最終更新日:2025/3/1

日立システムズグループ[グループ募集]

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア

基本情報

本社
東京都
資本金
191億6,200万円
売上高
各社により異なります。
従業員
各社により異なります。
募集人数
201~300名

【日立グループ中核企業】日立システムズ《Human*IT》 人とITのチカラで、驚きと感動のサービスを。

グループ会社の情報をお知らせしています! (2025/02/12更新)

日立システムズグループ各社の採用情報をまとめて掲載しております。
ご覧いただきご興味をお寄せいただけましたら、
「エントリーはこちら(LP)」より各社マイナビページにお進みいただき、
詳細の情報確認やエントリーをお願いします。

会社紹介記事

グループ一体となって全国をカバー。常にお客様に一番近い存在として挑戦を支えます。

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幅広い業務ノウハウを備えた営業・システムエンジニアを全国に配備

各グループについて

◆(株)北海道日立システムズ
北海道内の企業や自治体向けに、地域に密着した幅広いITサービスを提供しています。トータルITベンダーとしての豊富な経験と高い技術力、高信頼のITインフラで、多様な業務システムの構築から運用、監視、保守を担います。

◆(株)九州日立システムズ
九州一円の企業や自治体向けに、地域に密着した幅広いITサービスを提供しています。トータルITベンダーとしての豊富な経験と高い技術力、高信頼のITインフラで、多様な業務システムの構築から運用、監視、保守を担います。

◆(株)日立システムズエンジニアリングサービス
システム開発、プラットフォーム構築、システム運用まで、お客さまの問題を解決するためワンストップサービスを提供しています。お客さまの一番近くで、お客さまと共に問題を解決してきた技術力と実行力が誇りです。

◆(株)日立システムズフィールドサービス
官公庁、自治体、公共機関、金融機関といった幅広い分野のお客さまに、そのビジネスフィールドが常に快適であるように、保守・運用サービス、ファシリティサービス、ネットワークサービス、ビジネスサポートサービスといった4つのサービスを軸にして、常にお客さまに一番近い存在として、高品質なワンストップサービスを提供しています。

◆(株)日立システムズパワーサービス
電気事業を支える多種多様な業務システムの構築、監視、運用、保守を担ってきた豊富な経験とノウハウに、日立グループの高い品質と技術力、様々なサービス基盤を融合することで、エネルギー業界のお客さまを中心に高度なICTサービスを提供しています。

会社データ

プロフィール

日立システムズグループは日本のIT黎明期から業界をリードしてきた技術、ノウハウを結集して環境の変化にスピーディーに対応し、人とITを組み合わせた独自のサービスにより、お客さまのビジネスの発展を支えます。
また、日立グループにおける情報・通信システム事業の中核企業として、幅広い業種・規模のお客さまに、ITライフサイクルすべてを安心してお任せいただける真のワンストップサービスを提供します。
 日立システムズグループは全国に拠点を持っており、常にお客様の近くでお客様のビジネスを支え、リードしています。
日立システムズグループで、お客様のビジネスを支え、また、その先にある社会課題を私たちと一緒に解決していきませんか?

事業内容

※各社によって事業内容は異なります。
 詳しくは、各社の募集ページをご覧ください。※
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○ビジネスサービス
 公共、金融、製造、流通など幅広い業種のお客さまに
 ITサービスを提供してきた経験をもとに、
 多彩な「人財」と高品質・高信頼のITインフラを駆使したBPOサービスを提供し、
 お客さまの業務の効率化や事業の拡大をトータルに支えます。

○クラウドサービス
 多種多様なクラウドメニューからお客さまのビジネススタイルに合わせ、
 さらに可用性の高いシステムを提供します。
 また企業のビジネスプロセスに精通した営業・SE 担当者が、コンサルティングから
 導入・運用までトータルにサポートします。

○グローバルソリューション
 海外の現地パートナーと連携を図りながら、法人の設立、事業所の開設、
 ビジネスのグローバル展開などを強力に支援します。
 世界に広がる日立グループの事業基盤を活用し、
 ワンストップサービスで、提供します。

