最終更新日：2025/5/19

(株)エヌ・ティ・ティピー・シーコミュニケーションズ

正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

通信・インフラ
インターネット関連
コンピュータ・通信機器
セキュリティ
商社（通信）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 40億円

売上高: 423億円（2023年度）

従業員: 643名（2024年4月末時点）

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【チャレンジ×安定のNTTグループ企業】NTTドコモグループの中で新しいサービスを作り出すことをミッションにしている会社です！

（株）エヌ・ティ・ティピー・シーコミュニケーションズからのお知らせ（2025/05/19更新）

伝言板画像

2026年新卒採用の募集は終了いたしました。

NTTPCに関心を持ってくださいましたこと、多くの学生の皆さまにお会いできましたことを心より感謝申し上げます。

2027年度新卒採用につきましては、詳細が決まり次第、公式サイトにてお知らせいたします。

▽当社HP▽
https://www.nttpc.co.jp/

業界や事業規模にとらわれず、営業や企画・開発などあらゆる領域を担当する当社。NTTグループでありながら、ベンチャー企業のようにアイデアを活かすことができます。サービスやネットワーク基盤などを円滑に運用できるよう、「共創力」「技術力」「解決力」を駆使し、システム開発およびアプリケーション開発に携わっています。

: 業界や事業規模にとらわれず、営業や企画・開発などあらゆる領域を担当する当社。NTTグループでありながら、ベンチャー企業のようにアイデアを活かすことができます。

: サービスやネットワーク基盤などを円滑に運用できるよう、「共創力」「技術力」「解決力」を駆使し、システム開発およびアプリケーション開発に携わっています。

お客様のDX化を推進し、NTTグループの構想を共に実現しよう

今までの事業領域に縛られず、異次元のビジネスにトライできる「考え、動き、仲間を作る」人材が今後は必要になってくると語る、工藤社長。	■臆せず挑戦する、そんな気概を大切にしたい私は2021年6月に、NTTPCコミュニケーションズの社長に就任しました。それまでは親会社であるNTTコミュニケーションズに籍を置いていましたが、会社が変わっても「お客さまにより良いサービスをご提供する」という信念は変わりません。 NTTPCは、NTTと同じ1985年に設立され、35年以上の歴史があります。しかし、仕事のやり方は全く異なり、私は未開の地に切り込む武士のようなイメージをNTTPCに抱いていました。改めてこの会社を見ると、提供するサービスが高度化し、企業規模も大きくなり、とてもスマートになったように思います。それでも、害獣を捕らえる檻をIoTで監視する製品を作るなど、節々にベンチャー気質が感じられるのは嬉しいです。熱意があれば取り組める、そんな気概は大切に継承していきたいと思っています。 ■NTTグループが提唱する「IOWN構想」で未来を拓く IoTやネットワークの分野は価格競争が厳しく、競合も増え、なかなか数年先が見通せない状況にあります。今後はアプリサービスなどを組み合わせ、付加価値を高めることが生き残っていくための鍵となるでしょう。私たちNTTグループでは「IOWN構想」を掲げ、これまでのシステムを大きく変える新たな情報通信基盤の実現をめざしています。この実現により、世界のICT環境の構図は大きく変わるでしょう。その時にNTTPCは、どんな役割を果たしているでしょうか。わが国の中小企業におけるDX化は世界でも遅れ気味と言われていますが、私はNTTPCがその役目を担い、IOWN構想を支える一本の柱になれればと考えます。そのためには、今の事業領域に縛られない働き方が求められるでしょう。周りのリソースを巻き込み、異次元のビジネスにトライできる「考え、動き、仲間を作る」人材が、私たちには必要なのです。 ■PCが指し示す未来へ設立当初、社名にある「PC」はパーソナルコンピューターを使ったパソコン通信を意味していました。私は「Partner」と「Collaboration」と呼びたいです。社内外を問わず様々なパートナーと事業領域を広げ、幅広い分野で繋がっていく。そんな新しい働き方を一緒に体現していきませんか。【代表取締役社長　工藤潤一】

