最終更新日:2025/5/19

ミアヘルサ(株)【医療事務職】

  • 正社員

業種

  • 調剤薬局
  • 福祉サービス
  • 幼稚園・保育園
  • 給食・デリカ・フードビジネス
  • ドラッグストア

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
227億円(2024年3月期)※旧ライフサポート株式会社を含む
従業員
2,594名(2024年3月現在)※パート社員を含む
募集人数
16~20名

まごころはつながる。東京から発信する医療・福祉の連携による地域包括ケアの取り組みでトータルライフヘルスケア産業のトップ企業を目指します。

日生薬局のページをご覧いただきありがとうございます。 (2025/02/12更新)

伝言板画像

こんにちは、ミアヘルサ株式会社 日生薬局のページをご覧いただきありがとうございます!

私たちミアヘルサは地域に貢献する医療・福祉のネットワークを構築することを目指しています。
そのなかでもお薬は小さい子供からご高齢の方まで、生活するうえでなくてはならないものです。
日生薬局ではそのお薬を安心して服用してもらうためのサポートとして、地域のかかりつけ薬局を目指しています。

最先端の治療に使われる特殊な薬剤、無菌環境での輸液調製、健康相談の最初の窓口としての健康サポート薬局、自宅での療養を支援する在宅医療など、かかりつけ薬局としての日生薬局の取り組みは様々です。

そしてこうした取り組みは薬剤師のみでは行えません。
店舗の運営を支える医療事務、栄養面から患者様に関わる管理栄養士、専門職が活躍できる環境を創り出す総合職。
それぞれの職種の協力無くして十分な薬局機能の発揮はありません。

日生薬局で一緒に地域の方を支えてくれる仲間をお待ちしています。


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企業のここがポイント

  • 職場環境

    配属は60分以内。東京に集中した店舗展開の為異動を伴う転居もありません

  • 制度・働き方

    育休、産休の復帰率は100% 2年まで育休取得、小学校3年生まで時短勤務も可能。

会社紹介記事

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首都圏に40の調剤薬局を運営する日生薬局。大学病院等の前に立地する特性から、専門・高度な医療を提供する。
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お薬をもらうなら日生薬局で…。一人でも多くの方からそう言ってもらえるように、日々かかりつけ薬局としての取り組みを推進している。

多様化する医療ニーズに対応し、地域住民の健康に貢献する

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日生薬局ではワークライフバランスを重要視している。働くときは働き、休む時はしっかり休む。メリハリがあるからこそ目標に向かって成長していくことができるからだ。

~医療を志す学生の皆さんへ~

今から50年以上前、1966年に日生薬局の経営母体であるミアヘルサがその歩みをスタートさせました。最初に着手したのは小中学校の給食用食材卸売業。その後、少子高齢化による時代の変化に合わせて医薬事業部や介護事業部、保育事業部など複数の事業部を展開してきました。
現在は各事業ごとの展開はもちろん、医療・介護・保育・食品を柱に、各分野をつなぐ総合的な生活支援も行っています。

日生薬局はミアヘルサの”医療分野”にあたる事業。現在、東京都内を中心に首都圏に40の調剤薬局を運営しています。その多くが大学病院等のそばに立地する特性から、最新の薬や特別な管理が必要な薬なども日常的に扱っています。また、通院や外出が困難な方の医療を支える「在宅医療」にいち早く着目し、無菌調剤室を設置。無菌環境での調整が必要な在宅輸液療法に対応し、終末期の緩和ケアなど在宅医療の分野でも高度な医療を提供しています。

さらに日生薬局は地域密着型の調剤薬局として機能ています。2016年度からかかりつけ薬剤師制度が導入されましたが、日生薬局ではそれ以前から地域の患者様一人ひとりの健康と向き合ってきました。その結果リピーター率は90%以上、延べ100万人以上の方にお薬をお届けしています。

医療の一翼を担う薬局を活躍の場に、常に最新の知識・スキルを持ち、地域の方から必要とされる、求められる医療人に。

いつも前を向いて医療人として成長し続けることで日生薬局は地域の医療ニーズに応えています。

会社データ

プロフィール

ミアヘルサは東京を中心に医療・福祉・生活支援を手掛けるトータルライフヘルスケア企業です。
東京は高齢者数が多く、出生率が全国最下位に近いという地域特徴があります。そのような環境を支えるため、大学病院や特定機能病院をはじめとする各種専門病院が多数存在し、その医療密集度は世界でも有数です。

