最終更新日：2025/3/19

(株)大隆設計

正社員
既卒可

業種

建設コンサルタント
建築設計
情報処理

基本情報

本社: 島根県

資本金: 1,550万円

売上高: 617百万円（2022年度）

従業員: 50名（男性36名、女性14名） [2024年4月1日現在]

募集人数: 1～5名

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人と自然の未来へ　～Toward the future of people and nature～

採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

伝言板画像

こんにちは！島根県出雲市の総合建設コンサルタント　大隆設計です！
技術力とコンサルティング力で人と自然の未来へ。
わたしたちは地域との共生・自然との調和を図ることを命題とし、
これまで培ってきた技術を駆使して、皆様のより豊かな生活環境を創造します！

技術・研究

河川に関する業務のシェアが山陰トップクラス！！河川計画、護岸設計など河川に係わる仕事を多く受注！
やりがい

地域の安全安心につながる！！地域の安全安心につながる社会から求められる仕事です。

会社紹介記事

“河川の大隆”として地元・島根県内の河川事業で抜群の存在感を発揮する『大隆設計』。島根県内の公共事業がほぼ100％を占め、地域の安心安全を力強く支えています。土木構造物の計画や設計、環境調査など、各分野で専門性を極めた先輩とタッグを組み、蓄積された技術・ノウハウの継承を図りながら着実なスキルアップを後押ししています。

: “河川の大隆”として地元・島根県内の河川事業で抜群の存在感を発揮する『大隆設計』。島根県内の公共事業がほぼ100％を占め、地域の安心安全を力強く支えています。

: 土木構造物の計画や設計、環境調査など、各分野で専門性を極めた先輩とタッグを組み、蓄積された技術・ノウハウの継承を図りながら着実なスキルアップを後押ししています。

「総合建設コンサルタント」と「DX」の融合で、よりよい未来を創造する“河川の大隆”

2024年に取締役会長に就任した小村会長（前代表取締役）	[計画から調査、設計まで手がける総合建設コンサルタント] 当社は河川に関する治水・利水の計画から、測量、地質調査、環境調査、設計までを一貫して手がける総合建設コンサルタントです。1976年、河川領域の専門技術者が結集して島根県出雲市に創業し、その後県西部で発生した大規模災害の復旧事業で“河川の大隆”の信頼を獲得。以来、道路、維持修繕、上下水道、農林など他分野にも領域を広げながら、主に島根県内の公共インフラ整備に取り組んできました。 [建設ノウハウ×IT技術のシナジーで社会の課題を解決] 今や、新しいものどんどん造り出す時代ではなくなっています。しかし既存建造物の老朽化は現在進行形で進み、また、近年は全国各地で大規模災害も頻発。さらに、地方を中心にインフラ運用に関わる人材不足の課題も抱え、私たちが担う役割はますます広がり続けています。そのため当社ではグループ内のIT企業と協業し、AI技術やビッグデータ等を活用したシステム・ソフトウェアの研究開発に着手。既に島根県の道路パトロールシステムは運用フェーズにこぎつけ、ほかにGIS・車載カメラを使った現象可視化の技術確立も進んでいます。 [次代への飛躍を後押しする舞台づくり] 第二創業期へと突入した当社では、それら高度な技術・ノウハウを継承し、新たな未来に挑む若手技術者への期待もいっそう高まっています。人材の獲得においては建設土木系を中心に理系人材へ広く門戸を開き、採用・育成をはじめ若手の活躍を後押しするプロジェクトを発足。一人ひとりが自分の能力と個性を生かしそれぞれに目指すキャリアを実現できるよう、ハード・ソフト両面でさまざまな環境整備を推進しています。また、よりよいライフワークバランスの実現や女性活躍推進に向け、働きやすさと働きがいを両立できる体制の確立にも取り組んできました。 [時代のニーズに応え、のびのびと進化し続けてほしい] とはいえ、どれほど充実した環境を整ったとしても、個々の前向きなモチベーションに勝る動力はありません。日々自然と社会に相対する私たち建設コンサルタントにとって、何より重要なのは世の中のニーズに応じ柔軟に進化する姿勢。取締役会長　小村淳浩（前代表取締役）

2024年に取締役会長に就任した小村会長（前代表取締役）

[計画から調査、設計まで手がける総合建設コンサルタント]
当社は河川に関する治水・利水の計画から、測量、地質調査、環境調査、設計までを一貫して手がける総合建設コンサルタントです。1976年、河川領域の専門技術者が結集して島根県出雲市に創業し、その後県西部で発生した大規模災害の復旧事業で“河川の大隆”の信頼を獲得。以来、道路、維持修繕、上下水道、農林など他分野にも領域を広げながら、主に島根県内の公共インフラ整備に取り組んできました。

