最終更新日：2025/4/28

神田通信機(株)

正社員
既卒可
上場企業

業種

情報処理
通信・インフラ
ソフトウエア
商社（通信）
商社（電子・電気機器・OA機器）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 13億1,082万5,000円

売上高: 71億円（2024年3月期実績）

従業員: 232名 (2024年4月現在)

募集人数: 6～10名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

2年後の創立80周年に向けて。これまでの事業基盤と新たな事業で、更なる感動と価値を生み出します。その為に働き方・オフィス環境・人材育成と社内体制も強化しています。

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伝言板画像

※2025年度の初任給を改定しました！

こんにちは！神田通信機(株)採用担当です。
数ある会社の中から、当社のページをご覧いただきありがとうございます。

当社はネットワーク・セキュリティ・照明制御などのソリューションサービスをご提供するIT企業です。

営業職、SE職、技術職に興味のある皆さんの、
Web説明会へのご参加をお待ちしています！

安定性・将来性

様々なお客様から信頼をいただき事業基盤を構築。新たな価値を創出していくためIOT事業にもチャレンジ。
制度・働き方

前期も新制度を導入。働き方・オフィス環境・人材育成と社内体制も強化中。
職場環境

新人1人に先輩社員1人が相談役としてしっかり寄り添っていくメンター制度で業務のイロハから丁寧にサポート

会社紹介記事

歴史がありながら常にチャレンジを続けている当社。毎年新卒社員を採用しているため若い社員も多く、それぞれが連携しながら日々取り組んでいます。文系出身者も多数活躍しています。入社前の知識は要りません。学部・学科にこだわらず採用していますので、バラエティ豊かな社員が揃っています。

: 歴史がありながら常にチャレンジを続けている当社。毎年新卒社員を採用しているため若い社員も多く、それぞれが連携しながら日々取り組んでいます。

: 文系出身者も多数活躍しています。入社前の知識は要りません。学部・学科にこだわらず採用していますので、バラエティ豊かな社員が揃っています。

通信ネットワークから「IOT」の時代へ。転換期だからこそ新たな力に期待します。

国際基準の照明システムをはじめ、時代の変化に柔軟に対応したソリューションシステムを提供。常に新しい分野にチャレンジし続けています。	◆創業78年を迎える歴史ある会社です。 1947年(昭和22年)に創業し、日立製作所の通信機第一号特約店として実績と技術を培ってきた当社。現在は通信・ネットワーク・セキュリティ・照明など幅広いソリューションサービスを展開し、全国に事業所を持つ企業へと成長しました。クライアントは大手企業が多く、一般企業のほか官公庁・学校・病院・ホテル・鉄道・流通など多種多様。お客様企業の快適な事業環境や事業空間を創り上げることで、厚い信頼をいただき安定した事業基盤を築いています。 ◆新たな「IOT」事業へのチャレンジ。 AIをはじめ世の中の技術は日々進歩しており、当社でも転換期を迎えています。これまでも新たな分野へチャレンジしながら事業を拡大してきた当社ですが、今後は「IT(情報技術)」と「OT(制御技術)」を融合した「IOT」事業に注力。ネットワーク構築力とシステム開発力、強力なサポート体制の3つの強みを活かし、ネットワークに繋がる全ての機器を制御するエンジニアリング会社を目指します。現在当社では、時代に合った新たな価値を創出していくために、全社を挙げて新しい知識とスキルの習得に取り組んでいます。 ◆魅力的な福利厚生制度時代にあわせた福利厚生度の整備も意識しています。直近では、「奨学金の支払いを支援する制度」「物価の高い首都圏在住者向けの地域手当」「地方から転居してくる採用者向けのアパート借り上げ制度」と新たな制度を立ち上げています。 ◆若手社員の教育制度が充実。毎年新卒採用をしている当社では、新人教育制度が充実しています。新人1人に先輩社員1人が相談役としてしっかり寄り添っていく「メンター制度」があります。業務のイロハは部内の先輩社員全体でサポート。職種ごとの研修や、若手社員サーベイランス（入社1～2年合同）を実施したり、頑張りに応じた表彰や海外研修なども取り入れ、社員の成長を応援しています。また、各拠点では新人からベテランまで幅広い世代が在籍しています。老舗企業ですが、明るく物腰の柔らかい人が多く、お互いに良い刺激を受けながらモチベーションを高く持って取り組める環境です。

