最終更新日：2025/3/25

(株)新学社

正社員

業種

出版
教育

基本情報

本社: 京都府

資本金: 5,390万円

売上高: 148億円（2024年7月実績）

従業員: 322名

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

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会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

日本の未来を築く子供たちを支援する、京都の教育出版社

エントリー受付中！（2025/03/25更新）

マイナビ2026をご覧の皆さん、こんにちは！
新学社人事部　採用担当です。
新学社は、京都に本社を構える教育出版社です。
皆さんの中にも、小中学生の頃に当社の製品を見たり使用されたりした経験がある方も多いのではないでしょうか。

■エントリーシートの一次募集締切は、【2025年3月30日（日）】です！
エントリーシートの提出方法は、WEB説明会にご予約いただいた方に個別でご案内しております。（選考参加には、WEB説明会へご参加いただくことが必須となります。）

※説明会は、すべて開催終了いたしました。※
今後エントリーいただいた方には、二次募集の実施が決定しましたら個別にご案内いたします。
当社にご興味をお持ちいただきましたら、まずはエントリーください！

皆さんのエントリーを心よりお待ちしております！

◆京都本社◆ ◆「学校教育」「家庭教育」「民間教育(学習塾)」の3つの教育分野において、業界をリードする教材開発を続けています。皆さんにもお馴染みの教材を多数発行しています。

: ◆京都本社◆

: ◆「学校教育」「家庭教育」「民間教育(学習塾)」の3つの教育分野において、業界をリードする教材開発を続けています。皆さんにもお馴染みの教材を多数発行しています。

教材と真摯に向き合うことで、子ども達の未来を創り出す！

【K.M氏（クリエイト編集センター理科課／入社7年目）】「クリエイト編集センター」とは、他の出版社様で言うところの「編集部」と同じ機能を持つ部署です。新学社では、編集職の視点からも積極的に教材の新しい価値を創造・提案していくことを大切にしているため、「クリエイト編集センター」という名称になっています。そんな「クリエイト編集センター」では、主に小学教材と中学教材の編集を行っています。したがって、理科課では小学校の理科教材も中学校の理科教材も扱います。現在、「中学セミナー」という中学３年間の総まとめ教材の取りまとめをしています。理工学部出身で教育に関する知識は多くありませんでしたが、入社後の研修と先輩のご指導のおかげで、今は自信と誇りを持って編集業務に取り組んでいます。教材の編集は、作業が細かく集中力が問われます。「自分が作った教材で子ども達が勉強をしている」と考えると、その責任の大きさにプレッシャーを感じますが、たくさんの人と力を合わせて、企画から教材が完成するまでのすべての工程に関わることで、言葉にするには難しいほどの達成感が得られます。弊社の教材は「ファンです」とお声がけいただけるほど、多くの先生方に愛されてきました。そうした教材の制作に関われることは、とても幸運だと思います。一方で、弊社が特約販売店や学校現場の先生方とで築いてきた「信頼」に胡坐をかいてはいけないと、自分に言い聞かせています。競合他社様の教材研究はもちろん、学校現場の先生方の困りごとに耳を傾け、「子ども達が自主的に取り組みたくなる教材」を目標に、どんな工夫が必要なのかひたすら追求する日々を過ごしています。

【K.M氏（クリエイト編集センター理科課／入社7年目）】
「クリエイト編集センター」とは、他の出版社様で言うところの「編集部」と同じ機能を持つ部署です。新学社では、編集職の視点からも積極的に教材の新しい価値を創造・提案していくことを大切にしているため、「クリエイト編集センター」という名称になっています。
そんな「クリエイト編集センター」では、主に小学教材と中学教材の編集を行っています。したがって、理科課では小学校の理科教材も中学校の理科教材も扱います。現在、「中学セミナー」という中学３年間の総まとめ教材の取りまとめをしています。
理工学部出身で教育に関する知識は多くありませんでしたが、入社後の研修と先輩のご指導のおかげで、今は自信と誇りを持って編集業務に取り組んでいます。
教材の編集は、作業が細かく集中力が問われます。「自分が作った教材で子ども達が勉強をしている」と考えると、その責任の大きさにプレッシャーを感じますが、たくさんの人と力を合わせて、企画から教材が完成するまでのすべての工程に関わることで、言葉にするには難しいほどの達成感が得られます。
弊社の教材は「ファンです」とお声がけいただけるほど、多くの先生方に愛されてきました。そうした教材の制作に関われることは、とても幸運だと思います。一方で、弊社が特約販売店や学校現場の先生方とで築いてきた「信頼」に胡坐をかいてはいけないと、自分に言い聞かせています。競合他社様の教材研究はもちろん、学校現場の先生方の困りごとに耳を傾け、「子ども達が自主的に取り組みたくなる教材」を目標に、どんな工夫が必要なのかひたすら追求する日々を過ごしています。

