最終更新日：2025/4/14

東急セキュリティ(株)【総合職】

正社員

業種

セキュリティ

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 82億円（2023年3月）

従業員: 1250名（2024年9月1日現在）

募集人数: 6～10名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

安心して住み続けられる街づくりに貢献している会社です

オンライン会社説明会5月　受付中です！（2025/04/14更新）

伝言板画像

セキュリティと聞くと、警備員のイメージが強いですが、各種センサーや防犯カメラ、警備員の駆けつけを融合させたサービスなど先進のセキュリティで、街全体をお守りしています。東急（株）や東急グループと共に街づくりの仕事がしたい方、仕事を通じて社会貢献したい方、わたしたちと一緒に「暮らしやすく明日につながる」仕事をしませんか！ぜひご応募ください。

職場環境

年間休日120日、平均残業時間が月20時間以内と働きやすく、育児休業の取得実績もあります。
やりがい

東急グループと共に街づくり、暮らしを守る仕事ができます。
やりがい

東急株式会社や東急グループと共に街づくり、仕事を通じて社会貢献ができます。

会社紹介記事

私たちは東急線沿線地域密着で、この街に暮らす人々が、安心して笑顔で暮らせるように街づくりに貢献している会社です。住宅・オフィス・商業施設・学校などへ、総合的なセキュリティソリューションの提案を行います。また、新商品開発、渋谷全体のセキュリティ事業の推進なども担います。

: 私たちは東急線沿線地域密着で、この街に暮らす人々が、安心して笑顔で暮らせるように街づくりに貢献している会社です。

: 住宅・オフィス・商業施設・学校などへ、総合的なセキュリティソリューションの提案を行います。また、新商品開発、渋谷全体のセキュリティ事業の推進なども担います。

健康経営優良法人2025（大規模法人部門）に認定されました！

従業員一人ひとりが、心身ともに健康で、会社とともに成長する意欲と実感を持つことが最も重要であり、それが持続的な企業価値向上の基盤となると考えています。	東急セキュリティはこのたび、健康経営優良法人2025（大規模法人部門）に認定されました！健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。東急セキュリティは健康増進に向けた職場環境づくりに積極的に取り組み、すべての従業員が”働き続けたい”と思える会社を目指しています。

従業員一人ひとりが、心身ともに健康で、会社とともに成長する意欲と実感を持つことが最も重要であり、それが持続的な企業価値向上の基盤となると考えています。

東急セキュリティはこのたび、健康経営優良法人2025（大規模法人部門）に認定されました！
健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。東急セキュリティは健康増進に向けた職場環境づくりに積極的に取り組み、すべての従業員が”働き続けたい”と思える会社を目指しています。

会社データ

プロフィール	私たちは東急線沿線における街づくりの総仕上げとして設立されました。もはや生活において安全安心は欠かせないものです。防犯カメラやセンサー、人の目で、皆様が安心して暮らすことができるよう、街づくりに貢献しています。お子様や高齢者見守りサービスにも力を入れております。
事業内容	防犯カメラ画像解析と警備員の駆け付けを融合させた警備サービス、子どもの安全見守りサービス（キッズセキュリティ）、高齢者緊急時駆けつけサービス（シニアセキュリティ）、タウンセキュリティ(東急線鉄道警備、施設常駐警備、商店街防犯カメラシステム、遠隔画像監視、交通系ICカードソリューション)、システム機械警備（ホーム・マンション・オフィスセキュリティ、巡回警備）ほか防犯カメラとAIによる画像解析×警備オペレーションを組み合わせたセキュリティシステムに力を入れています。

プロフィール

私たちは東急線沿線における街づくりの総仕上げとして設立されました。もはや生活において安全安心は欠かせないものです。防犯カメラやセンサー、人の目で、皆様が安心して暮らすことができるよう、街づくりに貢献しています。お子様や高齢者見守りサービスにも力を入れております。

事業内容

防犯カメラ画像解析と警備員の駆け付けを融合させた警備サービス、子どもの安全見守りサービス（キッズセキュリティ）、高齢者緊急時駆けつけサービス（シニアセキュリティ）、タウンセキュリティ(東急線鉄道警備、施設常駐警備、商店街防犯カメラシステム、遠隔画像監視、交通系ICカードソリューション)、システム機械警備（ホーム・マンション・オフィスセキュリティ、巡回警備）ほか