国際基準の照明システムをはじめ、時代の変化に柔軟に対応したソリューションシステムを提供。常に新しい分野にチャレンジし続けています。

◆創業78年を迎える歴史ある会社です。
1947年(昭和22年)に創業し、日立製作所の通信機第一号特約店として実績と技術を培ってきた当社。現在は通信・ネットワーク・セキュリティ・照明など幅広いソリューションサービスを展開し、全国に事業所を持つ企業へと成長しました。クライアントは大手企業が多く、一般企業のほか官公庁・学校・病院・ホテル・鉄道・流通など多種多様。お客様企業の快適な事業環境や事業空間を創り上げることで、厚い信頼をいただき安定した事業基盤を築いています。

◆新たな「IOT」事業へのチャレンジ。
AIをはじめ世の中の技術は日々進歩しており、当社でも転換期を迎えています。これまでも新たな分野へチャレンジしながら事業を拡大してきた当社ですが、今後は「IT(情報技術)」と「OT(制御技術)」を融合した「IOT」事業に注力。ネットワーク構築力とシステム開発力、強力なサポート体制の3つの強みを活かし、ネットワークに繋がる全ての機器を制御するエンジニアリング会社を目指します。
現在当社では、時代に合った新たな価値を創出していくために、全社を挙げて新しい知識とスキルの習得に取り組んでいます。

◆魅力的な福利厚生制度
時代にあわせた福利厚生度の整備も意識しています。
直近では、
「奨学金の支払いを支援する制度」
「物価の高い首都圏在住者向けの地域手当」
「地方から転居してくる採用者向けのアパート借り上げ制度」
と新たな制度を立ち上げています。

◆若手社員の教育制度が充実。
毎年新卒採用をしている当社では、新人教育制度が充実しています。新人1人に先輩社員1人が相談役としてしっかり寄り添っていく「メンター制度」があります。業務のイロハは部内の先輩社員全体でサポート。職種ごとの研修や、若手社員サーベイランス（入社1～2年合同）を実施したり、頑張りに応じた表彰や海外研修なども取り入れ、社員の成長を応援しています。

また、各拠点では新人からベテランまで幅広い世代が在籍しています。老舗企業ですが、明るく物腰の柔らかい人が多く、お互いに良い刺激を受けながらモチベーションを高く持って取り組める環境です。

会社データ

プロフィール	■通信・ネットワーク事業で培った盤石な事業基盤当社の歴史は1947年、通信機器の部品製造、修理、販売、通信電灯工事の請負事業から始まっています。1952年に日立製作所の特約店第一号となり、技術と知識を培ってきました。現在は、通信ネットワークに留まらず、照明制御やセキュリティなど幅広いインフラを提供するサービスを展開。ネットワークの提案からシステム構築、メンテナンスまでワンストップで行える体制を整えていることが強みです。世の中の技術の進歩に伴って変化し続けるお客様のニーズに柔軟に対して、「顧客満足」と「感動品質」をモットーに、スピーディかつ柔軟に対応しています。 ■国際標準規格「DALI」に基づいた照明制御システム「DALI」は、異なるメーカーの製品間でも通信できることを目的として、1999年にHelvarを含めたヨーロッパの照明メーカーが発表した国際基準の通信規格です。国内メーカーの独自規格に比べ汎用性と拡張性が高く、DALI準拠の照明器具は、センサーやスイッチ等の各構成器具がどのメーカーのものでも接続可能。大手ホテル、商業施設、大型ビジネスビルなどに採用されており、需要も伸びています。
事業内容	情報通信事業全般・情報通信システム開発・ソフトウェア開発・制御照明事業（EMS事業) ・通信システム開発・コンピュータ・ネットワークシステム開発・コンピュータ・OA・通信機器およびサプライ品の販売、施工、メンテナンス・ファシリティサービス・コンタクトセンター業務の代行全国13ヶ所に支店・事業所を構え、幅広く事業を展開。新たな事業転換期を迎えて更なる成長を目指します。

