最終更新日:2025/4/1

エヌエス環境(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 化学
  • 専門コンサルティング
  • 環境・リサイクル
  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
東京都
資本金
3億9,620万円
売上高
62億7,260万円(2024年12月期実績)
従業員
477名(2024年12月末現在)
募集人数
11~15名

思いやりの環境テクノロジーで明日の環境作りに貢献する総合環境コンサルタントです!化学と環境に興味のある方歓迎!

★応募受付開始しました! (2025/04/01更新)

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 エントリーいただいた方に応募案内をお送りしています。
★2026年卒向け 会社説明会(動画)を配信中です。
 セミナーご予約いただいた方に視聴URLをお送りします。

★東北限定1デイインターンシップ(オープン・カンパニー)は受付を締切ました。たくさんのご応募ありがとうございました。

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企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    化学と環境をベースに、われわれを取り巻く環境に関わる様々な課題を解決する広範なサービスを提供します。

  • 安定性・将来性

    創業59年目、自己資本比率80%以上、直近6年連続増益・最高益更新、優れた経営安定性と成長性を誇ります。

  • 技術・研究

    ダイオキシン、PM2.5、アスベスト、PFAS/PFOSなど次々生まれる課題に積極的な研究開発により応えます。

会社紹介記事

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全国各地の事業所及び分析センターと国内でも有数の設備と計測機器により、調査・測定分析からコンサルティングまで一貫したサービスを提供できることが私たちの強みです。
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私たちの職場環境は、ひとことで言えば規律の中にも自由な雰囲気があり、各人のスタイルで専門分野の業務に取り組んでいます。

約半世紀に亘り築きあげてきた環境技術により、明日の環境作りに貢献します!

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私たちの仕事は、大きく分けると環境モニタリング(分析、計測等)、環境コンサルティング(調査、解析等)、環境エンジニアリング(環境対策工事等)の3分野になります。

【エヌエス環境はこんな会社】
私たちの業務対象は「環境」です。将来に亘る豊かな自然環境の保全、健康で快適な生活環境の為の各種調査・分析(水質、大気、土壌等)、環境アセスメント、建築物管理、コンサルティング等を行っています。
約半世紀に亘り築きあげてきた専門力と総合力の環境テクノロジーを駆使し、社会への貢献を目標に、全国の事業所及び分析センター、国内有数の設備と計測機器によって、調査・測定・分析からコンサルティングまで一貫したサービスを提供しています。

【学生時代に学んだことが活かせる多岐にわたる業務内容】
大きく分けると環境モニタリング(分析、計測等)、環境コンサルティング(調査、解析、計画等)、環境エンジニアリング(アスベスト対策工事、土壌汚染対策工事等)の3分野になります。その内容は、大気・水質・土壌の化学分析から、騒音振動測定、生活環境調査、自然環境調査、環境アセスメント、地域環境基本計画の策定、アスベスト調査及び対策工事等々まで多岐にわたり、それぞれの分野の専門家が業務に当たっています。化学と環境に関する知識を基礎とし、生物や物理計測、土木地質などの知識や経験を活かすことができます。

【先輩が丁寧に指導しますが、自ら勉強しレベルアップする社風】
私たちの職場環境は、ひとことで言えば規律の中にも自由な雰囲気があり、各人のスタイルで専門分野の業務に取り組んでいます。個性的で野武士的な空気を醸し出している社員も少なくありませんが、先輩たちは後輩の一日も早い成長を願っており、一つひとつていねいに仕事を教えています。社員の自律性を重視しており、それが働きやすさにつながっていると自負していますが、それだけに、いろいろな仕事に興味を持って取り組むと同時に、自ら率先して勉強し、知識を深めることが求められるプロフェッショナルの世界です。

会社データ

プロフィール

エヌエス環境(株)は、化学と環境をベースに、われわれを取り巻く環境に係る様々な課題を解決するための広範なサービスを提供する、総合環境コンサルタント企業です。

【私たちが掲げる3つの経営理念】
■技術サービス:私たちは、環境に係わる専門的で高品質な技術サービスを提供します。
■お客様満足:私たちは、お客様の信頼を獲得することにより企業価値を高め永続的に発展する企業を目指します。
■法令遵守:私たちは、法令遵守のもと高い職業倫理観にて誠実かつ公正な企業活動を遂行します。