[建設ノウハウ×IT技術のシナジーで社会の課題を解決]
今や、新しいものどんどん造り出す時代ではなくなっています。しかし既存建造物の老朽化は現在進行形で進み、また、近年は全国各地で大規模災害も頻発。さらに、地方を中心にインフラ運用に関わる人材不足の課題も抱え、私たちが担う役割はますます広がり続けています。そのため当社ではグループ内のIT企業と協業し、AI技術やビッグデータ等を活用したシステム・ソフトウェアの研究開発に着手。既に島根県の道路パトロールシステムは運用フェーズにこぎつけ、ほかにGIS・車載カメラを使った現象可視化の技術確立も進んでいます。

[次代への飛躍を後押しする舞台づくり]
第二創業期へと突入した当社では、それら高度な技術・ノウハウを継承し、新たな未来に挑む若手技術者への期待もいっそう高まっています。人材の獲得においては建設土木系を中心に理系人材へ広く門戸を開き、採用・育成をはじめ若手の活躍を後押しするプロジェクトを発足。一人ひとりが自分の能力と個性を生かしそれぞれに目指すキャリアを実現できるよう、ハード・ソフト両面でさまざまな環境整備を推進しています。また、よりよいライフワークバランスの実現や女性活躍推進に向け、働きやすさと働きがいを両立できる体制の確立にも取り組んできました。

[時代のニーズに応え、のびのびと進化し続けてほしい]
とはいえ、どれほど充実した環境を整ったとしても、個々の前向きなモチベーションに勝る動力はありません。日々自然と社会に相対する私たち建設コンサルタントにとって、何より重要なのは世の中のニーズに応じ柔軟に進化する姿勢。

取締役会長　小村淳浩（前代表取締役）

会社データ

プロフィール	建設コンサルタントは“建設”と名が付きますが、建設業ではありません。我々はプロフェッショナルな技術者集団です。建設コンサルタントの役割は、建物を建てることではありません。わたしたちの主な役割は「社会資本整備」です。例えば、地震や豪雨災害が起こると、被災した地域には甚大な被害が及び、人々の生活の基盤が失われるだけでなく、人命にも関わることがあります。こうした災害を未然に防ぐため、地盤の調査をしたり、河川の護岸を設計したり、災害時の危険を予測したりするのが、わたしたちの仕事です。見えないところで地域を守り、支えること。わたしたちはそんな「縁の下の力持ち」です。
事業内容	河川計画、河川構造物設計、河川環境調査、橋梁設計、道路維持関連調査・検討、防災・減災関連調査・検討といった、社会基盤（インフラ）に関わる調査・解析・設計・測量などを行います。 ■建設コンサルタント業　○河川・砂防及び海岸・海洋部門　　・河川計画　・河川構造物（護岸・樋門等）設計　　・砂防計画　・砂防施設（堰堤等）設計　　　・落石調査及び設計　など　○道路部門　　・道路計画及び設計　・維持修繕設計　など　○鋼構造及びコンクリート部門　　・橋梁設計　・橋梁補修設計　・橋梁点検　など　○土質及び基礎・地質部門　　・ボーリング調査　・室内土質試験　・液状化解析　など　○農業土木部門　　・ため池耐震調査設計　・農業用水路調査設計　など　○建設環境部門　　・自然環境調査（動植物）・自然環境保全計画　など ■地質調査業　・ボーリング調査　・室内土質試験　など ■測量業　・基準点測量　・GNSS測量　・地形測量　・応用測量（路線・河川・深浅）　・用地測量　・3次元測量　・ドローン空撮　など ■補償コンサルタント業　○土地調査部門　　・土地の登記記録調査、権利者確認調査、土地境界確認　など　○物件部門　　・建物調査、工作物調査、立木等の調査、補償金算定　など　○事業損失部門　　・工損調査、費用負担算定　など本社社屋

プロフィール

建設コンサルタントは“建設”と名が付きますが、建設業ではありません。
我々はプロフェッショナルな技術者集団です。

建設コンサルタントの役割は、建物を建てることではありません。わたしたちの主な役割は「社会資本整備」です。例えば、地震や豪雨災害が起こると、被災した地域には甚大な被害が及び、人々の生活の基盤が失われるだけでなく、人命にも関わることがあります。こうした災害を未然に防ぐため、地盤の調査をしたり、河川の護岸を設計したり、災害時の危険を予測したりするのが、わたしたちの仕事です。見えないところで地域を守り、支えること。わたしたちはそんな「縁の下の力持ち」です。