今までの事業領域に縛られず、異次元のビジネスにトライできる「考え、動き、仲間を作る」人材が今後は必要になってくると語る、工藤社長。

■臆せず挑戦する、そんな気概を大切にしたい

私は2021年6月に、NTTPCコミュニケーションズの社長に就任しました。それまでは親会社であるNTTコミュニケーションズに籍を置いていましたが、会社が変わっても「お客さまにより良いサービスをご提供する」という信念は変わりません。
NTTPCは、NTTと同じ1985年に設立され、35年以上の歴史があります。しかし、仕事のやり方は全く異なり、私は未開の地に切り込む武士のようなイメージをNTTPCに抱いていました。改めてこの会社を見ると、提供するサービスが高度化し、企業規模も大きくなり、とてもスマートになったように思います。それでも、害獣を捕らえる檻をIoTで監視する製品を作るなど、節々にベンチャー気質が感じられるのは嬉しいです。熱意があれば取り組める、そんな気概は大切に継承していきたいと思っています。

■NTTグループが提唱する「IOWN構想」で未来を拓く

IoTやネットワークの分野は価格競争が厳しく、競合も増え、なかなか数年先が見通せない状況にあります。今後はアプリサービスなどを組み合わせ、付加価値を高めることが生き残っていくための鍵となるでしょう。
私たちNTTグループでは「IOWN構想」を掲げ、これまでのシステムを大きく変える新たな情報通信基盤の実現をめざしています。この実現により、世界のICT環境の構図は大きく変わるでしょう。その時にNTTPCは、どんな役割を果たしているでしょうか。
わが国の中小企業におけるDX化は世界でも遅れ気味と言われていますが、私はNTTPCがその役目を担い、IOWN構想を支える一本の柱になれればと考えます。そのためには、今の事業領域に縛られない働き方が求められるでしょう。周りのリソースを巻き込み、異次元のビジネスにトライできる「考え、動き、仲間を作る」人材が、私たちには必要なのです。

■PCが指し示す未来へ

設立当初、社名にある「PC」はパーソナルコンピューターを使ったパソコン通信を意味していました。私は「Partner」と「Collaboration」と呼びたいです。社内外を問わず様々なパートナーと事業領域を広げ、幅広い分野で繋がっていく。そんな新しい働き方を一緒に体現していきませんか。

【代表取締役社長　工藤潤一】

会社データ

プロフィール	■確かな技術力と斬新な発想が強み NTTPCコミュニケーションズの設立は、1985年。電電公社から民営化したNTTと同じ年に誕生し、共にICT分野の第一線を担ってきました。現在はNTTドコモのグループ会社として、常にお客さまの声に耳を傾け、お客さまのニーズにお応えしています。そんな当社の強みは、業界やお客さまの事業規模にとらわれることなく、営業や企画・開発から提供・運用まであらゆる領域を自社で担当できること。NTTグループでありながら、ベンチャー企業のように自らのアイデアを具現化できるフィールドがあります。 ■社員の自主性を重視するフラットな環境長い歴史や600名を越える規模感から、年功序列で部署間の垣根も高いと思われるかもしれません。しかし、当社ではこれまでの仕事のやり方に一切とらわれず、年齢やキャリアに関わらず自身の考えでビジネスを広げていけるよう、様々な施策に参画しています。たとえばNTTドコモグループ社主催のビジネスアイデアコンテストへの参加、新規事業創出のための研修プログラム「チャレンジプロジェクト」などを通じて、自身がやってみたいことを自発的に発信できる環境を用意しています。また、コロナ禍になる前からリモートとオフラインのハイブリッドワークを推進しており、2025年3月現在では社員の8割程度がリモートワークをしています。コアタイムなしフレックスタイム制の導入もしており、自己管理のもとで業務を進めることが広く浸透しています。 ■NTTグループならではの福利厚生福利厚生面はNTTドコモグループ共通となり、一部独自の取り組みも行っております。育児休暇制度は満3歳まで、その後の短時間勤務制度は小学校3年生まで利用できます。また、男性社員の育児休暇取得実績もございます。社員の健康促進にも力を入れており、ドコモグループのヘルスケア施策「dヘルスケア」の導入や人間ドックの受検推奨、スポーツジムの利用料金割引など、社員のワークインライフの実現をサポートしています。
事業内容	■ネットワーク事業インターネットやVPNなど各種ネットワーク環境の構築と、それに付随するネットワーク機器の提供 ■データセンター事業データセンターやホスティングにかかわる各種サービス、パッケージ型、リソースオンデマンド型などのクラウドサービス・ソリューションサービスなどの提供 ■その他事業セキュリティ機器、通信機器等の製品販売および製品保守サービス、ワンビリングサービスやSIなどの提供リモートワークを推進しており、社員の8割以上が在宅勤務を行っている当社。自己管理のもとで業務を進めることが広く浸透しています。