これらの理念のもと、全国の事業所及び分析センター、国内でも有数の計測機器等設備と技術者により、全国展開を図り、調査・測定分析からコンサルティングまで一貫したサービスを提供できることが私たちの強みです。

事業内容
【思いやりの環境テクノロジー】
私たちの事業は下記のような環境に関する様々な分野にわたります。そして、これらの事業を支える、長年にわたって積み上げてきた技術とノウハウ及び組織体制を有しています。私たちは、お客様の立場に立って考え、ニーズに合わせてこれらを組み合わせて提案・提供することにより、持続的発展に必要な環境問題解決のお手伝いをします。

■環境モニタリング(分析・計測等)
・大気、水質、土壌の化学分析(各種基準に対する分析と計量証明)
・アスベスト、ダイオキシン、PM2.5、微量PCB、シックハウス
・油分、農薬、POPs、PFOS/PFOA
・廃棄物、バイオマス、自然由来土壌汚染物質
・WET(生物応答試験)、プランクトン同定
・作業環境測定
・放射能、騒音、振動測定 など

■環境コンサルティング(調査、計画、解析等)
・環境アセスメント(自主アセス、法アセス)
・自然環境調査(動物、植物、生態系、気象、海象、地象、景観) 
・生活環境調査(大気、水質、土壌、騒音、振動、悪臭)
・数値解析(風害予測、大気拡散予測)
・環境基本計画、地球温暖化対策、省エネ診断、地域エネルギービジョン策定
・再生エネルギー支援、廃棄物の分析と資源化支援、環境教育
・地質調査、ボーリング、動態観測、原位置試験、室内試験、解析 など 

■環境エンジニアリング(対策工事等)
・アスベスト対策工事、土壌汚染対策工事 など

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自然環境調査は、道路建設や河川改修など様々な開発事業による自然環境への影響を把握するための資料を得る目的で行っています(環境影響評価では“調査”にあたります)。

本社郵便番号 105-0011
本社所在地 東京都港区芝公園1-2-9
本社電話番号 03-3432-5451
会社創立 1967年(昭和42年)7月
資本金 3億9,620万円
従業員 477名(2024年12月末現在)
売上高 62億7,260万円(2024年12月期実績)
事業所 [本社]
■本社(東京都港区芝公園1-2-9)
■総合分析センター(岩手県盛岡市みたけ4-3-33)
・廃棄物研究所(岩手県盛岡市みたけ4-3-33)

[札幌支社]
■札幌支社(北海道札幌市白石区北郷1条5丁目4-17)
・函館営業所(北海道函館市松陰町16-16)
・釧路営業所(北海道釧路市幸町5-6-8)

[東北支社]
■東北支社(宮城県仙台市宮城野区中野2-3-2)
■青森支店(青森県青森市大字浜田字玉川347)
■盛岡支店(岩手県盛岡市みたけ4-3-33)
■秋田支店(秋田県秋田市川尻総社町8-13)
■山形支店(山形県山形市東山形2-7-1)
■福島支店(福島県郡山市新屋敷1-165)

[東京支社]
■東京支社(さいたま市西区宮前町1629-1)
・東京営業所(東京都港区芝公園1-2-9)
・北関東営業所(栃木県宇都宮市野沢町2-12)
■横浜支店(神奈川県横浜市神奈川区神奈川2-16-9-101)

[中部支社]
■中部支社(愛知県名古屋市守山区瀬古東2-907)
・三重営業所(三重県津市半田3438-88)
・中津川事務所(岐阜県中津川市中津川2447-112)
・山梨南部事務所(山梨県南巨摩郡南部町南部7459-2)
・秦野事務所(神奈川県足柄上郡開成町吉田島370-3)
■北陸支店(石川県金沢市西念3-32-12)
・福井営業所(福井県福井市問屋町1-10-113)
・新潟営業所(新潟県新潟市東区牡丹山6-6-8)

[大阪支社]
■大阪支社(大阪府吹田市垂水町2-36-27)
・大阪営業所(大阪府大阪市淀川区田川北2-4-66)
・和歌山営業所(和歌山県新宮市春日7-5)

