最終更新日:2024/12/12

(株)交通建設

業種

  • 建設
  • 建設コンサルタント
  • 鉄道
  • 鉄道サービス
  • 設備工事・設備設計

基本情報

本社
東京都
資本金
1億1,450万円
売上高
約230億円
従業員
約530名

【JR東日本パートナー会社】鉄道環境の安全・安心を守り続ける建設会社

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会社紹介記事

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東日本旅客鉄道(株)のパートナー会社として、数々の大規模プロジェクトを手掛けてきた交通建設。長きに渡り、首都圏に特化した実績を積み上げて参りました!
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《安定性・将来性も》今後も地域に根ざした事業展開で安全面や技術面の強化を進め、鉄道環境を支える大役を担い続けていきたいと考えています。

70年以上続く実績は、信頼の証。徹底した安全管理と育成力が私たちの強みです。

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鉄道の安全を守り、未来をつくる。

【安全と快適を支える、建設・保守のスペシャリスト】
多くの人々の生活に、必要不可欠と言っても過言ではない「鉄道」。
公共交通手段の1つとして、国内では年間延べ252億人が利用していると言われています。
そんな鉄道に関わる全ての人々の安全を最優先に確保し、安定輸送を支え続けることこそが、私たちの使命。
交通建設はJR東日本のパートナー会社として、首都圏エリアに特化した鉄道工事を通じ、長きに渡り日本の鉄道輸送の発展に貢献して参りました。

【イチから育てる教育体制に自信があります】
当社の強みは、なんと言ってもその育成力。
この先も変わらず「鉄道環境の安全・安心」を実現するためには、鉄道建設の未来を担う新たな人材を育てていくことが何よりも大切だと考え、時間をかけた丁寧な新入社員教育に力を入れています。

入社後すぐに始まる新入社員研修では、土木技術の基礎や安全管理などをしっかり学習。
全寮制で同期の仲間と一緒に取り組むことができるため、入社を機に上京を考えている方も心細さを感じることなくスタートできる環境です。
配属後も、年代の近い先輩社員が育成担当トレーナーとして1年間しっかりサポート。
業務に関することはもちろん、プライベートの悩みなども相談できる頼れる存在として社員の活躍を応援してくれます。

会社データ

事業内容
■鉄道軌道工事
■一般土木工事 など

【大きく分けて3つの部門で構成されています】
●土木部門
駅のバリアフリー化や沿線の基盤整備、高架橋など構造物の防災・耐震補強など、その土地や環境に合わせて多岐に亘る土木工事を手掛けています。
●軌道部門
線路の保守・改良や新線の建設などを行い、日々多くの人を運ぶ"鉄道”を守ります。
●機械部門
特殊な大型機械を扱い、軌道工事・整備の作業効率化を実現しています。

【施工実績例】
●第1回~第5回渋谷駅線路切換工事
(乗り換えの利便性向上、駅構内の混雑緩和、バリアフリーなどを目的とした改良工事)
●東北縦貫線プロジェクト工事
(東京~上野を貫く新ルートの上野東京ライン開業工事)
●台風26号の影響による線路災害応急復旧工事
●山手線新大久保駅可動式ホーム柵新設に伴う乗降場改良工事
●成田線滑河・下総神崎間 圏央道こ線道路橋新設工事 など多数!
本社郵便番号 169-0073
本社所在地 東京都新宿区百人町2-4-1
本社電話番号 03-3368-8881
設立 1950年2月
資本金 1億1,450万円
従業員 約530名
売上高 約230億円
事業所 ■本店/東京都新宿区百人町 2-4-1
■東京支店/東京都新宿区歌舞伎町1-30-3
■神奈川支店/神奈川県川崎市幸区鹿島田 3-24-5
■府中支店/東京都府中市本町 1-7
■栃木支店/栃木県那須塩原市新朝日 1-5
■高崎支店/群馬県高崎市双葉町 4-6
■千葉支店/千葉県千葉市中央区要町 1-29
■土木支店/東京都北区王子 2-1-8
主な取引先 東日本旅客鉄道(株)
日本貨物鉄道(株)
独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構 など
女性社員が活躍中! 社員全員が活躍しております。
年次や経験に関係のない評価制度や待遇面で、全ての社員が活躍することが出来ます。
産休・育休も整っており、将来のライフイベントにも左右されることなく長期的なキャリアを築いていける環境です。
沿革
  • 1944年7月
    • (株)旭工業社を創立
  • 1950年2月
    • (株)東鉄退職者潤生会が設立
  • 1955年5月
    • 潤生興業(株)に商号変更
  • 1960年11月
    • 東京都新宿区百人町2-4-1に会社移転
  • 1992年4月
    • 潤生興業(株)が(株)旭工業社と合併し旭潤生工業(株)と商号変更
  • 1995年10月
    • (株)交通建設と商号変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.8時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.1
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 8 0 8
    取得者 5 0 5
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    62.5%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.0%
      (101名中3名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
■研修センターでの新入社員研修
■若手社員育成研修
■トレーナー制度(1年間のOJT)
■メンター制度
■社員研修(部外研修/年1回)
■コミュニケーションスキルアップ研修
■ロングレール研修
■若手建設技術者のための施工技術管理研修
■工事管理者資格取得前研修・初任者研修・レベルアップ研修
■課題解決スキルアップ研修
■工事管理システム操作者研修
※約60種類の研修で社員の成長をサポート
自己啓発支援制度
メンター制度 制度あり
入社7年目までの社員をメンティー(先輩社員)がサポート
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度 制度あり
軌道機械操作社内検定

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東洋大学、長岡技術科学大学、日本大学
<大学>
青森大学、麻布大学、足利大学、桜美林大学、神田外語大学、京都女子大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、昭和音楽大学、昭和女子大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、東海大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京都市大学、東京農業大学、東北学院大学、東洋大学、長岡技術科学大学、日本大学、前橋工科大学、明治大学、明星大学
<短大・高専・専門学校>
中央工学校

採用実績(人数)      2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
-------------------------------------------------------------------------------
大卒   4名   6名   4名   4名   6名   4名   6名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 4 3 7
    2023年 2 2 4
    2022年 3 3 6
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 7 0 100%
    2023年 4 0 100%
    2022年 6 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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