会社データ

プロフィール	ー明日の教育を拓くのは、あなたかもしれないー 1989年。教育出版業界の常識を覆した出来事がありました。それは、「学校教育の教材にキャラクターを導入する」というもの。小学校の学習教材でお馴染みの漢字・計算ドリル。その表紙に『タマ＆フレンズ』を採用し、教材と子ども達の距離感を一気に近づけたのです。親しみやすいドリルは教育現場で大人気に。弊社のシェアは大幅に拡大し、現在でもトップシェアを維持しています。さらに、近年においては入社2年目の若手社員が、自身の子ども時代の苦い経験を活かし、ドリル専用のサポート教材「らくらくノート」を開発。業界初の新しい発想が認められ、特許を取得しました。新しい教材の誕生は多くの先生・子ども達から熱い支持を得ました。キャラクターを用いた教材やドリル専用サポートノートは、今では業界の常識となっていますが、その礎を築いたのは私たち新学社なのです。応募いただくにあたり、教員に要求される特別な知識・技能は必要ありません。未来を担う子ども達のために、「学び」についてあらゆる角度から情熱を持ち行動できる、そんな皆さんにお会いできることを楽しみにしています。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・新学社は1957年の設立より、教育の基礎・基本研究で得られた知見をもとに「学校教育」「家庭教育」「民間教育(学習塾)」の3つの教育分野において、業界をリードする教材開発を続けています。加えて、教育出版だけではなく、教育・子育てに関する一般書籍も手掛け、他社の追随を許さない総合力を持ち合わせています。また、教育に関する調査研究を行う「公益財団法人日本教材文化研究財団」を支援し、「月刊ポピー」を提供する全日本家庭教育研究会（全家研）と連携することで、日本の教育の振興と発展に寄与しています。
事業内容	【学校教育事業】 ■小学事業部「テスト」「ドリル」などの図書教材や教具教材の出版、新企画教材の開発・販売。全国の約750店の特約店（販売代理店）を通じ、全国約2万校・約600万人の児童を対象に、学習教材を提供しています。あなたも小学生の頃、『タマ＆フレンズ』の漢字ドリルや計算ドリルで学習した経験があるのでは…。 ■中学事業部「新研究シリーズ」「中学セミナーシリーズ」といった進学教材(総まとめ教材)や、ワーク・ノート・ドリル・資料集・テスト教材などを、全国の約500店の特約店を通じ、全国約1万校・約315万人の生徒を対象に提供しています。【家庭教育事業】 ■ポピー事業部 1973年、全日本家庭教育研究会(全家研)を発足。元京都大学総長であり、脳の運動神経研究における世界的権威として名高い故平澤與先生の指導のもとに、家庭教育の確立を目指し、幼児から中学3年までの家庭学習教材「月刊ポピー」を発刊し、その普及に努めています。【新規事業】 ■幼児教育事業（ポピー事業部幼児教育推進室）保育園・幼稚園で、幼児教室「もじ☆かずくらぶ」を展開。「ことば・もじ・かず・ちえ」の4つの力を育てるオリジナルの教材と指導法により、小学校就学前教育として園の先生方から高い評価を得ています。 ■教育ＩＣＴ事業開発部これまでに集積してきた紙媒体のノウハウをデジタル教材に融合させることにより、新しいデジタル教材を小学校・中学校・家庭に提供する仕組みや各種のコンテンツを研究・開発しています。