○業種別ソリューション
 企業を取り巻く環境やビジネススタイルは、
 クラウド化やグローバル対応など日々進化を続けています。
 これまで培ってきた経験とノウハウを生かし、お客さまが業界の競争に
 勝ち抜くための、各業種にフィットした先進のITシステムを提供します。

○業務別ソリューション
 企業の経営プラットフォームの中核を担う管理部門のさまざまな悩みを、
 ITシステムで解決します。
 また管理部門内の業務連携を図ることにより経営資源や
 課題の見える化を推進し、成長に欠かせない意思決定をサポートします。

○マネージドサービス
 全国のデータセンターとサービス拠点を基盤とする、高品質な
 アウトソーシングソリューションで、企業をITシステムの運用から解放し
 ビジネスに専念できる環境を提供します。

○ICT基盤ソリューション
 サーバー導入、LAN・WAN構築、セキュリティ強化、災害・環境対策、
 機器移設など幅広いニーズに対応。
 お客さまごとに最適化したプランを提案し、課題を解決に導きます。
本社郵便番号 141-8672
本社所在地 東京都品川区大崎1-2-1(日立システムズ)
※本社は各社によって異なります。※
本社電話番号 03-5435-7702
設立 1962年10月1日
資本金 191億6,200万円
従業員 各社により異なります。
売上高 各社により異なります。
事業所 各社により異なります。
業績 各社により異なります。
募集会社一覧 1.(株)北海道日立システムズ
2.(株)九州日立システムズ
3.(株)日立システムズエンジニアリングサービス
4.(株)日立システムズフィールドサービス
5.(株)日立システムズパワーサービス
国内グループ会社1 (株)北海道日立システムズ
【本社所在地】札幌市中央区大通西3丁目11番地 北洋ビル
【設立】1965年10月1日
【事業内容】システム構築事業
      システム運用・監視・保守事業
      ネットワークサービス事業
      情報・通信関連機器、ソフトウェアの販売と開発
【資本金】8,000万円
【売上高】75.6億円(2023年度実績)
【従業員】416名(2024年4月1日現在)
【事業所】本社/本社(札幌市中央区)
     支店/札幌オフィス
     営業所/道北営業所、北見営業所、道東営業所、帯広営業所、道南営業所、苫小牧営業所、室蘭営業所
国内グループ会社2 (株)九州日立システムズ
【本社所在地】福岡市博多区博多駅南2-12-22
【設立】1970年6月1日
【事業内容】システム構築事業
      システム運用・監視・保守事業
      ネットワークサービス事業
      情報関連機器・ソフトウェアの販売と開発
【資本金】8,000万円
【売上高】119億9,300万円(2023年3月期)
【従業員】569名 (2023年4月1日現在 就業)
【事業所】(本社)
     福岡市博多区博多駅南2-12-22
     沖縄サービスセンタ:沖縄県那覇市山下町5-21
     (営業拠点)
     北九州支店:北九州市小倉北区鍛冶町2-1-1
     大分営業所:大分市都町1-1-23
     西九州支店:久留米市中央町37-20
     佐賀営業所:佐賀市駅南本町6-4
     長崎営業所:長崎市勝山町37
     佐世保サービスセンタ:佐世保市戸尾町3-5
     中九州支店:熊本市中央区花畑町4-1
     南九州支店:鹿児島市山之口町2-30 
     宮崎営業所:宮崎市広島1-18-13
国内グループ会社3 (株)日立システムズエンジニアリングサービス
【本社所在地】神奈川県横浜市西区みなとみらい2-2-1 横浜ランドマークタワー32階
【設立】1970年3月17日
【事業内容】
~事業内容~
○システムインテグレーション事業:
お客様が抱える課題を解決するため、当社の高い技術力を駆使し、お客さまのビジネスの成長に向けたIT活用を提案していきます。
(モダナイズ/DX&AI/ネットワーク&セキュリティ)
〇マネージドサービス事業:
当社が長年培ってきた技術を元に、設計~運用まで長期的にお客様のシステムをサポートを提供しています。
【資本金】2億5,000万円
【売上高】365億46百万円(2021年度実績)
【従業員】2,115名(2023年4月1日現在)