プロフィール

■確かな技術力と斬新な発想が強み
NTTPCコミュニケーションズの設立は、1985年。電電公社から民営化したNTTと同じ年に誕生し、共にICT分野の第一線を担ってきました。現在はNTTドコモのグループ会社として、常にお客さまの声に耳を傾け、お客さまのニーズにお応えしています。
そんな当社の強みは、業界やお客さまの事業規模にとらわれることなく、営業や企画・開発から提供・運用まであらゆる領域を自社で担当できること。NTTグループでありながら、ベンチャー企業のように自らのアイデアを具現化できるフィールドがあります。

■社員の自主性を重視するフラットな環境
長い歴史や600名を越える規模感から、年功序列で部署間の垣根も高いと思われるかもしれません。しかし、当社ではこれまでの仕事のやり方に一切とらわれず、年齢やキャリアに関わらず自身の考えでビジネスを広げていけるよう、様々な施策に参画しています。たとえばNTTドコモグループ社主催のビジネスアイデアコンテストへの参加、新規事業創出のための研修プログラム「チャレンジプロジェクト」などを通じて、自身がやってみたいことを自発的に発信できる環境を用意しています。
また、コロナ禍になる前からリモートとオフラインのハイブリッドワークを推進しており、2025年3月現在では社員の8割程度がリモートワークをしています。コアタイムなしフレックスタイム制の導入もしており、自己管理のもとで業務を進めることが広く浸透しています。

■NTTグループならではの福利厚生
福利厚生面はNTTドコモグループ共通となり、一部独自の取り組みも行っております。育児休暇制度は満3歳まで、その後の短時間勤務制度は小学校3年生まで利用できます。また、男性社員の育児休暇取得実績もございます。
社員の健康促進にも力を入れており、ドコモグループのヘルスケア施策「dヘルスケア」の導入や人間ドックの受検推奨、スポーツジムの利用料金割引など、社員のワークインライフの実現をサポートしています。

事業内容

■ネットワーク事業
インターネットやVPNなど各種ネットワーク環境の構築と、それに付随するネットワーク機器の提供

■データセンター事業
データセンターやホスティングにかかわる各種サービス、パッケージ型、リソースオンデマンド型などのクラウドサービス・ソリューションサービスなどの提供

■その他事業
セキュリティ機器、通信機器等の製品販売および製品保守サービス、ワンビリングサービスやSIなどの提供

リモートワークを推進しており、社員の8割以上が在宅勤務を行っている当社。自己管理のもとで業務を進めることが広く浸透しています。

本社郵便番号	105-0003
本社所在地	東京都港区西新橋2-14-1興和西新橋ビルB棟
本社電話番号	なし
設立	1985年9月4日
資本金	40億円
従業員	643名（2024年4月末時点）
売上高	423億円（2023年度）
事業所	本社〒105-0003 東京都港区西新橋2-14-1 興和西新橋ビルB棟西日本支社〒530-0003 大阪府大阪市北区堂島3-1-59 NTTテレパーク堂島第一ビル8F 東海支店〒461-0005 愛知県名古屋市東区東桜1-1-10 アーバンネット名古屋ビル 19階
業績	2023年度　（単位：百万円）売上高　　　　　40,304 営業利益　　　　3,560 経常利益　　　　3,658 当期純利益　　　2,422
株主構成	エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社　100.0％
平均年齢	45.6歳
平均勤続年数	男性：16.7年、女性：14.4年　※役員、OB、契約社員を除く
年次有給休暇の取得日数	平均16.4日　※2023年度
育児休暇取得実績	男性：4名、女性：7名　※2023年度
沿革	1985年 9月　日本電信電話(株)とロジック・システムズ・インターナショナル(株) (後ロジック(株)へ社名変更)の出資により会社設立 1986年 11月　商用パソコン通信ネットワーク「NTTPCネットワーク」提供開始 1993年 1月インターネット接続サービス「InfoSphere」提供開始 1996年 4月マイクロソフトネットワーク (MSN)への日本国内のネットワーク提供 1997年 3月ハウジングサービス「WebARENA」提供開始 2001年 3月専用サーバーホスティングサービス「WebARENA Solo」開始 4月ドメイン取得サービス「名づけてねっと」開始 6月 IP-VPNサービス「CUNets」提供開始 2002年 7月メール配信ASPサービス「Mail BOSS」提供開始 8月個人向け「InfoSphere」をNTTコミュニケーションズ(株)のOCNへ統合し法人向けISP事業に特化 11月 NTTコミュニケーションズ(株)が単独株主となる 2003年 7月データベースASP「DB BOSS」提供開始 10月メールホスティングサービス「Mail Luck!」提供開始 2004年 3月 IP-VPNサービス「セキュア・インターネットVPN」提供開始 2005年 5月 VPSサービス「WebARENA SuitePRO」提供開始 2006年 3月トータルソリューション「Master'sONE」サービス開始 2009年 2月本社を現在の港区西新橋に移転第3回『ASP・SaaS・ICTアウトソーシングアワード2009』IDC部門でWebARENA「勝どきデータセンター」が「バリュークリエイション賞」を受賞 2010年 2月第4回『ASP・SaaS・ICTアウトソーシングアワード2010』IDC部門でWebARENA「門前仲町データセンター」が「総合グランプリ」を受賞 2011年 5月クラウド型ネットワークカメラ「セキュアカメラクラウドサービス」提供開始 2016年 5月クラウド＆アウトソーシングサービス「業務支援プラットフォームサービス」提供開始 2017年 8月ウェアラブルIoTサービス「みまもりがじゅ丸」提供開始 11月「第11回ASPIC IoT・クラウドアワード2017」にて『IoTアプリケーション分野グランプリ』『ASPIC会長賞』を受賞 2018年 11月「第12回ASPIC IoT・AI・クラウドアワード2018」において『ベストイノベーション賞』、『ニュービジネスモデル賞』を受賞 2019年 7月「みまもりがじゅ丸」が、国土交通省のNETIS（公共工事等における新技術情報提供システム）に登録 2020年 9月オンライン商談システム「はなスポット」提供開始 2021年 2月ゼロトラスト対応サービス「Secure Access Gateway」の提供開始 3月 Webサーバーをリモートワークの構築に利用した「Telework Station」の販売開始 12月クラウドサーバー「WebARENA IndigoPro」を提供開始 2022年 1月 NTTの一部再編成により、ドコモグループ傘下となる 10月 3次元モデル向け仮想デスクトップサービス「VDIクラウド for デジタルツイン」提供開始 11月『第16回 ASPIC IoT・AI・クラウドアワード2022』において「みまもりがじゅ丸オフィスプラスプラン」が『働き方改革賞』を受賞