[西日本支社]
■西日本支社(福岡県福岡市博多区相生町3-2-3)
・佐賀営業所(佐賀県佐賀市神野東3-2-7(1-B))
・熊本営業所(熊本市東区保田窪本町8-18-101)
・大分営業所(大分県大分市古国府3-11-32-102)
■中四国支店(岡山県岡山市北区下中野1230-1)
・鳥取営業所(鳥取県鳥取市南安長2-11)
・山口営業所(山口県山口市小郡大江町7-25-101)
・松山営業所(愛媛県松山市山越4-4-33)
 他
業績       売上高   経常利益
2024/12期 62.7億円  10.9億円
2023/12期 58.8億円  9.7億円
2022/12期 55.7億円  9.0億円
2021/12期 55.7億円  8.5億円
2020/12期 53.7億円  7.4億円
2019/12期 54.3億円  6.5億円
株主構成 応用地質(株) 100%
表彰実績 2024年
独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構北陸新幹線建設局「感謝状」
業務名:「北陸新幹線(金沢・敦賀間)建設」

2022年
国土交通省東北地方整備局東北技術事務所「事務所長表彰」
業務名:「東北管内微量化学物質分析業務」

国土交通省東北地方整備局秋田河川国道事務所「事務所長表彰」
業務名:「秋田河川国道管内環境調査業務」

2021年
独立行政法人水資源機構愛知用水総合管理所長「優良業務表彰」および「優秀技術者表彰」
業務名:「牧尾ダム水質調査業務」

2020年
国土交通省東北地方整備局秋田河川国道事務所「事務所長表彰」
業務名:「象潟地区外環境調査」

2019年
西日本高速道路株式会社関西支社阪神改築事務所「優良事業所(調査等業務)表彰」
業務名:「平成27年度 新名神高速道路 川西~神戸間土壌分析業務」

2017年
独立行政法人水資源機構利根導水総合事業所長「優良業務表彰」および「優秀技術者表彰」
業務名:「利根大堰魚道稚アユ遡上調査業務」

2016年
国土交通省東北地方整備局「局長表彰」
業務名:「山形北部地区環境調査」

2015年
宮城県農林水産部「優秀技術者表彰」
業務名:「H25高舘地区(復興再生計画)-B01号 高舘地区外環境配慮基礎調査業務」

国土交通省東北地方整備局岩手河川国道事務所「事務所長表彰」
業務名:「北上川上流水辺現地調査(鳥類等)業務」

2014年
東日本高速道路株式会社仙台工事事務所・相馬工事事務所「事務所長表彰」
業務名「常磐自動車道南相馬~山元間猛禽類調査」

2012年 
国土交通省 東北地方整備局「局長表彰」
業務名「新庄金山地区環境調査」

2010年
国土交通省 東北地方整備局 秋田河川国道事務所「事務所長表彰」
業務名「象潟地区環境に関する影響基礎調査」

国土交通省 東北地方整備局 能代河川国道事務所「事務所長表彰」
業務名「米代川環境調査業務」

国土交通省 東北地方整備局 森吉山ダム工事事務所「 事務所長表彰」
業務名「森吉山ダム魚類等調査業務」

国土交通省 中国地方整備局 山口河川国道事務所「事務所長表彰及び優秀技術者表彰」
業務名「佐波川河道環境調査検討業務」

2009年
国土交通省 関東地方整備局 東京国道事務所長「事務所長表彰及び優秀技術者表彰」
業務名「平成20年度万世橋管内大気常時観測局等保守・データ整理他業務」
主な資格者数 <2024年6月1日時点>
■技術士
(総合技術監理部門)7名、(建設部門)28名、(応用理学部門)3名、(環境部門)22名、(衛生工学)3名、(農業)1名、(森林)1名
■RCCM  6名
■環境計量士
(騒音・振動関係)21名、(濃度関係)54名
■公害防止管理者
(水質関係第1種)35名、(大気関係第1種)17名、(騒音関係)15名、(振動関係)11名、(ダイオキシン類関係)13名
■土壌汚染調査技術管理者  24名
■土壌環境リスク管理者  4名
■土木施工管理技士 (一級)7名、(二級)3名
■測量士 3名  測量士補 19名
■臭気判定士  24名
■作業環境測定士 (第1種)29名、(第2種)23名
■特定化学物質等作業主任者  23名
■特別管理産業廃棄物管理責任者  23名
■生物分類技能検定
(植物1級)2名、(動物1級)6名、(水圏生物1級)1名、(植物2級)2名、(動物2級)5名、(水圏生物2級)1名
■環境アセスメント士  9名
■ビオトープ施工管理士 (1級)3名、(2級)11名
■ビオトープ計画管理士 (2級)9名
■環境カウンセラー (事業者部門)3名、(市民部門)1名
■建築物石綿含有建材調査者  (特定)23名、(一般)81名
■石綿作業主任者  75名
■地質調査技士  12名
■エネルギー管理士 7名
■建築施工管理技士 (二級) 2名
主な許認可・登録 ■建設コンサルタント  建05 第3475号
・廃棄物部門 ・地質部門 ・建設環境部門
■地質調査業  質05 第1462号
■測量業  第(7)-21708号
■建設業  国土交通大臣許可 (般-3) 第15239号
■計量証明事業
【特定濃度】岩手