【事業所】本社(横浜)、茨城オフィス、中部支店、関西支店、中国支店、愛宕オフィス、みなとみらいオフィス
国内グループ会社4 (株)日立システムズフィールドサービス
【本社所在地】東京都江東区越中島3-5-25
【設立】1996年6月21日
【事業内容】
・保守サービス(IT機器およびIT活用機器の設備運用保守サービス)
・ファシリティサービス(設備工事の設計、施工、施工管理、保全)
・ネットワークサービス(通信システムの設計、施工、施工管理、保全)
・ビジネスサポート(コンタクトセンターサービス、ロジスティクス運用サービス)
・マネジメントサービス(お客さまのIT機器の管理・支援サービス)
・製品販売(IT機器、オフィス環境の製品販売)
【資本金】1億円
【売上高】437億円(2022年度3月)
【従業員】2,830名(2023年4月現在)
【事業所】本社(東京)、首都圏支店(東京)、東北支店(仙台)、関東支店(大宮)、
     横浜支店(横浜)、中部支店(名古屋)、関西支店(大阪)、中国支店(広島)
     グループ全体で全国約300拠点、単独で140拠点
国内グループ会社5 (株)日立システムズパワーサービス
【本社所在地】東京都港区芝浦1-2-3 シーバンスS館15階
【設立】2014年3月3日
【事業内容】システム開発・保守
      システム運用
      カスタマーサービス業務
      東電グループネットワーク業務
コンピュータソフトウェアの販売など
【資本金】1億円
【売上高】260億円(2023年度3月)
【従業員】728名(2024年3月31日時点)
【事業所】本社、埼玉センター、千葉センター
沿革
  • 1959年
    • ・(株)日本ビジネスコンサルタント(NBC)設立
  • 1962年
    • ・通信機、電子計算機の据付工事・保守を主業務として、
       日立電子サービス(株)設立
  • 1973年
    • ・オンライン業務の第1号となる、自動車税オンラインサービスを開始
  • 1982年
    • ・自治体窓口オンラインシステム「CITY」の第1号サービスを開始
  • 1983年
    • ・ASSISTシステム(遠隔保守支援システム)運用開始
      ・日立アメリカと日立ヨーロッパへ保守支援を開始
  • 1986年
    • ・アウトソーシングサービスの中核拠点を開設
  • 1989年
    • ・(株)日本ビジネスコンサルタントから
       (株)日立情報システムズに社名を変更
  • 1990年
    • ・マルチベンダー対応の障害窓口サービスを開始
  • 1992年
    • ・東京に「ロジスティクスセンタ」を開設
  • 1995年
    • ・C/S型住民情報システムの第1号サービスを開始
  • 1996年
    • ・システム障害監視サービスのリモート運用を開始
  • 2000年
    • ・ASPの第1号サービスを開始
  • 2001年
    • ・(株)日立情報システムズは、(株)日立情報ネットワークと合併
  • 2002年
    • ・5つのサポートセンターを統合し、
       東京に「日立ソリューションサポートセンタ」を開設
  • 2004年
    • ・(株)日立情報システムズは、日立ネットビジネス(株)と合併
  • 2005年
    • ・日立電子サービス(株)は、
       (株)日立オープンプラットフォームソリューションズと合併
  • 2007年
    • ・名古屋・広島にBCM対応「ロジスティクスセンタ」を開設
      ・「統括コントロールセンタ」を新設し、全国複数センターの一元監視・運用を開始
      ・「環境データセンタ構想」に着手
  • 2009年
    • ・仮想化ソリューション「Vsolution」を提供開始
      ・地域密着型データセンター「LCSセンタ」を開設
      ・日立製作所の横浜第3センタ内に「日立統合管制センタ」を開設
      ・日立電子サービス(株)は、(株)日立エイチ・ビー・エムと合併
  • 2010年
    • ・日立グループの仮想化ソリューション体感スペース「仮想化工房」を全国5拠点に開設
  • 2011年
    • ・「コンテナ型データセンタ」を活用したシステム運用サービスを開始
      ・中国・広州市にシステム運用の合弁会社を設立

