最終更新日：2024/11/18

(株)フィールド・パートナーズ

業種

建設コンサルタント
建設
環境・リサイクル
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 2億1350万円

売上高: 262億円（2023年11月時点）

従業員: 165名(2024年5月時点)

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【土壌環境の問題解決のプロフェッショナル】Webでの会社説明会を開催中。業界トップクラスの提案・技術力でスケールの大きな案件を担当できます！

会社紹介記事

土壌汚染関連事業を幅広く手がけるフィールド・パートナーズ。創業から17年目にして、社員は150名を、売上高は260億円を超えて、成長を続ける注目の企業だ。自由度が高く、意見や新しいアイディアがあれば積極的に提言できる風通しの良さがある社内。組織間の連携もスムーズにしやすいのが特徴だ。

: 土壌汚染関連事業を幅広く手がけるフィールド・パートナーズ。創業から17年目にして、社員は150名を、売上高は260億円を超えて、成長を続ける注目の企業だ。

: 自由度が高く、意見や新しいアイディアがあれば積極的に提言できる風通しの良さがある社内。組織間の連携もスムーズにしやすいのが特徴だ。

土壌汚染の専門家として、当社でしか実現できない未来をぜひ描いてください！

フレックスタイム制度や資格取得のためのサポート制度など、社員の働きやすさや成長を促進するさまざまな取り組みを積極的に行っています（人事総務部）	【一貫した支援＆業界初のサービスで街の発展を力強くサポート】工場であった土地に新しいマンションが建ったり、ガソリンスタンド跡地にドラッグストアができたり……街の風景が時代とともに変わっていくのはごく自然なこと。しかし、その"自然なこと"が、"土壌汚染"という問題に阻害されてしまったとしたら、人々の生活や街の発展までも阻害されてしまうことになりかねません。私たちフィールド・パートナーズは、土壌汚染対策のプロとして、日本から土壌汚染問題をなくしたいと活動する会社。土地の調査から土壌の改良工事まで、土壌汚染に関するサービスをトータルに提供し、"土地"という貴重な資源の有効活用を促進しています。また、土壌汚染による不動産取引リスクを軽減するために、そのリスクを当社が専門家として引き受ける「コストキャップ保証」を国内でいち早くスタートさせ、より円滑な不動産取引を実現させています。街が発展するには土地が安心・安全であることが大前提です。そんな"縁の下の力持ち"として、なくてはならない重要ミッションを私たちは担っています。【専門性を高めつつ唯一無二の存在として成長できる】土壌汚染というニッチな業界であるため、現在活躍している社員の多くが土壌汚染についてのスキルやノウハウを当社で一から学びました。新入社員の一年目は研修期間。社内の全業務を経験し、事業やサービスについての理解を深めます。二年目からは、先輩社員のOJTを受けつつ、担当業務を通じて専門性を高めていきます。そのほか、資格取得のサポート制度や当社独自のe-ラーニング制度、図書費補助制度などを活用しながら、必要なスキルとノウハウを身につけていきます。土壌汚染の世界は広く深く、一朝一夕でプロにはなれません。だからこそ、身につけたスキルやノウハウは自身の大きな武器となります。存在感を発揮しながら一生モノのスキルを身につけたい、そんな人にはまさにピッタリの仕事といえるでしょう。一人一人が裁量を持って活動でき、意見や新しいアイデアがあれば積極的に提言できる風通しの良さが当社にはあります。自身の頑張り次第で活躍のフィールドをどんどん広げていけます。

