最終更新日:2025/4/25

(株)日経イベント・プロ

  • 正社員

業種

  • イベント・興行
  • 空間デザイン・ディスプレイ
  • 専門コンサルティング
  • 広告

基本情報

本社
東京都
資本金
5,000万円
売上高
36億円(2024年12月)
従業員
78名(2025年4月1日現在) ※役員を除く従業員数は74名
募集人数
1~5名

「日経」だから創れるイベントの未来がある

  • 受付締切間近

2026年度新卒採用 予約開始のお知らせ (2025/04/25更新)

日経イベント・プロは、日本経済新聞社グループのイベント事業の中核となるために、グループ内のイベント企画・運営機能を統合して2018年に設立された新会社です。

2024年に4日間で延べ20万8000人が足を運び、32日間に10万人がオンラインで訪問した「日経メッセ 街づくり・店づくり総合展」(日本経済新聞社主催)をご存じでしょうか――。

私たちは、これからの日本の街づくり・店づくりを支える様々な製品・サービス・ソリューションを一堂に集めて提案するこの大型イベントをはじめ、リアルやオンライン、ハイブリッド(両方を併用)で開催する展示会・セミナーを体験型のメディアととらえ、主催者や出展者、来場者や受講者、協賛事業者などイベントにかかわる全ての皆さまに「日経だから達成できる価値」をお届けするためにイベントの世界にいます。

皆さまのご要望をどう具現化し、ご期待に応えるかを考え抜いて、情報発信力など日経グループの持つ力を最適に組み合わせ、社会の変化に対応しながら継続的にイベントを進化させていくことを追求しています。

一人ひとりがお客さまの喜びを自分の喜びとする心をもち、日経ならではの貢献ができるよう、日々努力しています。

あなたも、その一員としてご活躍いただけることを願っています。
ぜひご応募ください。

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会社紹介記事

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リアルとオンラインで開かれる大型展示会からセミナーまで多彩な催しを運営で支える。持続可能な社会の実現を目指す環境総合展の先駆けとなった「エコプロ」もその1つだ。
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出展効果を高めるブースデザイン、演出、ツール制作から会場での施工・運営まで一手に引き受ける。(「エコプロ2023」の環境省ブース)

日経グループのコンテンツ力や発信力を生かす顧客創造が強みのイベント会社です

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セミナー開催当日。会場では、開演の3時間以上前から設営準備が始まり、担当する社員は最後の準備・確認作業にあたる。気の抜けない時間だ。

■数日しかない開催日の重さ 成功した達成感が一番のやりがいに
 世の中には様々なイベントがありますが、その中でも「展示会」というものをご存じでしょうか?展示会とは企業や団体が、自社の商品・サービス・情報などを展示し、それらを必要とする人たちとマッチングさせ、コミュニケーションを創出させるためのイベントです。もちろん来場対象にもよりますが、BtoB/BtoCいずれであっても、出展者と来場者の間になんらかの交流、コミュニケーションを創出する場であることには変わりありません。
 私の仕事は、主にこうした展示会の運営や企画です。たった数日しかない開催日本番を、滞りなく成功させるために日々奮闘しています。よく「イベントは準備が8割」と言われていますが、私が担当する展示会の中には1年かけて準備をするものもあります。1年先のイベントに向け仕事をしていると、時々ゴールを見失いそうになることもありますが、イベントが成功した時にはとても大きな達成感を得ることができます。これがこの仕事の一番のやりがいではないかと思います。
(イベントプロデュース1部 女性/2023年入社)

■クライアントの喜びと「ありがとう」の言葉を励みに何度も挑戦
 私の所属しているカンファレンス1部は、プライベートセミナーやシンポジウムなどのセミナー企画から運営まで幅広く行っている部署です。クライアントのみならず、ご講演者や来場される方々にとって満足のいく催事を目指し、会場選定から当日のスケジュール調整等を提案しながらクライアントと共に内容を決めていくので、1カ月から2カ月かけて1つの案件に取り組んでいます。
 その中で、私が担当しているのは、会場との事前やり取りや外部の専門会社へのスタッフ手配など主担当者がなかなか手の届かないところのフォローです。
 仕事を進める上で主に考えていることは、どうしたらクライアントが喜んでくれるか、相手の求める結果が出せるかなどを「イメージ」することです。ちょっとしたことでも相手に「ありがとう」と言ってもらえる、それが今の私のやりがいです。1カ月に何度も催事があるため、何度もチャレンジして成長していくことができます。温かい先輩方に支えられながら仕事をしています。
(カンファレンス1部 男性/2023年入社)

会社データ

プロフィール

『日経イベント・プロ』は、『日経グループ』のイベント事業の中核的な担い手になるために日本経済新聞社の全額出資により2018年に設立された会社です。日経のグループ会社である日経ピーアールからイベント事業を継承し、日経BPのセミナー運営部門と日経BPが主催する展示会事業のチームが加わりました。