プロフィール

ー明日の教育を拓くのは、あなたかもしれないー
1989年。教育出版業界の常識を覆した出来事がありました。それは、「学校教育の教材にキャラクターを導入する」というもの。
小学校の学習教材でお馴染みの漢字・計算ドリル。その表紙に『タマ＆フレンズ』を採用し、教材と子ども達の距離感を一気に近づけたのです。親しみやすいドリルは教育現場で大人気に。弊社のシェアは大幅に拡大し、現在でもトップシェアを維持しています。
さらに、近年においては入社2年目の若手社員が、自身の子ども時代の苦い経験を活かし、ドリル専用のサポート教材「らくらくノート」を開発。業界初の新しい発想が認められ、特許を取得しました。新しい教材の誕生は多くの先生・子ども達から熱い支持を得ました。
キャラクターを用いた教材やドリル専用サポートノートは、今では業界の常識となっていますが、その礎を築いたのは私たち新学社なのです。
応募いただくにあたり、教員に要求される特別な知識・技能は必要ありません。未来を担う子ども達のために、「学び」についてあらゆる角度から情熱を持ち行動できる、そんな皆さんにお会いできることを楽しみにしています。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

新学社は1957年の設立より、教育の基礎・基本研究で得られた知見をもとに「学校教育」「家庭教育」「民間教育(学習塾)」の3つの教育分野において、業界をリードする教材開発を続けています。加えて、教育出版だけではなく、教育・子育てに関する一般書籍も手掛け、他社の追随を許さない総合力を持ち合わせています。
また、教育に関する調査研究を行う「公益財団法人日本教材文化研究財団」を支援し、「月刊ポピー」を提供する全日本家庭教育研究会（全家研）と連携することで、日本の教育の振興と発展に寄与しています。

事業内容

【学校教育事業】
■小学事業部
「テスト」「ドリル」などの図書教材や教具教材の出版、新企画教材の開発・販売。全国の約750店の特約店（販売代理店）を通じ、全国約2万校・約600万人の児童を対象に、学習教材を提供しています。あなたも小学生の頃、『タマ＆フレンズ』の漢字ドリルや計算ドリルで学習した経験があるのでは…。

■中学事業部
「新研究シリーズ」「中学セミナーシリーズ」といった進学教材(総まとめ教材)や、ワーク・ノート・ドリル・資料集・テスト教材などを、全国の約500店の特約店を通じ、全国約1万校・約315万人の生徒を対象に提供しています。

【家庭教育事業】
■ポピー事業部
1973年、全日本家庭教育研究会(全家研)を発足。
元京都大学総長であり、脳の運動神経研究における世界的権威として名高い故平澤與先生の指導のもとに、家庭教育の確立を目指し、幼児から中学3年までの家庭学習教材「月刊ポピー」を発刊し、その普及に努めています。

【新規事業】
■幼児教育事業（ポピー事業部幼児教育推進室）
保育園・幼稚園で、幼児教室「もじ☆かずくらぶ」を展開。「ことば・もじ・かず・ちえ」の4つの力を育てるオリジナルの教材と指導法により、小学校就学前教育として園の先生方から高い評価を得ています。

■教育ＩＣＴ事業開発部
これまでに集積してきた紙媒体のノウハウをデジタル教材に融合させることにより、新しいデジタル教材を小学校・中学校・家庭に提供する仕組みや各種のコンテンツを研究・開発しています。

