最終更新日：2025/4/28

(株)北澤電機製作所

正社員
既卒可

業種

重電・産業用電気機器
その他電子・電気関連
輸送用機器（船舶・航空・宇宙関連など）
機械

基本情報

本社: 長野県

資本金: 1,248万円

売上高: 38億円　※2024年1月期

従業員: 本社工場(長野県)：168名　東京営業所／東京工場：34名　大阪営業所：5名

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

『一般には無名ですが、業界では有名です！』　…私たちは、オーダーメイド製品をハンドメイドで世に送り出す「職人集団」です。

My Career Boxで応募可

【安定企業】長野県の100年企業で一緒に働きませんか？（2025/02/26更新）

私達の「モノづくり」は多品種少量生産方式。オーダーメイド製品をハンドメイドで世に送り出す職人集団です。そんな私達は2020年11月で創業100年を迎えました。この先の100年を目指し、挑戦を恐れず、創意工夫を惜しまない熱い人材を求めています。私達と共に大海原へ…新たな北澤電機を一緒に創造しませんか？

職場環境

休暇を取りやすい環境が整っており、レクやスポーツ交流などの社内交流も盛んです。
制度・働き方

資格取得や研修費用は全額会社が負担します。男性の育児休業取得実績もあり社員の子育てを応援しています。
やりがい

海上自衛隊の艦船や鉄道・建機車両、工場設備内等で活躍する機器を生産し、日本を縁の下から支えています。

会社紹介記事

長野県駒ヶ根市に本社と工場を構える。社員の多くは地元長野の出身者。長く腰を据えて学ぼうとする人材を、周囲が一丸となって支えてくれる。

: 長野県駒ヶ根市に本社と工場を構える。社員の多くは地元長野の出身者。

: 長く腰を据えて学ぼうとする人材を、周囲が一丸となって支えてくれる。

100年にわたる信頼の歴史を紡ぐ。経験ゼロからでも技術者にチャレンジできる。

30代にして100年企業の経営トップに就任した北澤代表。「当社の仕事の多くはオーダーメイド。だからこそ関係者としっかりと言葉を交わして作る姿勢が問われます」	1920年の創業以来、私ども北澤電機製作所は、長野県駒ヶ根市を拠点としながら多種多様な電気機器・電気部品の設計から製造、出荷までを総合的に手掛けるメーカーとして活動してまいりました。現在は防衛省や海上保安庁などの官公庁をはじめ、造船所、国内大手電機メーカー、鉄道車両や建機車両メーカーなど、幅広い業界との取引を展開しています。もともと当社は船舶関連の電気製品を専門としており、特に分電盤などの箱モノを得意としてきました。海上という過酷な環境でも安定利用できる高度な防水性や耐久性を実現するのは当然のこと、艦船にも搭載されており、現在も高い耐衝撃性・防爆性を誇っています。防衛に関わる以上、非常に高い品質が求められる上に、不具合があれば早急に対応する必要があります。だからこそ、箱の内部の小さな部品の一つから外注することなく自社製造してきました。そうした技術を転用することで、鉄道分野にも進出。トンネル火災などの過酷環境にも耐えうるモノ作りを実践する当社が抜擢されました。以後は新幹線や在来線の車両などにも当社の部品が用いられています。さらには工場の自動化が進んでいる今、FA機器の部品を任せていただくなど、活躍の場は広がっています。部品一つから製造可能で、しかも設計、板金、塗装、組み立てという全ての工程を社内に有しているため、お客さまの要望にきめ細かく応えられるのが当社の強み。既に14期連続で黒字を達成していますが、これも長きにわたって名だたる大手企業の期待に応え、確かな実績を残してきた信頼の証だと自負しております。当社は多様な電子機器・部品を作っているため、必要な技術も一朝一夕で身に付くわけではありません。新人にはすぐに結果を求めず、10年、20年スパンでの成長を支えていくつもりです。資格取得や研修参加などに掛かる費用は全額会社が負担しますし、すべての社員が育児休業取得にも前向きに取り組むなど社内制度も整備中。＜代表取締役社長／北澤　誠治さん＞採用実績：事務/ホテル/食品/スポーツ/鉄道