【濃度】北海道、青森、岩手、秋田、宮城、山形、埼玉、石川、山梨、岐阜、大阪、愛媛、福岡
【音圧レベル】北海道、青森、岩手、秋田、宮城、山形、埼玉、石川、大阪、愛媛、福岡
【振動加速度レベル】北海道、青森、岩手、秋田、宮城、山形、埼玉、石川、大阪、愛媛、福岡
■特定計量証明事業登録認定(MLAP)
【ダイオキシン類】 岩手 (N-0065-02)
■作業環境測定登録機関  北海道、青森、岩手、秋田、宮城、埼玉、大阪
■建築物飲料水水質検査業  北海道、青森、岩手、秋田、宮城、山形、埼玉、大阪
■第2種臭気測定認定事業所  東北支社 第305(03)号
■温泉成分分析機関  岩手県 第5号、宮城県 第3号
■水道検査機関登録(水道法第20条4第2項)196
■土壌汚染対策法に基づく指定調査機関  環境省指定番号 2003-8-2012
■ISO9001   JQA-QM8266
■ISO14001   JQA-EM1818
■ISO/IEC27001 JQA-IM1711
■ISO/IEC17025認定試験所  東北支社技術部放射線調査課 RTL03600(化学試験、食品・医薬品試験)
主な加盟団体 一般社団法人 日本環境アセスメント協会
一般社団法人 建設コンサルタンツ協会関東支部地域研究員
一般社団法人 土壌環境センター
公益社団法人 日本作業環境測定協会
一般社団法人 日本環境測定分析協会
公益社団法人 におい・かおり環境協会
一般社団法人 日本風力発電協会
沿革
  • 1964年
    • 創業者「本間正一」 が札幌にて防除業(ネズミ、ゴキブリ、シロアリ退治等)を営む。
  • 1967年7月創立
    • 札幌にて会社創立 社名は「日本サニタ(株)」
      ※日本サニタ(Nihon Sanita)がエヌエス(NS)の由来。
  • 1970年~90年
    • 環境計量証明事業を立ち上げ、北海道・東北を中心に展開。
      1984年から東京、西日本に環境コンサルタント事業を展開。
      1985年、社名を「エヌ・エス・環境科学コンサルタント(株)」に変更、総合コンサルタント業の礎を築く。
  • 1992年5月
    • 応用地質(株)傘下に入り、オーナー企業から卒業し、環境に関する総合コンサルタント企業としての一層の発展を目指す。
  • 1996年10月
    • 社名を「エヌエス環境(株)」に変更。
  • 1997年7月株式公開
    • 東証店頭登録
      2004年12月 店頭登録からジャスダックへ。
  • 2010年2月
    • 応用地質(株)(親会社)による100%子会社化。
      OYOグループ最大の子会社として、グループ経営の重要な一翼を担う。
  • 2016年10月
    • 創業の地札幌で、創立50周年記念式典を行い、次の50年へ向けて一層の発展を誓う。
  • 2018年4月
    • ウォータージェット工法を持ってアスベスト除去工事に本格参入、これによりアスベスト調査・分析・工事の一貫した体制を構築、ワンストップサービスが可能に。
  • 2021年1月
    • 環境計画本部を設置し、脱炭素社会の実現、地球温暖化対策など高まるニーズに積極的に応えることで社会貢献と事業拡大を目指す。
  • 2024年1月
    • 6支社体制へ・・・西日本地域(東海北陸以西)を、中部支社、大阪支社、西日本支社の3支社に再編成、これまでの札幌、東北、東京の3支社に加えて6支社体制とし、地域サービスの充実と拡大を図る。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.1
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.1時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.1
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 8 2 10
    取得者 3 2 5
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    37.5%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.7%
      (88名中5名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
集合研修とOJT:入社後1週間程度、新人研修(会社の仕組み研修・マナー研修等)を行います。その後は、配属先においてOJTにより業務についての研修を行います。さらに、1年~3年後、若手研修会を行い成長を確認しあいます。
中堅以後にも、分野別(営業、技術、分析等)の研修会、講習会などがあり、最新のスキルを共有できるようになっています。
また、年1回の社内技術発表会を開催しています。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援:会社の指定する資格(技術士、環境計量士等々)を取得する場合、模擬試験の実施などの受験支援、受験費用の補助、取得時のインセンティブ支給などを行います。