本社郵便番号	607-8501
本社所在地	京都市山科区東野中井ノ上町11-39
本社電話番号	075-581-6111
設立	1957年(昭和32年)3月22日
資本金	5,390万円
従業員	322名
売上高	148億円（2024年7月実績）
事業所	【京都本社】　　京都市山科区東野中井ノ上町11-39 【東京支社】　　東京都新宿区払方町14-1 【九州営業所】　　福岡市博多区博多駅東2-17-5 アークビル3階【京都アセスメント・サポートセンター／京都本社別館】　　京都市山科区東野中井ノ上町11-16 【東京アセスメント・サポートセンター】　　八王子市南大沢2-27 フレスコ南大沢オフィス棟3階【徳島物流センター／徳島事業所】　　徳島市中島田町1-15 【北島物流センター／徳島事業所】　　徳島県板野郡北島町北村字三町地7-1 【草津物流センター／草津事業所】　　草津市岡本町1000-44
主な取引先	■仕入先・提携先　大日本印刷(株)、(株)天理時報社、タカラサプライコミュニケーションズ(株)、岩岡印刷(株)、　(株)昭英社、(株)太洋社、国際紙パルプ商事(株)、旭洋(株)、新生紙パルプ商事(株)、　大日本商事(株)、富士通(株)グループ ■取引銀行　(株)みずほ銀行京都支店、(株)三井住友銀行京都支店、(株)三菱UFJ銀行京都中央支店／京都支店　(株)京都銀行本店、(株)京都中央信用金庫山科中支店 ■ビジネスパートナー　全国の特約店および全家研支部　・小学校関係…全国約750店　・中学校関係…全国約500店　・ポピー関係…全国約300支部　※上記のビジネスパートナーを通して、全国の小学校・中学校や家庭に学習教材を提供しています。
関連会社	(株)好学出版　【内閣府所管公益財団法人日本教材文化研究財団】
平均年齢	38.0歳
代表取締役社長	山本伸夫
文化事業	■義仲寺・滋賀県大津市にあります。・木曾義仲公と松尾芭蕉翁のお墓があることで有名です。 ■落柿舎・京都市嵯峨野にあります。・松尾芭蕉翁の門弟、向井去来先生の草庵です。・松尾芭蕉翁がここに滞在し、「嵯峨日記」を執筆されたことで有名です。 ■身余堂・京都市鳴滝にあります。・当社の創業者である保田與重郎先生のご遺邸です。　※当社では、日本の大切な文化遺産として、上記の3ヵ所の護持に努めています。
沿革	1957年　3月京都市に、中学校用図書教材を発行する。株式会社新学社設立。 1958年　3月高校進学用教材『新研究』５教科発刊。表紙は棟方志功画伯による。 1965年　10月本社を京都市東山区山科に移転。松尾芭蕉が木曽義仲と墳墓の地をともにした大津市の「義仲寺」、芭蕉の門弟向井去来の俳跡京都市嵯峨の「落柿舎」を再建し、遺跡の保護に努め現在に至る。 1966年　7月大日本発送株式会社(新学社100％出資)を設立し、小学校用図書教材の発送を開始。 1970年　7月文部省所管財団法人「日本教材文化研究財団」設立。 1971年　2月新学社発送株式会社(新学社100％出資)を設立し、中学校用図書教材の発送を開始。 1973年　4月小・中学生の家庭学習教材『月間ポピー』発刊。 1980年　4月小学校『テスト』発刊。 1987年　12月草津物流センター設立。 1996年　12月株式会社好学出版設立。 2007年　5月創立50周年記念式典挙行。東京支社、新社屋に移転(新宿区払方)。 2007年　10月子育て支援企業の認定を受け、「くるみん」マーク取得。 2013年　8月大日本発送株式会社及び新学社発送株式会社と合併。 2014年　3月京都本社別館（テスト採点センター）竣工。 2016年　8月テスト採点センター東京事務所開設。 2021年　8月北島物流センター設立。 2021年　10月中川栄次、会長に就任。山本伸夫、社長に就任。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 10.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.5日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	3名	4名	7名
取得者	1名	4名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