30代にして100年企業の経営トップに就任した北澤代表。「当社の仕事の多くはオーダーメイド。だからこそ関係者としっかりと言葉を交わして作る姿勢が問われます」

1920年の創業以来、私ども北澤電機製作所は、長野県駒ヶ根市を拠点としながら多種多様な電気機器・電気部品の設計から製造、出荷までを総合的に手掛けるメーカーとして活動してまいりました。現在は防衛省や海上保安庁などの官公庁をはじめ、造船所、国内大手電機メーカー、鉄道車両や建機車両メーカーなど、幅広い業界との取引を展開しています。

もともと当社は船舶関連の電気製品を専門としており、特に分電盤などの箱モノを得意としてきました。海上という過酷な環境でも安定利用できる高度な防水性や耐久性を実現するのは当然のこと、艦船にも搭載されており、現在も高い耐衝撃性・防爆性を誇っています。防衛に関わる以上、非常に高い品質が求められる上に、不具合があれば早急に対応する必要があります。だからこそ、箱の内部の小さな部品の一つから外注することなく自社製造してきました。

そうした技術を転用することで、鉄道分野にも進出。トンネル火災などの過酷環境にも耐えうるモノ作りを実践する当社が抜擢されました。以後は新幹線や在来線の車両などにも当社の部品が用いられています。さらには工場の自動化が進んでいる今、FA機器の部品を任せていただくなど、活躍の場は広がっています。

部品一つから製造可能で、しかも設計、板金、塗装、組み立てという全ての工程を社内に有しているため、お客さまの要望にきめ細かく応えられるのが当社の強み。既に14期連続で黒字を達成していますが、これも長きにわたって名だたる大手企業の期待に応え、確かな実績を残してきた信頼の証だと自負しております。

当社は多様な電子機器・部品を作っているため、必要な技術も一朝一夕で身に付くわけではありません。新人にはすぐに結果を求めず、10年、20年スパンでの成長を支えていくつもりです。資格取得や研修参加などに掛かる費用は全額会社が負担しますし、すべての社員が育児休業取得にも前向きに取り組むなど社内制度も整備中。

＜代表取締役社長／北澤　誠治さん＞

採用実績：事務/ホテル/食品/スポーツ/鉄道

会社データ

プロフィール	創業からの船舶用電気機器・部品生産のなかで培った技術力・生産力・開発力を駆使し、さまざまな分野の高品質なオーダーメイド製品をお届けしています。
事業内容	艦船／商船用電気機器・部品製造　インフラ／産業用電気機器・部品製造　鉄道／建設車両用電気機器・部品製造艦船／商船用電気機器・部品製造　インフラ／産業用電気機器・部品製造　鉄道／建設車両用電気機器・部品製造