日生薬局はそのような地域環境の中で、東京都内を中心に42店舗の調剤薬局を運営しています。

世の中の医療ニーズは刻々と変化しています。その変化に対応するためには成長と専門性の獲得が不可欠です。
「従業員一人ひとりの成長こそが会社の成長」という理念のもと、多彩な教育研修を実施しています。

そうした教育研修を通じて獲得した専門性を発揮するため、無菌環境で輸液を調整するための無菌調剤室や、最期まで住み慣れた我が家で医療を受けられる在宅医療などの環境整備にも力を入れています。

今後より一層深刻になる少子高齢化に対応するため、社内の介護事業部や保育事業部と連携して多職種による「地域包括ケアシステム」を実践しているのも、質の高いサービスを提供することで患者様の生活の質(QOL=Quality Of Life)の向上に貢献することが日生薬局の大きな役割だと考えているからです。

事業内容
●医薬事業
・保険調剤薬局
・在宅医療(居宅訪問、介護施設の薬剤管理、在宅輸液療法による緩和ケア)
・オンライン服薬指導、電話相談、健康サポート
・セミナー等健康に関わるイベントの実施

●介護事業
・居宅介護支援、訪問介護、通所介護、訪問入浴、訪問看護
・定期巡回、随時対応型訪問介護看護
・包括支援センター、高齢者福祉センター
・小規模多機能型居宅介護、サービス付き高齢者向け住宅、介護付き有料老人ホーム、グループホーム
・日生福祉学園

●保育事業
・認可保育園
・院内保育園受託

●児童育成事業
・学童クラブ
・放課後子ども教室

●食品事業
・学校給食・保育園・外食用食材卸
・配色サービス自治体委託
・宅配寿司「銀のさら」

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ミアヘルサは薬局・介護・保育・食品事業を運営。各事業が連携し、地域の方々の生活をトータルサポートします。

本社郵便番号 162-0064
本社所在地 東京都新宿区市谷仲之町3-19
本社電話番号 03-3341-2421(代表)
創業 1966年
設立 1984年9月12日
資本金 1億円
従業員 2,594名(2024年3月現在)※パート社員を含む
売上高 227億円(2024年3月期)※旧ライフサポート株式会社を含む
事業所 ■本社
・東京都新宿区

■日生薬局 全43店舗
・東京23区内 33店舗
・東京都市部  6店舗
・神奈川県 3店舗
・埼玉県  1店舗

●主な店舗
・河田町店(新宿区) ---- 東京女子医科大学病院前
・江北店  (足立区) ---- 東京女子医大付属足立医療センター
・御成門店(港区)  ---- 東京慈恵会医科大学附属病院前
・三田店 (港区)  ---- 東京都済生会中央病院前
・虎の門店(港区)  ---- 虎の門病院前
・広尾店 (港区)  ---- 日本赤十字社医療センター前
・五反田店(品川区) ---- NTT東日本関東病院前
・大井町店(品川区) ---- 東京品川病院前
・秋葉原店(台東区) ---- 三井記念病院前
・飯田橋店(千代田区)---- 東京逓信病院前
・築地店 (中央区) ---- 聖路加国際病院前
・板橋店 (板橋区) ---- 日本大学医学部付属板橋病院前
●無菌調剤室の設置店舗
・牛込店 (新宿区)
・大井町店(品川区)

■介護関連事業所 62事業所(予防含む)
・日生介護支援事業所
・日生デイサービスセンター
・日生ホームヘルプサービス
・日生オアシス(サービス付き高齢者向け住宅)及び介護付き有料老人ホーム
・新倉高齢者福祉センター