プロフィール

■通信・ネットワーク事業で培った盤石な事業基盤
当社の歴史は1947年、通信機器の部品製造、修理、販売、通信電灯工事の請負事業から始まっています。1952年に日立製作所の特約店第一号となり、技術と知識を培ってきました。
現在は、通信ネットワークに留まらず、照明制御やセキュリティなど幅広いインフラを提供するサービスを展開。ネットワークの提案からシステム構築、メンテナンスまでワンストップで行える体制を整えていることが強みです。世の中の技術の進歩に伴って変化し続けるお客様のニーズに柔軟に対して、「顧客満足」と「感動品質」をモットーに、スピーディかつ柔軟に対応しています。

■国際標準規格「DALI」に基づいた照明制御システム
「DALI」は、異なるメーカーの製品間でも通信できることを目的として、1999年にHelvarを含めたヨーロッパの照明メーカーが発表した国際基準の通信規格です。国内メーカーの独自規格に比べ汎用性と拡張性が高く、DALI準拠の照明器具は、センサーやスイッチ等の各構成器具がどのメーカーのものでも接続可能。大手ホテル、商業施設、大型ビジネスビルなどに採用されており、需要も伸びています。

事業内容

情報通信事業全般
・情報通信システム開発
・ソフトウェア開発
・制御照明事業（EMS事業)
・通信システム開発
・コンピュータ・ネットワークシステム開発
・コンピュータ・OA・通信機器およびサプライ品の販売、施工、メンテナンス
・ファシリティサービス
・コンタクトセンター業務の代行