本社郵便番号	399-4117
本社所在地	長野県駒ヶ根市赤穂497番地122
本社電話番号	0265-82-3164
創業	1920年(大正9年)11月
資本金	1,248万円
従業員	本社工場(長野県)：168名　東京営業所／東京工場：34名　大阪営業所：5名
売上高	38億円　※2024年1月期
事業所	本社工場：長野県駒ヶ根市　東京営業所／東京工場：東京都品川区　大阪営業所：大阪府大阪市
主な取引先	海上自衛隊・三菱重工業(株)・三菱電機(株)・ジャパンマリンユナイテッド(株)・コイト電工(株)・東芝三菱電機産業システム(株)・川崎重工業(株)・今治造船(株)・三菱電機エンジニアリング(株)・東京計器(株)
関連会社	(有)赤穂製作所
沿革	1920年11月東京都港区に創業者、故北澤茂作が、船舶用電機機器の製造を目的として創業 1934年5月東京都品川区に移転（現東京工場・営業所） 1935年12月合名会社に組織変更 1943年4月長野県駒ヶ根市に赤穂工場新設 1944年6月海軍の管理工場指定 1945年8月 ― 終戦 ― 1946年1月民需生産への転換許可認定 1949年8月株式会社に組織変更し、本社を長野県駒ヶ根市、営業部門を東京営業所とする 1954年10月日本工業規格(JIS)表示許可工場の認可取得 1967年7月大阪市東住吉区に大阪出張所開設 1974年11月東京工場および東京営業所を改築 1978年7月防衛庁認定取得 1978年9月油圧装置用機器の分野に進出、小形器具および部品の開発並びに製造を開始 1982年9月産業用電子機器・自動化部品へ進出 1987年4月長野県駒ヶ根市（中央道駒ヶ根インターチェンジ付近）に本社工場新設 1989年6月大阪市淀川区に大阪営業所を移転 1989年12月駒ヶ根市赤穂工場を電子工場に改修 1996年8月障害者居住のための厚生寮を新設 2001年10月本社・本社工場ISO9001認証取得 2005年11月本社・本社工場ISO14001認証取得 2011年1月厚生寮を管理棟に改修 2020年11月《創業100周年》 2025年2月大阪市北区に大阪営業所を移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.5日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	4名	1名	5名
取得者	4名	1名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.3%
  （48名中3名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員教育、新入社員安全衛生教育、各種業務資格取得、社内作業員資格取得、OJTなど
自己啓発支援制度	制度あり資格取得などに関する費用は全額会社負担
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり特殊作業に係る社内作業資格認定

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、大阪電気通信大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西外国語大学、京都外国語大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、湘南工科大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中部大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、獨協大学、名古屋学院大学、名古屋女子大学、日本大学、日本工業大学、八戸学院大学、広島国際学院大学、明治学院大学、山梨県立大学、立教大学、立正大学、長野県立大学、山梨学院大学、松本大学、帝京大学＜短大・高専・専門学校＞飯田コアカレッジ、上田女子短期大学、大原情報ビジネス医療専門学校長野校、京都保育福祉専門学院、専門学校群馬自動車大学校、佐久大学信州短期大学部、信州豊南短期大学、清泉女学院短期大学、中京学院大学短期大学部、東京工学院専門学校、東京女子体育短期大学、東京都立産業技術高等専門学校、専門学校東京ビジネス外語カレッジ、長野県南信工科短期大学校、名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、松本理容美容専門学校、松本大学松商短期大学部、浜松未来総合専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　 2023年　 2024年　 ---------------------------------------- 大卒　　　1名　　　 1名　　　3名短大卒　　 ― 　　　　―　　　1名専門卒　　1名　　　　―　　　3名高校卒　　4名　　　 2名　　　5名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、大阪電気通信大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西外国語大学、京都外国語大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、湘南工科大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中部大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、獨協大学、名古屋学院大学、名古屋女子大学、日本大学、日本工業大学、八戸学院大学、広島国際学院大学、明治学院大学、山梨県立大学、立教大学、立正大学、長野県立大学、山梨学院大学、松本大学、帝京大学
＜短大・高専・専門学校＞
飯田コアカレッジ、上田女子短期大学、大原情報ビジネス医療専門学校長野校、京都保育福祉専門学院、専門学校群馬自動車大学校、佐久大学信州短期大学部、信州豊南短期大学、清泉女学院短期大学、中京学院大学短期大学部、東京工学院専門学校、東京女子体育短期大学、東京都立産業技術高等専門学校、専門学校東京ビジネス外語カレッジ、長野県南信工科短期大学校、名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、松本理容美容専門学校、松本大学松商短期大学部、浜松未来総合専門学校

採用実績（人数）

　　　　2022年　 2023年　 2024年　
----------------------------------------
大卒　　　1名　　　 1名　　　3名
短大卒　　 ― 　　　　―　　　1名
専門卒　　1名　　　　―　　　3名
高校卒　　4名　　　 2名　　　5名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	6名	4名	10名
2023年	3名	0名	3名
2022年	4名	2名	6名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	10名	0名	100%
2023年	3名	1名	66.7%
2022年	6名	0名	100%

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