防犯カメラとAIによる画像解析×警備オペレーションを組み合わせたセキュリティシステムに力を入れています。

本社郵便番号	154-0004
本社所在地	東京都世田谷区太子堂4-1-1　キャロットタワー21階
本社電話番号	03-6866-7453
設立	2004年
資本金	1億円
従業員	1250名（2024年9月1日現在）
売上高	82億円（2023年3月）
株主構成	東急株式会社100％
沿革	2004年10月1日・東急線沿線でセキュリティサービスを提供するとともに、駅および鉄道施設関連のセキュリティを強化することで沿線の価値向上を目的に、『東急グループの街づくりの総仕上げ』として設立。サービスエリアを東急線沿線に限定し、地域密着型という東急グループの強みを生かし事業開始。 2005年・鉄道施設内の犯罪抑止の重要性が高まるなか、お客様をはじめ駅に関わる全ての人への安全・安心の提供を目的とする鉄道警備事業を開始。 2007年・通学・通塾時の子ども見守りを目的とした、PASMOを利用した子ども通過情報配信サービス「キッズセキュリティ」を提供開始。・同年12月に、東急線駅自動改札機の通過情報配信サービス「エキッズ」を提供開始。 2008年住み慣れた我が家に住み続けたいシニアを見守り、離れて暮らす家族にも安心を提供を目的とする、高齢者見守りサービス「シニアセキュリティ」を提供開始。 2010年・東急グループの成長戦略「沿線価値の向上」として、東急ファシリティサービス（現東急プロパティマネジメント）の施設警備部門を統合し、総合警備会社としてセキュリティサービスの提供を開始。・本社を東京都世田谷区に移転。 2013年・首都圏の公立小中学校を中心に「キッズセキュリティ・ミマモルメ」のサービスを提供開始。・東京都目黒区・横浜市青葉区で、犯罪抑止と、より一層の安全・安心で住みやすい街にしていくことを目的に、「東急セキュリティ見守り隊」の活動を開始。・オンライン画像監視センター設立。 2014年・防犯カメラの映像を画像センターで一元管理、遠隔モニタリングや画像取り出し代行を行う画像監視サービスの提供を開始。 2015年・日本初、東急線各駅に加え、東急バスでの乗車情報配信サービスもエキッズで開始。 2016年・高齢者に対する見守り活動などを行い、より一層の安心・安全な東急線沿線を実現するため、横浜市実施の「地域見守りネットワーク事業」に協力。 2017年・東京都と「高齢者等を支える地域づくり協定」を締結。 2018年・横浜市の青葉警察署と特殊詐欺撲滅を目指し協定を締結。 2019年・工事不要、ペンダントタイプの緊急時駆け付けサービス「レスＱ」を提供開始・セグウェイを活用した常駐警備を開始 2020年・港区へ待機所を新設し、サービスエリアを拡大・AI顔認証機能付き体表面温度検知カメラシステムを提供開始 2021年・川崎市実施の「地域見守りネットワーク事業」に協力。 2022年・通信回線不要・工事不要、見守りと防犯を兼ね備えたセキュリティサービス「SAFE-1（セーフワン）」を提供開始。 2023年　１・AI画像解析技術と警備オペレーションを組み合わせたサービス「TS-Zero」を提供開始・国内初の現場DXアプリ「Connecteam」を大規模導入、警備員DXの加速へ。・「渋谷駅前エリアセキュリティ協定」締結。渋谷警察署と連携し、渋谷駅を中心とした公共空間における有事発生時の応援体制を確立。 2023年　２・大和市と「地域の見守りと安心できるまちづくりに関する協定」を締結。これにより、東急線沿線の全エリアにおいて自治体との地域見守りの取り組みに協力する体制に。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.5年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.9時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.2日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	18名	2名	20名
取得者	4名	2名	6名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

22.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり東急グループ新入社員研修、CS研修、東急グループ研修（チームマネジメント研修、チームリーダーシップ研修、スキルアップ研修、階層別教育）幹部候補研修
自己啓発支援制度	制度あり通信教育支援　会社指定の通信教育講座を受講し、合格終了した受講料の会社補助が受けられます。資格取得支援（業務に資する資格のみ）
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり人事面談実施
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞亜細亜大学、國學院大學、駒澤大学、昭和女子大学、専修大学、明治学院大学、岩手県立大学、早稲田大学、東洋大学、東京都市大学、法政大学、中央大学、明治大学、神奈川大学、立教大学、立正大学、武蔵大学、日本大学、目白大学、国士舘大学、獨協大学、実践女子大学、創価大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　　2023年　　2024年＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿大卒　　　3名　　　　5名　　　　5名

採用実績（学校）

＜大学＞
亜細亜大学、國學院大學、駒澤大学、昭和女子大学、専修大学、明治学院大学、岩手県立大学、早稲田大学、東洋大学、東京都市大学、法政大学、中央大学、明治大学、神奈川大学、立教大学、立正大学、武蔵大学、日本大学、目白大学、国士舘大学、獨協大学、実践女子大学、創価大学

採用実績（人数）

　　　　2022年　　2023年　　2024年
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
大卒　　　3名　　　　5名　　　　5名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）