      ◆ 2011年10月1日
      日立電子サービス(株)と(株)日立情報システムズが合併
      (株)日立システムズとして新たにスタート
  • 2012年
    • ・福島県郡山市にコンタクトセンターを開設
      ・米国のソフトウェア会社 Cumulus Systems Inc.をグループ会社化
  • 2013年
    • ・マレーシアのITソリューションプロバイダーとITサービスの合弁会社
       Hitachi Sunway Information Systems Sdn. Bhd.を設立
      ・福島県郡山市に「郡山第二コンタクトセンター」を開設
  • 2014年
    • ・(株)日立システムズパワーサービスを設立
      ・インドのHitachi Systems Micro Clinic Pvt. Ltd.をグループ会社化
      ・(株)日立システムズネットワークスをグループ会社化
      ・中国の日立系統(広州)有限公司をグループ会社化
      ・(株)セキュアブレインをグループ会社化
  • 2015年
    • ・イタリアのHitachi Systems CBT S.p.A.をグループ会社化
      ・カナダのAbove Security Inc.をグループ会社化
  • 2017年
    • ・(株)日立システムズファシリティサービスの全事業を
       日立システムズ・テクノサービス(株)に譲渡し、
       社名を(株)日立システムズフィールドサービスに変更
      ・Hitachi Sunway Network Solutions (S) Pte. Ltd.を
       日立システムズの100%子会社化

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.9
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21.9時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.7
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆(株)北海道日立システムズ
・新人研修(日立システムズグループの専門教育を受講)
・若年層研修(1年目~5年目までの年次別及び職種別教育を受講)
・階層別研修(新任役職者教育や役職別教育を受講)
・OJT指導員研修(後輩指導における教育を受講)
・職種共通研修(ビジネス、ヒューマンスキル研修等)
・従業員教育(情報セキュリティ教育、コンプライアンス教育などのeラーニング受講等)

◆(株)九州日立システムズ
・新入社員研修
 入社初年度は、職種に応じて3カ月間~最大6カ月間の基礎技術教育を実施。
 教育終了後、配属。配属後は個人別指導員によるOJT。
 ※九州日立システムズでは新人育成期間を5年間と考え、
  年度ごとにフォローアップ研修を実施します。
・職種共通研修(ビジネス・ヒューマンスキル研修 他)
・職種別研修(SE研修、営業研修、CE研修 他)
・階層別研修(若年層、中堅社員、主任、課長、部長 他)
・専門教育(新技術、新機器対応の教育 他)
・その他
 資格取得支援教育、コンプライアンス教育、年代別マインドセット教育、
 キャリアライフプランセミナー 他

◆(株)日立システムズエンジニアリングサービス
1.内定者教育、キャリア支援(★内定期間中も支援)
2.新人教育(★9カ月間)
(1)基礎的なIT技術、社会人基礎を研修で学ぶ(3カ月間)
(2)実践的なシステム開発技術を学ぶ、モノ作り実習で学ぶ(6カ月間)
3.キャリアプランニング支援
(1)キャリアプランニング支援(個人別キャリア形成プラン作成を支援し、100人いれば100通りの育成と活躍を実現)
(2)成長サポート(定期的なキャリア面談、キャリア会議)

◆(株)日立システムズフィールドサービス
新任社員研修(「月ー金」「9:00-17:30」「3カ月もしくは6カ月間」)
新人OJT教育(配属後1年間)
資格取得支援・実技研修
階層別研修(部長/課長/主任(係長)/中堅社員等)
リーダー研修 等