■保育園 56園
東京都、神奈川県、千葉県に展開

■児童育成事業 11施設
東京都に展開
産休・育休実績 ●産休取得率 100% 2021年度 取得対象者8名中8名休暇取得

●育休復帰率 90.9%(復帰見込み含む) 2020年度 復帰予定者13名中9名復帰 3名休暇延長中

【東京で永く働くために】
ミアヘルサでは育児中の社員が数多くご活躍頂いています。
日生薬局の店舗は都内に集中しているため、ご結婚後の生活に合わせて勤務して頂けます。
保育園の状況により育児休暇延長制度を利用できるほか、復帰後は短時間勤務で仕事と子育てを両立できます。
毎年高い育休復帰率を維持しているため、各店舗に子育てをしながら働いている社員が在籍しています。若手社員のうちからそうした先輩の姿を見ているので、自分が産休を取得したときにも、その後がイメージしやすいのもポイントです。
平均年齢 32.7歳
主な取引銀行 株式会社みずほ銀行
株式会社埼玉りそな銀行
株式会社東日本銀行
株式会社横浜銀行   他
主な取引先 アルフレッサホールディングス(株)、(株)スズケン、(株)メディセオ、東邦薬品(株)、沢井製薬(株)、酒井薬品(株)、大日本住友製薬(株)、Meiji Seikaファルマ(株)、(株)タカゾノ、(株)EMシステムズ、パナホーム(株)、(株)新医療総研、(株)ベネッセスタイルケア、三井不動産リアルティ(株)、オリックスオートリース(株)、興銀リース(株)、セコム(株)、大日本印刷(株)、他
沿革
  • 1966年4月
    • (株)給食普及会創業
      小中学校給食食材卸売業としてスタート
  • 1984年9月
    • (株)日本生科学研究所(現ミアヘルサ株式会社)設立
      医薬事業部設立
      第1号店「くすりの日生薬局(日生薬局 駒込店)」開局
  • 1999年7月
    • 介護従事者育成事業「日生福祉学園」設立
      翌月には介護事業部を設立
      居宅介護支援・福祉用具サービス等開始
  • 2005年8月
    • 日生薬局 牛込店内に無菌調剤室を開設
      在宅輸液療法(HIT事業)開始
  • 2007年4月
    • 民間企業として全国で初めて地方自治体福祉センターの指定管理者に指定される(埼玉県和光市)
  • 2008年4月
    • 和光市北地域包括支援センター 委託事業スタート
  • 2011年3月
    • グループ会社 (株)給食普及会と合併
      食品事業部設立
  • 2011年4月
    • 保育事業部設立
      日生赤羽駅前保育園ひびき開園
  • 2011年8月
    • 日生薬局 大井町店内に無菌調剤室を開設
      在宅輸液療法(HIT事業)の拡大
  • 2011年9月
    • 国土交通省「高齢者等住居安定化推進モデル」に指定されたサービス付高齢者向け住宅「日生オアシス和光」開設
      「日生薬局 和光店」併設開局
      診療所・薬局・介護・配食(生活支援)・住まいのトータルケアを提供
  • 2012年1月
    • くるみんマーク取得
      子育て支援、ワークライフバランスの推進
  • 2014年5月
    • 西東京市に「日生ケアヴィレッジひばりが丘」開設
      UR都市機構・西東京市と協同で都市再生事業に参画
      診療所・薬局・介護・生活支援・住まいのトータルケア第2弾をスタート
  • 2015年10月
    • 日生薬局 河田町店で地域交流イベント「元気・楽しい・健康フェア」を初開催
      検体検査や物忘れチェック、健康相談会を実施
      以降日生薬局各店で定期的に開催
  • 2015年11月
    • 安倍晋三首相(当時)が「日生オアシス和光」を訪問
      改善型介護を視察
  • 2016年4月
    • 医薬事業部と保育事業部のコラボ事業として「日生薬局 小豆沢店」と「日生あずさわ保育園ひびき」を開設
      同ビルに薬局と保育園を併設する先進的な取り組み
  • 2016年10月
    • 「日生薬局 御成門店」がファミリーマートとの一体型店舗としてリニューアルオープン
      コンビニ併設型薬局として全国で初めて「栄養ケア・ステーション」の認定を取得
  • 2016年9月
    • 前身企業(株)給食普及会から数えて創業50周年を迎える
      次の50年へ向けた取り組みへ
  • 2018年4月
    • 保育事業部で院内保育受託事業を開始
  • 2019年2月
    • 医療保健分野のプライバシーマークを取得
  • 2019年4月
    • 会社名を(株)日本生科学研究所からミアヘルサ(株)に変更
      ミアヘルサとはスウェーデン語で「もっと健康に」を意味する造語
      新社名には福祉先進国と言われるスウェーデンに倣って、日本の社会をもっと健康にして行くという思いが込められている
  • 2020年3月
    • 東京証券取引所JASDAQに株式上場
      資本金を増資
  • 2020年7月
    • (株)東昇商事(認可保育園6園運営)の全株式を取得、完全子会社化
  • 2020年8月
    • 「日生オアシス 東新小岩」に在宅ホスピスフロアを開設
      終末期医療への注力
  • 2020年9月
    • 日生薬局大井町店に感染症対策クリーンルームを開設
      薬局待合室での集団感染を防ぐため、感染症が疑われる患者様専用の待合室を増設し、近隣病院、保健所と連携して感染症への薬物治療にあたる
  • 2024年4月
    • ライフサポート株式会社を吸収合併