フレックスタイム制度や資格取得のためのサポート制度など、社員の働きやすさや成長を促進するさまざまな取り組みを積極的に行っています（人事総務部）

【一貫した支援＆業界初のサービスで街の発展を力強くサポート】
工場であった土地に新しいマンションが建ったり、ガソリンスタンド跡地にドラッグストアができたり……街の風景が時代とともに変わっていくのはごく自然なこと。しかし、その"自然なこと"が、"土壌汚染"という問題に阻害されてしまったとしたら、人々の生活や街の発展までも阻害されてしまうことになりかねません。
私たちフィールド・パートナーズは、土壌汚染対策のプロとして、日本から土壌汚染問題をなくしたいと活動する会社。土地の調査から土壌の改良工事まで、土壌汚染に関するサービスをトータルに提供し、"土地"という貴重な資源の有効活用を促進しています。また、土壌汚染による不動産取引リスクを軽減するために、そのリスクを当社が専門家として引き受ける「コストキャップ保証」を国内でいち早くスタートさせ、より円滑な不動産取引を実現させています。
街が発展するには土地が安心・安全であることが大前提です。そんな"縁の下の力持ち"として、なくてはならない重要ミッションを私たちは担っています。

【専門性を高めつつ唯一無二の存在として成長できる】
土壌汚染というニッチな業界であるため、現在活躍している社員の多くが土壌汚染についてのスキルやノウハウを当社で一から学びました。新入社員の一年目は研修期間。社内の全業務を経験し、事業やサービスについての理解を深めます。二年目からは、先輩社員のOJTを受けつつ、担当業務を通じて専門性を高めていきます。そのほか、資格取得のサポート制度や当社独自のe-ラーニング制度、図書費補助制度などを活用しながら、必要なスキルとノウハウを身につけていきます。土壌汚染の世界は広く深く、一朝一夕でプロにはなれません。だからこそ、身につけたスキルやノウハウは自身の大きな武器となります。存在感を発揮しながら一生モノのスキルを身につけたい、そんな人にはまさにピッタリの仕事といえるでしょう。
一人一人が裁量を持って活動でき、意見や新しいアイデアがあれば積極的に提言できる風通しの良さが当社にはあります。自身の頑張り次第で活躍のフィールドをどんどん広げていけます。

会社データ

事業内容	■コンサルティング営業業務お客様の土壌汚染に関するお悩みに寄り添い、調査・対策、行政対応、リスクコミュニケーション等、土壌汚染に関わるあらゆる段階で最適な解決策をご提示、トータルサポートしていきます。 ■調査業務土壌汚染が存在する可能性を調査し、土地の状況を的確に把握します。その上で最適な対策方法をお客様にご提案します。 ■対策工事業務汚染の状況に応じてさまざまな種類の土壌汚染対策があり、その施工方法も多数存在する中で、お客様のニーズにあった対策計画を設計・立案し、自ら責任をもって施工します。 ■解体工事・埋設物撤去工事業務土壌汚染対策に加えて、アスベストや廃棄物等の適切な処理、騒音・振動・粉塵等の周辺環境への影響を最大限の配慮をし、更地化までの安全かつ効率的な工事を行います。 ■保証業務土壌汚染リスクは調査の進捗や対策工事において選択する工法によりその度合いは様々ですが、時には当初の見積金額から何億円もの巨額な超過費用の発生や対策期間の長期化に繋がる場合があります。これらのリスクは土地所有者の方や土地購入の検討者にとって大きな障害となり、大きな不安要素です。当社は「保証」によりこのリスクを引き受け、障害を取り除くことで、取引を円滑にし、お客さまに安心を提供します。

事業内容

■コンサルティング営業業務
お客様の土壌汚染に関するお悩みに寄り添い、調査・対策、行政対応、リスクコミュニケーション等、土壌汚染に関わるあらゆる段階で最適な解決策をご提示、トータルサポートしていきます。

■調査業務
土壌汚染が存在する可能性を調査し、土地の状況を的確に把握します。その上で最適な対策方法をお客様にご提案します。

■対策工事業務
汚染の状況に応じてさまざまな種類の土壌汚染対策があり、その施工方法も多数存在する中で、お客様のニーズにあった対策計画を設計・立案し、自ら責任をもって施工します。

■解体工事・埋設物撤去工事業務
土壌汚染対策に加えて、アスベストや廃棄物等の適切な処理、騒音・振動・粉塵等の周辺環境への影響を最大限の配慮をし、更地化までの安全かつ効率的な工事を行います。

