最終更新日:2025/3/19

日鉄環境(株)

  • 正社員

業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 化学
  • 建設
  • 専門コンサルティング
  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
東京都
資本金
5億円
売上高
383億円(2024年3月期)
従業員
1475名(2024年4月1日現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【日本製鉄グループ】水とともに産業・社会の発展を支え、人々を幸せに#年間休日121日#WEB説明会#フレックス制度あり#安定性

【日本製鉄グループ】水処理を通じた環境保全/プラントエンジニアリング・設計施工・分析・総務人事・財務 (2025/03/01更新)

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・日本製鉄グループとして安定した事業基盤があります。
・製鉄所内での水処理を通じて、環境保全に貢献しています。
・教育や福利厚生が充実しており、働きやすい環境です。
****************************

日本製鉄のグループ企業として、製鉄所内で大量に使用される「水」を
循環して使用するために水処理を行い環境保全に貢献しています。

事業内容は多岐に渡り、「水処理設備の設計・施工・維持管理」
「土木建築工事」「水質を含めた各種分析」です。

環境分野や水処理に興味のある方をお待ちしております。
教育体制も充実しておりますので、工場の排水処理を学んだ事が無い。
と言う方でも、入社してからしっかりと学んでいただけます。

当社では、会社説明会を随時開催致します。
皆さんとお話しできる事を楽しみにしております。

モーダルウィンドウを開きます

企業のここがポイント

  • キャリア

    導入教育やテーマ研修等、長期間の研修制度により自身の力を伸ばすことができます。

  • 安定性・将来性

    日本製鉄グループ唯一の水処理中核企業として、今後も水処理の事業拡大を進めています。

  • やりがい

    水処理の専門性を身に付け、高い使命感をもち、環境負荷の低減に貢献できます。

会社紹介記事

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水処理を通して、鉄をはじめとするモノづくりを支え、環境を守り通すのが同社の使命。日々自己研鑽を重ねながら、社会の期待に応える仕事を残していこうとしています。
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経験豊富な先輩たちが丁寧に指導してくれるので技術に関する専門性は後からついてきます。貪欲に学び、成長していく意志を持つ人材に大きな期待を寄せています。

「水処理一環体制(ECOM+A)」を駆使して、製鉄所のモノづくりを支援

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Engineerin、Construction、Operation、Maintenance、Analysisの頭文字を取った「水処理一環体制(ECOM+A)」を駆使することで、総合的にソリューションを提供しています。

■製鉄の欠かせない“水処理”技術

日本製鉄のグループ会社である私ども日鉄環境では「水処理」を中心とする事業を専門としています。製鉄所内で製品や設備の冷却時に使用する水は大量に使用され、東京都民が1日の生活で使用する水の3.5倍となる「1500万トン」と言われています。各工場から出てくる排水には油や錆が混じるので、水処理をして循環させる事で環境負荷の低減を図っています。

調査・企画・設計から製作・建設、運転・操業管理、設備保全、分析までをワンストップで行う『水処理一環体制(ECOM+A)』を構築することで、国内の各製鉄所を水処理を通じて支えているほか、一部では公的機関の下水処理施設、化学や食品メーカーにも技術提供しています。


■前向きで、誠実で、協調性のある人に期待

これまで製鉄所の水処理課題に向き合ってきた技術を生かし、製鉄所以外の水処理にも事業拡大を進めていきます。
そうした中で、「前向きで、誠実で、協調性のある人」を当社では求めています。専門性が必要な職種も多いですが、学部学科に関係なく採用を行っていますので、当社事業に興味を持った学生、当社が求める人柄に1つでも当てはまる学生はぜひ応募してください。


■新卒が育つ教育体制を構築

学生時代に環境問題などに興味を持つ学生は多いですが、水処理について専門的に学んだ学生はほとんどいないと思います。当社では学部学科に関わらない採用を行っているため、水処理に関する教育に力を入れています。入社後、約2ヵ月の導入教育を通して各事業(ECOM+A)を全体的に学べる他、配属後も部署ごとに時間をかけて座学と現場実習を繰り返します。配属先での研修終了後から本格的にOJTがスタートし、3年目には各自で課題を解決するためのテーマ研修行います。長期間の研修制度により、自身の力を伸ばすことのできる研修となります。

日本製鉄のグループ企業として、福利構成には自信を持っています。月額3200円で入居可能な寮制度や各拠点で行うBBQイベントやスポーツクラブ活動などが充実し、仕事とプライベートのバランスよく働けるのも当社の自慢です。詳しくは、説明会などでお話させてください。
<採用担当者より>