実は、それぞれ源流をたどると、築き上げてきた豊富な経験と実績があります。日経ピーアール時代の2005年から、日本経済新聞社主催の「日経メッセ」「エコプロ」といった大型展示会や教育事業を手掛け、日経ブランドの信頼を基盤に国や自治体、業界団体等が開催する産業系イベント運営も数多く受託してきました。日経BPの展示会も1993年の「OPEN SYSTEMS EXPO」から数えて30年の歴史があり、ノウハウが受け継がれています。

こうしたイベント運営を核に、関連する領域でも事業を展開しています。展示会に出展するブースや展示物の装飾は大事な仕事の1つです。さらに、歴史の節目を迎えた企業が計画するタグライン制作や社史の編纂、広報・広告、記念式典などの周年事業も一手に引き受けています。

私たちは、「がんに負けない会社」を目指して、2023年から健康診断の時に会社負担による職域がん検診を始めました。現在、がんと不妊・不育症の2本柱で治療と仕事の両立支援に取り組んでいます。原点には「すべての従業員、そして人と社会にとって明るく活力に満ちた『今日より良い明日』をイベントで実現するために、力を合わせ、創意工夫し、たゆまぬ挑戦を続けていく」というミッションがあります。

展示会やセミナーの運営は提案や交渉、現場対応など人の力で成り立っています。仕事を通して一人ひとりの幸福と成長をなにより大事にする会社でありたいとの思いから、「すべての従業員」という書き出しで始まります。より腕を上げ、手掛けたイベントを検証し、前より改善しよう。「今日より良い明日」にはそんな意味も込めています。そのいずれも、健康に働ける環境があればこそです。

従業員と共に「今日より良い明日」に向かって、一丸となって邁進したいと考えています。

事業内容
1.多数の実績に裏打ちされた最適なイベント運営
日経グループなどが主催する年間約1,600件のイベント運営実績に裏打ちされたノウハウで、それぞれのイベントに最も適した運営を行います。

2.日経グループのリソースを活用したコンテンツ提案
日経グループの編集力やデータを活用して、セミナーの企画や講師、展示企画など、最適なコンテンツを提案します。

3.日経グループのメディアやデータベースを活用した広報活動
情報発信力の高い日経グループのメディアや日経IDなどの独自のデータベースを活用して、最適な来場者を集客する広報活動を行います。

4.来場者・出展者にやさしいイベント管理・運営システム
日経グループが開発するイベント管理・運営システムを活用して、来場者には
ストレスフリーなチェックインを実現。出展者には来場予定者への展示内容情報の事前提供や、事後の迅速な結果報告を行います。

【日経イベント・プロの強み】
■1つの展示会の空間デザイン、展示装飾からセミナーの企画・運営、事務局業務、広報・PR業務まで、リアルとオンラインに対応して、1社であらゆる業務をお引き受けできるワンストップのサービスが特徴です。

■日本経済新聞社などのグループ力を結集。媒体を活用した情報発信力(集客力)、豊富な人脈を基盤にした講師調達力、経済や産業、国際情勢など鋭い分析に裏打ちされたコンテンツ創出力(企画提案力)、それらを組み合わせた課題解決力に自信があります。

■社員ひとりひとりが人の喜びを自分の喜びとする心をもち、常に、誠実に取り組み、次の仕事も任される。それが私たちの誇りです。
本社郵便番号 101-0041
本社所在地 東京都千代田区神田須田町1丁目25番 JR神田万世橋ビル16階
本社電話番号 03-6812-8753
設立 2018年10月1日
資本金 5,000万円
従業員 78名(2025年4月1日現在)
※役員を除く従業員数は74名
売上高 36億円(2024年12月)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 3.2
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 6.8
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 1 2
    取得者 0 1 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 50.0%
      (8名中4名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
■内定者研修(入社するまでの間に社会人としての基本的な研修を行います)
■集合型新入社員研修(他社の新入社員と交流し視野を広げると共に、仕事に対する考え方やビジネスマナーを学びます)
■入社後OJT(先輩社員に同行しながら、現場での仕事を実体験してもらいます)
自己啓発支援制度
メンター制度 制度あり
各新入社員に対して一人ずつサポートする体制があります。
困ったことがあったときや相談したい時には気兼ねなく相談することができます。
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
國學院大學
<大学>
跡見学園女子大学、大阪芸術大学、共立女子大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、佐賀大学、淑徳大学、城西大学、成蹊大学、聖心女子大学、多摩美術大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東洋大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学、和洋女子大学

採用実績(人数) 2022年     -
2023年    2名
2024年     -
2025年    4名 
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 0 0 0
    2023年 1 1 2
    2022年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 0 0 0%
    2023年 2 0 100%
    2022年 0 0 0%

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