◆(株)日立システムズパワーサービス
・新入社員研修
 入社初年度3カ月間~6カ月間の基礎技術教育を実施。
 教育終了後、配属。配属後は個人別指導員によるOJT。
・専門教育
 新技術、新機器対応の教育
・階層別研修
 中堅社員、主任、課長、部長など
・その他
 資格取得支援教育など
自己啓発支援制度 制度あり
◆(株)北海道日立システムズ
資格取得支援制度
(業務に必要とされる資格において、事前学習に関わる費用や受験費用、受験旅費、資格の更新手続き費用などを負担)

◆(株)九州日立システムズ
資格取得受験料補助

◆(株)日立システムズエンジニアリングサービス
400以上の資格を対象として、資格取得を推奨しています。
重点推奨資格については、取得する事で報奨金を支給しています。
受験費用や書籍購入など事前学習にかかる費用も補助します。

◆(株)日立システムズフィールドサービス
・資格取得支援制度(受験料補助・報奨金あり)
・日立グループ共通eラーニング(ヒューマンスキル系コンテンツ含む)
メンター制度 制度あり
◆(株)北海道日立システムズ
OJT指導員制度
(入社後の配属先で、新入社員一人につき必ず先輩社員が一人メンター(OJT指導員)としてつき、配属後の仕事をサポートします。

◆(株)九州日立システムズ
配属部署における上司とは別に指導・相談役となる先輩社員が新入社員をサポート

◆(株)日立システムズエンジニアリングサービス
【入社3年目までOJT指導員が業務の仕方から会社生活についてまで支援を行っています】
入社3年目に、入社1年目、2年目、3年目に培ってきた業務や経験を振返り、これからどのようなキャリアを歩んでいくかを、考えて報告する「業務報告会」を設けています。OJT指導員は、入社1年目より、新入社員とともに業務報告会に向けてともに歩み、新入社員を支え続けます。

◆(株)日立システムズフィールドサービス
新任社員研修修了後、自己成長が確認できる職場環境の醸成を目的に1年間実施しています。
プロフェッショナル人財を計画的に育成し、組織力向上を目ざす上で、新人の技術面および精神面のサポート役となるメンターとともに学んで行く制度です。

◆(株)日立システムズパワーサービス
制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
◆(株)北海道日立システムズ
キャリア面談制度

◆(株)九州日立システムズ
グローバルパフォーマンスマネジメント

◆(株)日立システムズエンジニアリングサービス
【年に2回上長とキャリア面談を行う機会を設けています】
キャリア面談では、自分自身の切り開きたいキャリアや、会社として求めているキャリアを本人と上長が話し合い、相互理解を深める場です。一人一人のキャリアを尊重し、年に1度ITスキルを診断することで、めざすキャリアに必要な業務経験、資格、研修を計画していきます。

◆(株)日立システムズフィールドサービス
年2回の評価面談時に併せて実施します。
その場でご自身のキャリア形成等について、お互いに共有し、そのために何をすべきか確認することができます。
社内検定制度 制度あり
◆(株)北海道日立システムズ
日立ITプロフェッショナル認定制度

◆(株)九州日立システムズ
プロジェクトマネージャー検定

◆(株)日立システムズエンジニアリングサービス
【日立グループ共通の高度ITプロフェッショナル認定制度を設け、当社も日立グループを支える一員として重点的に取得を推進しています】
<対象職種>
・プロジェクトマネージャ
・ITアーキテクト
・アプリケーションスペシャリスト
・情報セキュリティスペシャリスト
・サービスプロフェッショナル
・カスタマサービスエンジニア
・品質管理エキスパート
・データサイエンティスト

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、熊本大学、群馬大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京工業大学、東京情報大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島市立大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学など

採用実績(人数) 各社によって異なります。
詳しくは各社の募集ページをご覧ください。
過去3年間の新卒採用者数 各社によって異なります。
詳しくは各社の募集ページをご覧ください。
過去3年間の新卒離職者数 各社によって異なります。
詳しくは各社の募集ページをご覧ください。

過去3年間の男女別採用数 各社によって異なります。
詳しくは各社の募集ページをご覧ください。
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    - - - -
    - - - -
    - - - -
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 217 0 100%
    2023年 167 1 99.4%
    2022年 156 3 98.1%

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