33.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 12.1%
  （58名中7名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり【入社前】・eラーニング新社会人になるまでの不安解消を目的として導入。必須ではなく、あくまで参考のサポートツールとして内定者の皆さんに提供しています。【入社時】・新入社員研修幹部の講話、事業内容の説明、ビジネスマナー研修　など。【配属後】・新入社員OJT教育配属された部署によって2次研修を行い、OJT指導者のもと本格的に業務をスタートします。・新入社員フォロー研修配属から半年後に実施。各事業部の講話、半年間の振り返り、取引先見学　など。・２年目研修コミュニケーションスキル、プレゼンテーションスキル、人間関係構築のためのスキルなどを、実践を通して学びます。【その他】・職種別研修、階層別研修、管理職研修　　など。
自己啓発支援制度	制度なし（制度整備中)
メンター制度	制度あり・新入社員には、先輩社員１名をOJT指導者として選任し、入社後約１年間、教育・指導にあたる制度を設けています。・OJT指導者は「OJT年間計画表」を作成し、そのスケジュールに従って段階的に知識・技能が向上するように教育・指導を行います。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、東北大学、岩手大学、新潟大学、東京工業大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、大阪教育大学、大阪市立大学、奈良女子大学、岡山大学、高知大学、中央大学、東京工科大学、同志社大学、立命館大学＜大学＞東京大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、北海道大学、東北大学、弘前大学、千葉大学、東京外国語大学、東京学芸大学、横浜国立大学、新潟大学、信州大学、静岡大学、金沢大学、岐阜大学、愛知教育大学、滋賀大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、大阪教育大学、大阪府立大学、大阪市立大学、兵庫県立大学、奈良女子大学、奈良教育大学、和歌山大学、岡山大学、広島大学、島根大学、下関市立大学、徳島大学、愛媛大学、高知大学、九州大学、早稲田大学、慶應義塾大学、青山学院大学、学習院大学、上智大学、立教大学、法政大学、中央大学、帝京大学、成城大学、専修大学、駒澤大学、東洋大学、武蔵大学、日本大学、日本体育大学、津田塾大学、中京大学、明治学院大学、二松学舎大学、大東文化大学、関東学院大学、東京工科大学、桐蔭横浜大学、同志社大学、同志社女子大学、立命館大学、京都産業大学、京都女子大学、龍谷大学、大谷大学、佛教大学、京都外国語大学、関西大学、関西外国語大学、近畿大学、阪南大学、関西学院大学、甲南大学、桃山学院大学、追手門学院大学、神戸学院大学、松山大学＜短大・高専・専門学校＞京都コンピュータ学院京都駅前校もっと見る
採用実績（人数）	院卒　　大卒　　専門　　高卒　　合計【２０２４年】０名　　６名　　０名　　１名　７名【２０２３年】３名　　５名　　０名　　７名　１５名【２０２２年】２名　　５名　　０名　　７名　１４名【２０２１年】２名　　５名　　０名　１２名　１９名【２０２０年】０名　　１名　　１名　　８名　１０名

採用実績（学校）

＜大学院＞
東京大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、東北大学、岩手大学、新潟大学、東京工業大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、大阪教育大学、大阪市立大学、奈良女子大学、岡山大学、高知大学、中央大学、東京工科大学、同志社大学、立命館大学
＜大学＞
東京大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、北海道大学、東北大学、弘前大学、千葉大学、東京外国語大学、東京学芸大学、横浜国立大学、新潟大学、信州大学、静岡大学、金沢大学、岐阜大学、愛知教育大学、滋賀大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、大阪教育大学、大阪府立大学、大阪市立大学、兵庫県立大学、奈良女子大学、奈良教育大学、和歌山大学、岡山大学、広島大学、島根大学、下関市立大学、徳島大学、愛媛大学、高知大学、九州大学、早稲田大学、慶應義塾大学、青山学院大学、学習院大学、上智大学、立教大学、法政大学、中央大学、帝京大学、成城大学、専修大学、駒澤大学、東洋大学、武蔵大学、日本大学、日本体育大学、津田塾大学、中京大学、明治学院大学、二松学舎大学、大東文化大学、関東学院大学、東京工科大学、桐蔭横浜大学、同志社大学、同志社女子大学、立命館大学、京都産業大学、京都女子大学、龍谷大学、大谷大学、佛教大学、京都外国語大学、関西大学、関西外国語大学、近畿大学、阪南大学、関西学院大学、甲南大学、桃山学院大学、追手門学院大学、神戸学院大学、松山大学
＜短大・高専・専門学校＞
京都コンピュータ学院京都駅前校

採用実績（人数）

　　　　　　　院卒　　大卒　　専門　　高卒　　合計
【２０２４年】０名　　６名　　０名　　１名　７名
【２０２３年】３名　　５名　　０名　　７名　１５名
【２０２２年】２名　　５名　　０名　　７名　１４名
【２０２１年】２名　　５名　　０名　１２名　１９名
【２０２０年】０名　　１名　　１名　　８名　１０名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）