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.7時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	4名	7名	11名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.1%
  （128名中4名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修（ビジネスマナー・ICT技術基礎など）入社後約2か月程度の新入社員研修を行います。基本的なビジネスマナーやICT技術に関する基礎知識やスキルを学ぶことができます。・選択型研修（ICT技術スキル・ビジネススキルなど）業務に必要な知識を社員自らが選択肢、自身に合ったレベルの研修を受講することができます。研修プログラムはICT技術スキルからビジネススキルまで多岐にわたり、オンデマンド型、集団研修型、e-learningなど複数の実施形式から選択いただけます。実際に業務にあたっていく中で、ご本人の志向や適性を見ながら業務の幅を広げることも可能なため、自身の目指すキャリアに向けた自己研鑽ができます。
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援制度：会社の定める資格試験に合格した場合は、受検費用を会社にて負担いたします。
メンター制度	制度あり新入社員研修後、本配属以降はトレーナー・メンターの先輩社員が付いてOJT研修を行います。
キャリアコンサルティング制度	制度あり社員の自律的なキャリア形成を目的とした研修制度として、企業内キャリアデザイン研修の受講、人事担当との定期的なキャリア面談を実施します。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞お茶の水女子大学、千葉工業大学、東海大学、東京大学、東京理科大学、名古屋大学、日本大学、法政大学＜大学＞愛媛大学、関西大学、國學院大學、相模女子大学、産業能率大学、芝浦工業大学、成蹊大学、千葉工業大学、中央大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京国際工科専門職大学、東京農業大学、同志社大学、長崎大学、日本大学、福岡教育大学、法政大学、武蔵野大学、明治大学、立教大学、立命館大学＜短大・高専・専門学校＞ＩＶＹ大分高度コンピュータ専門学校、石川工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、沖縄工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、豊田工業高等専門学校、名古屋デザイン＆テクノロジー専門学校、奈良工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年　2025年(予) -------------------------------------------------------- 大卒　　　　3名　　　7名　　　8名　　14名大学院卒　　3名　　　2名　　　3名　　 1名高専卒　　　0名　　　0名　　　0名　　 3名高専卒　　　0名　　　0名　　　0名　　 4名
採用実績（学部・学科）	理工学部、工学部、農学部、情報科学部、自然科学部、生物学部、文学部、教育学部、国際社会学部、経済学部　等
補足事項	採用実績（学校）は直近3年間の実績となります（50音順）