事業内容

河川計画、河川構造物設計、河川環境調査、橋梁設計、道路維持関連調査・検討、防災・減災関連調査・検討といった、社会基盤（インフラ）に関わる調査・解析・設計・測量などを行います。

■建設コンサルタント業
　○河川・砂防及び海岸・海洋部門
　　・河川計画　・河川構造物（護岸・樋門等）設計
　　・砂防計画　・砂防施設（堰堤等）設計　
　　・落石調査及び設計　など
　○道路部門
　　・道路計画及び設計　・維持修繕設計　など
　○鋼構造及びコンクリート部門
　　・橋梁設計　・橋梁補修設計　・橋梁点検　など
　○土質及び基礎・地質部門
　　・ボーリング調査　・室内土質試験　・液状化解析　など
　○農業土木部門
　　・ため池耐震調査設計　・農業用水路調査設計　など
　○建設環境部門
　　・自然環境調査（動植物）・自然環境保全計画　など
■地質調査業
　・ボーリング調査　・室内土質試験　など
■測量業
　・基準点測量　・GNSS測量　・地形測量
　・応用測量（路線・河川・深浅）　・用地測量
　・3次元測量　・ドローン空撮　など
■補償コンサルタント業
　○土地調査部門
　　・土地の登記記録調査、権利者確認調査、土地境界確認　など
　○物件部門
　　・建物調査、工作物調査、立木等の調査、補償金算定　など
　○事業損失部門
　　・工損調査、費用負担算定　など

本社社屋

本社郵便番号	693-0056
本社所在地	島根県出雲市江田町40-5
本社電話番号	0853-23-8200
設立	1976年12月15日
資本金	1,550万円
従業員	50名（男性36名、女性14名） [2024年4月1日現在]
売上高	617百万円（2022年度）
事業所	本社所在地：〒693-0056　島根県出雲市江田町40-5 事業所所在地：松江市・江津市営業所所在地：東京都港区・安来市・雲南市・大田市・益田市・邑智郡川本町
業績（売上高）	2020年度：581百万円 2021年度：582百万円 2022年度：617百万円
主な取引先	国土交通省、島根県、出雲市、大田市、雲南市、飯南町、川本町、ほか
関連会社	(株)イーグリッド
平均年齢	47.0歳 [2024年4月1日現在]
平均勤続年数	11.1 年 [2024年4月1日現在]
沿革	1976年12月株式会社大隆設計事務所設立 1996年8月株式会社大隆設計に社名変更 2000年2月 ISO9001取得 2010年2月 ISO27001:2005（ISMS）認証取得 2019年5月代表取締役小村隆一　取締役会長就任専務取締役小村淳浩　代表取締役就任 2023年7月松江事業所・江津事業所開設 2024年5月代表取締役小村淳浩　取締役会長就任常務取締役大国明義　代表取締役就任

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 8.2時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	2名	0名	2名
取得者	0名	0名	0名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 20.0%
  （20名中4名）
- 2023年度
役員：7名中3名（42.9％）管理職：13名中1名（7.7％）

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、技術士受験対策研修、技術習得研修、社内勉強会など
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京工業大学、鳥取大学、日本大学、名城大学、筑波大学＜大学＞大阪工業大学、岡山大学、岡山理科大学、金沢工業大学、熊本大学、島根大学、東海大学、鳥取大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋工業大学、日本工業大学、広島工業大学、立命館大学＜短大・高専・専門学校＞松江工業高等専門学校、坪内総合ビジネスカレッジ、出雲コアカレッジ、山口芸術短期大学、青山製図専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 -------------------------------------------------------------- 新卒 1名 3名 1名 1名 2名
採用実績（学部・学科）	学部：農学部、工学部、理学部、総合理工学部、生物資源科学部、環境理工学部、建築学部、海洋学部学科：農業工学科、土木工学科、建築学科、数学科、環境システム学科、環境デザイン工学科、生物応用工学科、社会開発工学科、都市デザイン工学科、応用数学科、地域開発科学科、生物科学科、環境共生科学科、地球資源環境学科、海洋生物学科

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	1名	1名	2名
2023年	0名	1名	1名
2022年	1名	0名	1名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	2名	0名	100%
2023年	1名	0名	100%
2022年	1名	0名	100%

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