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最終更新日：2025/4/22
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2026年卒業の方を対象とした採用活動を開始しました。毎週木曜午後に会社説明会（会社見学付き）を実施中！詳しくはセミナー画面を確認してください。皆様からのご応募お待ちしております！！
創業から50年以上にわたり安定稼働し続けています。電気販売先は2社のみで安定的な事業基盤があります。
階層別研修や資格取得支援など、教育・研修制度が充実しています。
2023年度の年平均有給休暇取得日数は15.4日と多く、休暇を取得しやすい環境です。
「エネルギーの多様化が進む今だからこそ、幅広い視点でエネルギーを捉え、火力発電の新たな可能性を模索することが大切だと思います」と語る田島副社長。
私たちは、隣接する日本製鉄の生産工程で発生する副生ガスを主な燃料として有効活用し、製鉄所や東京電力EPへ電力を供給しています。電力の全面自由化以降、さまざまな事業者が新規参入して価格の変動なども著しい発電事業ですが、当社の発電燃料である副生ガスや石炭は、製鉄所より供給され、電気の販売先も日本製鉄と東京電力EPの2社であるため安定的な事業基盤ができています。また、発電設備も順次更新・改良しており、50年以上にわたって安定稼働し続けている実績を誇ります。脱炭素社会に向けて世界中が取り組むなか、CO２排出量が多いとされる発電所としての社会的責務を果たすため、さまざまな対策を講じています。燃え殻や石炭灰といった廃棄物の再利用や冷却水の適切な処理はもちろん、2023年にはバイオマスの利用試験を実施、今後は水素の利用等も検討することになると思います。こうしたSDGsに関連する取り組みについては株主である日本製鉄とJERAの協力のもとで取り組んでいきます。当社の社員は法令順守や環境意識が高く、真面目で責任感を持って仕事に取り組む社員が多いと自負しています。こうした一方、専門能力をさらに高めるため、近年は人材育成グループを発足して専任教育や研修を行っています。具体的には、発電に関する要素技術・設備技術のみならず文理の区別なく活躍できる素地をつくるための、化学や物理、数学などの基礎教育も行っています。発電と無関係に思えるかもしれませんが、関わる社員すべてがプロフェッショナルとして発電の仕組みや設備の構造までしっかりと理解することが小さなトラブルの芽を摘み取ることになり、安定稼働を続けるために不可欠だと考えています。当社では「エネルギーを通じて100年先の未来を照らす」を企業理念に掲げ、現代社会に欠かすことができないエネルギーをつくり続けてきました。発電する側の視点だけではなく、電気を使う側からの視点、脱炭素社会を推進する側の視点など、多角的な視点を持つことで、新たなエネルギーの可能性を広げてほしいと願っています。（田島 彰／代表取締役副社長）
当社は1967年6月に八幡製鐵(株)（現日本製鉄(株)）と東京電力(株)（現(株)JERA）の共同出資により設立された会社です。日本製鉄東日本製鉄所君津地区で鉄づくりを行う際に発生する副生ガスを主燃料として発電を行い、日本製鉄様と東京電力エナジーパートナー様に電気を供給しています。
男性
女性
＜大学院＞ 千葉工業大学 ＜大学＞ 大阪教育大学、甲南大学、国士舘大学、成蹊大学、専修大学、千葉工業大学、帝京大学、桐蔭横浜大学、同志社大学、日本大学、法政大学、神奈川工科大学、千葉経済大学、上武大学 ＜短大・高専・専門学校＞ 木更津工業高等専門学校
https://job.mynavi.jp/26/pc/search/corp250317/outline.html 外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう！ ※QRコードの商標はデンソーウェーブの登録商標です。
