通じて勉強することができます。
当社では現地調査から室内業務までの一連の幅広い業務に携わる機会があります。自分が今まで得意としていた分野以外でも新たな経験や成長のチャンスがあることが当社の魅力だと思います。
【海洋調査部 小林純也/物質システム科学専攻修了/2022年入社】

会社データ

事業内容
主に海域の地形・地質・地質構造等に関するデータの取得・解析・評価・コンサルティング、並びに探査機器の開発設計・製作・保守

業務は現地業務と室内業務に大別されます。

【現地業務】
国土防災の一環である海底活断層調査、港湾施設・洋上風力発電設備・洋上風力発電立地調査などの構造物立地に際し行われる海上土木調査など。
以下は主な調査手法と適用範囲です。
■海上音波探査
 ・反射法探査:地質・地質構造調査、活断層調査、海底地すべり調査、
        地下資源探査、洋上風力発電立地調査
 ・屈折法探査:地質・地質構造調査
■海底重力探査
 地質構造調査、断層調査
■海底面調査
 活断層調査、海底地すべり調査
■海底試料採取
 地質・地質構造調査、活断層調査

【室内業務】
現地業務で持ち帰ったデータや試料を室内で処理・分析・解析します。その結果をまとめ、クライアントに報告します。また、クライアントが抱えている問題についてもコンサルティングします。
以下は主な処理・分析・解析手法と適用範囲です。
■反射法データ処理・断面解釈
 地質・地質構造調査、活断層調査
■地質文献調査
 地形、地質、地質構造、地球物理等

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創立以来、海域地質調査における高い技術力でクライアントから多くの信頼を獲得してきました。取引先は電力会社、国立研究機関、民間建設会社など多数。

本社郵便番号 140-0001
本社所在地 東京都品川区北品川1-8-20 第二林ビル
本社電話番号 03-3450-9501
設立 1967年9月
資本金 3,120万円
従業員 35名
売上高 4億7,000万円(2024年3月)
沿革
  • 1967年9月
    • 総合地質調査(株)を設立
  • 1973年1月
    • 本社を東京都港区高輪4-22-8へ移転
  • 1995年3月
    • 本社を東京都品川区北品川1-8-20へ移転
  • 2002年9月
    • ISO9001の認証取得
  • 2017年9月
    • 創立50周年
  • 2024年8月
    • 日本環境開発(株)を吸収合併

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修(ビジネスマナー)
・ISO研修
自己啓発支援制度 制度あり
・資格取得支援
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、信州大学、千葉大学、東京大学、東京海洋大学、弘前大学、山口大学、横浜市立大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、岩手大学、愛媛大学、鹿児島大学、関東学院大学、筑波大学、東海大学、東京海洋大学、東洋大学、日本大学、広島大学、横浜国立大学

採用実績(人数)       2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
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  大卒   0名    0名    1名    2名
  院了   2名    1名    1名    0名
採用実績(学部・学科) 理学部・工学部・理工学部・資源学部・海洋学部・法学部・経済学部・文学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 1 1 2
    2023年 2 0 2
    2022年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 2 0 100%
    2023年 2 0 100%
    2022年 1 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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