全国13ヶ所に支店・事業所を構え、幅広く事業を展開。新たな事業転換期を迎えて更なる成長を目指します。

本社郵便番号	101-0054
本社所在地	東京都千代田区神田錦町1丁目19番1号神田橋パークビル8階
本社電話番号	03-3252-7731
創業	1947年(昭和22年) 9月26日
資本金	13億1,082万5,000円
従業員	232名 (2024年4月現在)
売上高	71億円（2024年3月期実績）
事業所	【本社】東京都千代田区神田錦町1丁目19番1号　神田橋パークビル8F 【綾瀬事務所】東京都足立区綾瀬2丁目23番19号【支店・営業所】札幌支店／北海道札幌市中央区南二条西11-328-3 仙台支店／宮城県仙台市青葉区一番町1-4-1 北関東支店／埼玉県さいたま市大宮区浅間町2-167 千葉支店／千葉県千葉市中央区登戸3-3-30 立川支店／東京都立川市錦町2-6-5 立川三恵ビル4F 横浜支店／神奈川県横浜市中区本町2-14 大同生命横浜ビル2F 名古屋支店／愛知県名古屋市千種区内山3-10-17 今池セントラルビル3F 大阪支店／大阪府吹田市江坂町1-23-5 大同生命江坂第2ビル2F 宇都宮営業所／栃木県宇都宮市大通り4-1-18 宇都宮大同生命ビル3F 福岡営業所／福岡県福岡市中央区大手門2-3-11 HTCリベルテ大手門ビル4F
主な取引先	(株)日立製作所三菱電機インフォメーションネットワーク(株) キヤノンマーケティングジャパン(株)
関連会社	日神電子株式会社日本電話工業株式会社
沿革	1947年通信機器の部品製造、修理、販売、通信電灯工事の請負を目的として東京都千代田区神田に資本金195千円にて設立。 1949年建設業法に基づく建設業登録（東京都知事）認可。 1952年 (株)日立製作所通信機器販売特約店契約。 1965年 (株)日立製作所オフィスコンピュータ販売およびソフトウェア開発開始。 1968年建設業法に基づく建設業登録(建設大臣)認可。 1971年通信機器部品製造工場として福島県矢祭町に(株)神田製作所(※元連結子会社)を設立。 1975年三菱電機(株)オフィスコンピュータ、OA機器等販売のため、リョーシン事務機(株)を設立。 1977年 (株)日立製作所小型コンピュータ販売特約店契約。本社社屋新築完成。 1982年 (株)日立製作所OA機器、小西六ユービックス(株)（現コニカビジネスマシン(株)）複写機の販売開始。 1983年 (株)日立製作所情報処理機器販売特約店契約。 1989年資本金1,311百万円に増資、(社)日本証券業協会に店頭登録。綾瀬第1ビル完成。適格年金制度発足。 1994年リョーシン事務機(株)を合併し、リョーシン事業部を開設。 2000年経済産業省のSI(システムインテグレーター)認定企業となる。品質マネジメントシステム(ISO9001)の認証を取得。 2001年環境マネジメントシステム(ISO14001)の認証を取得。 2002年 ISO14001拡大認証取得。 2004年日本証券業協会への店頭登録を取り消し、(株)ジャスダック証券取引所に株式を上場。 2007年子会社である(株)神田製作所の全株式を譲渡。 2009年情報セキュリティマネジメントシステム(ISO27001)の認証を取得。 2010年大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。 2012年プライバシーマークを取得。 2013年東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。建設業法に基づく電気工事業(国土交通大臣許可)資格を取得。 2015年日神電子(株)の株式を取得し、子会社化。 2016年日本電話工業(株)の株式を取得し、子会社化。 2018年制御照明事業支店のショールームをオープン。 2022年マーケティングセンターを開設。東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東証スタンダード市場へ移行。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 20.6年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.6日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	1名	0名	1名
取得者	1名	0名	1名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.7%
  （74名中2名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり１．新入社員研修 (1)全体研修（10日間）　(2)専門研修（全体研修後約2か月大卒・高専）　２．OJT（現場実習）
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援制度 (1)資格取得時に、努力賞として表彰し報奨金を授与 (2)受験料会社負担、教材の補助あり
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり KANTEC(神田テクニカルコンテスト) ※日頃の業務につながる技術の研鑽を目的として筆記試験や実技試験を実施。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、岡山大学、鹿児島大学、北見工業大学、高知大学、徳島大学、富山大学、新潟大学、室蘭工業大学、山形大学、山口大学、立命館大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、足利大学、亜細亜大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、大阪観光大学、大阪経済大学、大阪電気通信大学、岡山大学、岡山商科大学、小樽商科大学、香川大学、神奈川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北見工業大学、九州産業大学、京都工芸繊維大学、杏林大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、相模女子大学、札幌大学、札幌学院大学、芝浦工業大学、下関市立大学、城西大学、専修大学、高崎経済大学、第一工業大学、千葉工業大学、中央大学、都留文科大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京電機大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、常磐大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、奈良学園大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、福井大学、福岡工業大学、藤女子大学、法政大学、北海道科学大学、松山大学、宮城大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨学院大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞旭川工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年(予) 大学院了　　2名　　　2名　　　1名大卒　　　　8名　　 3名　　 4名高専卒　　　1名　　　0名　　　0名高卒　　　　1名　　　1名　　　1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、岡山大学、鹿児島大学、北見工業大学、高知大学、徳島大学、富山大学、新潟大学、室蘭工業大学、山形大学、山口大学、立命館大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田大学、足利大学、亜細亜大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、大阪観光大学、大阪経済大学、大阪電気通信大学、岡山大学、岡山商科大学、小樽商科大学、香川大学、神奈川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北見工業大学、九州産業大学、京都工芸繊維大学、杏林大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、相模女子大学、札幌大学、札幌学院大学、芝浦工業大学、下関市立大学、城西大学、専修大学、高崎経済大学、第一工業大学、千葉工業大学、中央大学、都留文科大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京電機大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、常磐大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、奈良学園大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、福井大学、福岡工業大学、藤女子大学、法政大学、北海道科学大学、松山大学、宮城大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨学院大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
旭川工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校