メンター制度 制度あり
専任指導員:新人には1年間、配属先において先輩社員が専任指導員として付き、業務に関する指導や会社生活に関する指導を行ってくれますので、心配はいりません。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告面談:毎年1回、自己申告に基づき1年の振り返りと、次年度以降のキャリア開発を含む働き方について、上司と面談して話し合います。
社内検定制度 制度あり
スキルマップ:職種別に作成したスキルマップにより、職員のスキル取得の推進と状況の確認を行い、見える化を行います。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、北見工業大学、室蘭工業大学、北里大学、弘前大学、岩手大学、秋田大学、秋田県立大学、東北大学、山形大学、筑波大学、群馬大学、茨城大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、中央大学、東京理科大学、東京農業大学、東海大学、東邦大学、日本大学、東京学芸大学、武蔵野大学、横浜国立大学、山梨大学、信州大学、金沢大学、富山大学、静岡県立大学、名古屋大学、名古屋市立大学、三重大学、滋賀大学、京都大学、龍谷大学、大阪大学、大阪市立大学、近畿大学、神戸大学、奈良先端科学技術大学院大学、岡山大学、広島大学、鳥取大学、山口大学、愛媛大学、徳島大学、高知大学、九州大学、北九州市立大学、鹿児島大学
<大学>
北海道大学、北海学園大学、札幌学院大学、酪農学園大学、北見工業大学、帯広畜産大学、室蘭工業大学、函館大学、弘前大学、青森大学、八戸工業大学、岩手大学、岩手医科大学、岩手県立大学、盛岡大学、秋田大学、秋田県立大学、東北大学、東北工業大学、東北学院大学、東北福祉大学、宮城教育大学、石巻専修大学、山形大学、宇都宮大学、群馬大学、筑波大学、茨城大学、埼玉工業大学、千葉大学、千葉工業大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、一橋大学、お茶の水女子大学、早稲田大学、中央大学、東京理科大学、芝浦工業大学、東京都立大学、東洋大学、東邦大学、東京農業大学、東京都市大学、東海大学、日本大学、帝京科学大学(東京)、獨協大学、専修大学、駒澤大学、東京経済大学、玉川大学、立正大学、武蔵野大学、横浜国立大学、関東学院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、山梨大学、新潟大学、信州大学、金沢大学、金沢工業大学、富山大学、名古屋大学、名古屋市立大学、中京大学、中部大学、人間環境大学、名城大学、愛知工業大学、四日市大学、滋賀大学、滋賀県立大学、京都大学、京都府立大学、京都産業大学、立命館大学、龍谷大学、京都女子大学、大阪大学、近畿大学、関西大学、関西学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、神戸大学、甲南大学、奈良女子大学、岡山理科大学、倉敷芸術科学大学、広島工業大学、鳥取大学、島根大学、山口大学、愛媛大学、香川大学、高知大学、九州大学、北九州市立大学、福岡大学、長崎大学、長崎県立大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学
<短大・高専・専門学校>
札幌科学技術専門学校、苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、青森県立青森高等技術専門校、青森中央短期大学、岩手県立大学宮古短期大学部、秋田県立秋田技術専門校、秋田工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本自然環境専門学校、日本分析化学専門学校、大阪バイオメディカル専門学校

採用実績(人数)  2025年 17名
 2024年 12名
 2023年 14名
 2022年 15名
 2021年 20名
採用実績(学部・学科) 法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系(4年制)、その他理系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 12 5 17
    2024年 10 2 12
    2023年 12 2 14
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 17 0 100%
    2024年 12 0 100%
    2023年 14 1 92.9%

先輩情報

入社してからのギャップを感じないようするために
鈴木 悟基
2014年入社
岩手大学大学院
工学研究科 応用科学・生命工学専攻
環境計画本部 技術部
自治体の環境関連計画の策定支援や施設の省エネルギー診断等
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