会社データ

プロフィール

■会社の特徴
 当社の企業理念である「水とともに産業・社会の発展を支え、人々を幸せに」を追求し続けることが、当社が目指すサステナビリティであると考えています。当社は 水処理について高い使命感をもち、水の惑星である地球で 人類が自然環境と共存し、豊かな生活を永く送り続けるために必要不可欠である限られた水資源の循環に貢献してまいります。

■技術領域
 当社は日本製鉄グループ唯一の水処理中核企業として、排水水質が社会問題化し始めた約半世紀前から鉄づくりにおける水処理を一貫して担ってきました。鉄を1トン作るのに約200トンもの莫大な水が必要ですが、現在では90%以上の水が循環再使用されています。更に今日では都市下水や各種製造工場排水など、多種多様な水処理排水を手掛けています。
業務内容としては水処理技術の研究開発、水処理設備の設計・建設、水処理システムの操業・設備保全、水処理薬品の提供、そして分析事業です。

事業内容
■水ソリューション事業
  ・水処理プラントのエンジニアリング
  ・水処理薬品の開発、販売

■建設事業
  ・土木建築工事の企画、設計、施工
  ・構造物解析、調査、評価
  ・土壌、地下水調査

■分析ソリューション事業
  ・水質分析を中心とした環境分析
  ・化学製品や原子材料を分析する特殊分析
  ・腐食、劣化評価

■水道操業管理・設備保全
■タンク、配管等の洗浄
本社郵便番号 105-0022
本社所在地 東京都港区海岸1丁目9番1号
本社電話番号 03-6771-7551
創業 1970年9月
設立 2006年10月
資本金 5億円
従業員 1475名(2024年4月1日現在)
売上高 383億円(2024年3月期)
事業所 本社   / 東京
事業本部 / 東京、千葉
支店   / 千葉、茨城、福岡、大分、愛知、和歌山、岩手
営業所  / 福岡、大阪、愛知、宮城、北海道
主な取引先 日本製鉄・グループ会社、官公庁、化学・食品メーカー など
関連会社 日本製鉄、日鉄ケミカル&マテリアル、不動テトラ など
沿革
  • 1970年9月
    • 環境エンジニアリング株式会社 設立
  • 1977年4月
    • 不動建設株式会社 整備事業部門の営業権を譲り受け、君津・北九州・大分に支店を設立
  • 2002年4月
    • 東北・名古屋・大阪営業所開設
  • 2006年10月
    • 株式会社新日化環境エンジニアリングとの合併により、社名を「日鉄環境エンジニアリング株式会社」に変更
  • 2007年6月
    • 北海道営業所開設
  • 2009年4月
    • 名古屋支店設立
  • 2009年9月
    • 釜石試験分析センター開設(現分析ソリューション事業本部 東日本センター 釜石環境分析室)
  • 2011年6月
    • 九州営業所開設
  • 2012年10月
    • 社名を「日鉄住金環境株式会社」に変更
  • 2018年4月
    • 鹿島支店設立(現東日本支店 鹿島地区)
  • 2019年4月
    • 社名を「日鉄環境株式会社」に変更
  • 2021年4月
    • 関西支店設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.7
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 27.1時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 21 2 23
    取得者 11 1 12
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    52.4%

    女性

    50.0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.6%
      (1475名中9名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
全社階層別集合研修(新入社員、中堅管理者、ライン管理者 等)、
中途入社者向け研修、国内留学制度、選抜研修制度、各拠点内各種研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育制度(修了時受講費還付)、資格取得奨励金制度
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、岡山大学、大分大学、金沢大学、関西大学、北九州市立大学、九州工業大学、九州大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、群馬大学、高知大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京農工大学、東京理科大学、東京医科歯科大学、東京海洋大学、東北大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、北海道大学、室蘭工業大学、山口大学、横浜国立大学、早稲田大学
<大学>
秋田大学、宇都宮大学、大分大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、熊本県立大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、東京経済大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、同志社大学、徳島大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、西日本工業大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、東日本国際大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、明治大学、名城大学、横浜国立大学、立命館大学、龍谷大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、熊本高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校

採用実績(人数)       2025年(予) 2024年  2023年  
‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐----------------------------
大学院    2名    3名    2名
大学     8名    5名    5名
高専     4名    0名    0名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 17 3 20
    2022年 18 5 23
    2021年 19 11 30
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 20 2 90.0%
    2022年 23 5 78.3%
    2021年 30 6 80.0%

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