■保証業務
土壌汚染リスクは調査の進捗や対策工事において選択する工法によりその度合いは様々ですが、時には当初の見積金額から何億円もの巨額な超過費用の発生や対策期間の長期化に繋がる場合があります。
これらのリスクは土地所有者の方や土地購入の検討者にとって大きな障害となり、大きな不安要素です。
当社は「保証」によりこのリスクを引き受け、障害を取り除くことで、取引を円滑にし、お客さまに安心を提供します。

本社郵便番号	105-0001
本社所在地	東京都港区虎ノ門1-2-8 虎ノ門琴平タワー10階（受付12階）
本社電話番号	03-6268-8597
設立	2007年12月17日
資本金	2億1350万円
従業員	165名(2024年5月時点)
売上高	262億円（2023年11月時点）
事業所	東京本社：東京都港区虎ノ門大阪支店：大阪府大阪市中央区北浜名古屋支店：愛知県名古屋市中区錦
平均年齢	40.4歳（2024年2月現在）
許認可・登録	◆土壌汚染対策法に基づく指定調査機関　2020-3-0001 ◆一級建築士事務所　東京都知事　第55631号 ◆建設業　東京都知事許可 (特-5)第130716号土木、とび・土工、解体工事業、建築、鋼構造物、しゆんせつ、水道施設、石、舗装、塗装工事業 (般-5)第130716号さく井工事業 ◆宅地建物取引業者　東京都知事(4)第88892号
沿革	2007年　株式会社フィールド・パートナーズ設立（業界初の保証サービス（法令保証・環境賠償保証）の提供開始） 2013年　部分調査保証の提供開始（保証サービスの拡充） 2014年　未調査保証、残土保証、埋設物保証の提供開始（お客様からの声をもとに開発） 2015年大阪支店開設 2016年株式会社環境管理センター（ECC）と資本業務提携 2018年　履行保証提供開始　ECCとの合弁会社「土壌環境リサーチャーズ（GER）」設立 2019年名古屋支店開設 2020年　アスベストコストキャップ保証の提供開始 2021年不動産取引関係者の業務をサポートする「FP-now」の提供開始 2023年業容拡大に伴い名古屋支店、大阪支店を移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 4.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 32.2時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	5名	1名	6名
取得者	2名	1名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

40.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.1%
  （32名中1名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり・社会人研修：ビジネスパーソンとしての基本的なマナー、ルール等を学び、新社会人としての第一歩をサポートします。・外部研修：会社指定のプログラムから、希望する講座を自分で選択して受講できます。また、自ら探した研修等を、上司に申請して受講することもできます。当社は、自ら「学びたい」「成長したい」と思う人を、トコトン応援・サポートします！
自己啓発支援制度	制度あり・資格取得支援：会社の指定する21の資格を取得した際に報奨金をお渡ししています。（入社時保有者も対象）また、対象資格の取得に向けた学び・取り組みをバックアップします。・e-learning：自社オリジナルのe-Learningで土壌汚染や当社業務の基礎知識をいつでも、どこでも学ぶことができます。・図書費補助：本のジャンルは問わず（業務に関係のない本でも可）毎月5,000円までの図書費を会社が負担します。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京海洋大学、東京農工大学、東京理科大学＜大学＞茨城大学、大阪大学、京都大学、駒澤大学、島根大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、名古屋大学、日本大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、早稲田大学、一橋大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年　 2022年　 2023年　 --------------------------------------------- 大学院卒　　ー　　　ー　　　ー大学卒　　　1名　　ー　　　ー

採用実績（学校）

＜大学院＞
東京海洋大学、東京農工大学、東京理科大学
＜大学＞
茨城大学、大阪大学、京都大学、駒澤大学、島根大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、名古屋大学、日本大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、早稲田大学、一橋大学

採用実績（人数）

　　　　　 2021年　 2022年　 2023年　
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大学院卒　　ー　　　ー　　　ー
大学卒　　　1名　　ー　　　ー　　　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）