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 7.4
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.4
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 7 7
    取得者 0 7 7
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 69.8%
      (371名中259名)
    • 2023年度

    ミアヘルサホールディングス全体

社内制度

研修制度 制度あり
■集合研修
 1年目は平均1~2回/月の頻度で集合研修を実施。コミュニケーション研修、レセコン研修、在宅医療・介護保険制度研修等を通して、医療系の学部出身でなくても現場に出て困らないように手厚くサポートしています。
 2年目以降も年次別に継続して研修を実施し、各自の目標達成(登録販売者資格取得等)に向けての研修も充実させています。
 日生薬局の研修は集合研修にこだわって実施しています。薬剤師・医療事務・管理栄養士と複数の専門職が働く薬局の現場ですが、お互いに相手がどんな仕事をしているのか、何をするべきなのかを知っておくことでチームワークがよくなり、患者様へ提供できる医療の質も向上します。そのため日生薬局では同期全員を集めての集合研修を通じて、全員が各職種への理解を深めていきます。

■OJT研修
 現場の仕事を通じてスキルを身につけていくOJT研修を取り入れており、新入社員は必ず店舗の先輩社員と1対1の指導関係を作ります。
 月1回提出のOJTレポート(業務時間内に実施)に加え、200以上のチェックリストを用いて習熟度を確認しながら成長をサポートしますので、集合研修では学べない実践的なスキルも習得することができます。

■多店舗経験研修
 配属先の店舗とは異なる特徴をもった店舗で勤務します。頻度は、個人差がありますが幅広い知識を得るために実施しています。
自己啓発支援制度 制度あり
第一線で活躍できる医療人を育成するため、スキルアップを支援しています。
登録販売者資格取得支援制度・調剤アシスト研修・調剤過誤防止研修等
メンター制度 制度あり
OJT研修
メンタリング研修
キャリアコンサルティング制度 制度あり
店舗管理者・エリア長・キャリアコンサルタント有資格者等による面談
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
大阪薬科大学、大妻女子大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、関東学院大学、北里大学、岐阜女子大学、共立女子大学、慶應義塾大学、神戸学院大学、神戸薬科大学、國學院大學、国士舘大学、城西大学、城西国際大学、昭和大学、昭和女子大学、昭和薬科大学、女子栄養大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、専修大学、高崎健康福祉大学、中央大学、帝京大学、帝京平成大学、東京医療保健大学、東京家政大学、東京電機大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、東洋学園大学、徳島文理大学、新潟薬科大学、日本大学、日本女子大学、日本薬科大学、人間総合科学大学、ノートルダム清心女子大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、星薬科大学、明治大学、明治薬科大学、武蔵野大学、安田女子大学、横浜薬科大学、早稲田大学、岡山大学、九州大学、広島大学、長崎大学、神奈川県立保健福祉大学、千葉県立保健医療大学、東京農業大学、神田外語大学、長崎国際大学
<短大・高専・専門学校>
大原医療秘書福祉専門学校大宮校、淑徳大学短期大学部、自由が丘産能短期大学、戸板女子短期大学、東京医薬看護専門学校、東京医療秘書福祉&IT専門学校、日本工学院八王子専門学校、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ、松本大学松商短期大学部、横浜スポーツ&医療ウェルネス専門学校、早稲田速記医療福祉専門学校、秋草学園短期大学、新潟会計ビジネス専門学校

採用実績(人数)        2021年 2022年 2023年 2024年 2025年(予)
---------------------------------------------------------------‐‐‐‐---
6年制大学   5名   12名   10名   4名   6名
4年制大卒   3名   3名   7名    7名   6名
短大専門卒   7名   6名   3名   1名   4名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 1 13 14
    2022年 2 18 20
    2021年 3 18 21
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 20 1 95.0%
    2022年 21 2 90.5%
    2021年 15 4 73.3%

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