最終更新日:2025/4/7

東海ビジネスサービス(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • 専門コンサルティング
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都
資本金
4,200万円
売上高
2,100百万円(2024年7月)
従業員
280名
募集人数
11~15名

採用育成実績NO.1 の独立系IT企業!ITコンサルティングへのキャリアアップ可能!ITエンジニアとして市場価値を高められる環境です。

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会社紹介記事

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会社データ

プロフィール

東海ビジネスサービス株式会社です!
東京の中央区に本社を構えており、まもなく創業50周年を迎える、老舗のIT企業です。

事業内容はSES/受託開発/ITコンサルティングの3つの柱があり、それぞれの角度からクライアントのソリューションを解決しています。

「人と技術をイノベーションし社会に貢献し続ける」をコンセプトに様々な業界、自治体のシステム構築からインフラ運用保守を展開中です。

また近年、大手企業で培ったきたIT技術を中小企業に還元するコンサルティング事業や、自社内で上流から下流まで一気通貫で対応するSIer事業/受託開発事業にも注力しており、『第二創業期』を迎えている老舗ベンチャー企業となります。

ちなみに社名の「東海」とは、「日出ずる東の海」の意味で、昇る朝日のように、洋々と広がる海のように、未来へ発展していくという思いが込められています。

身に付けたいITスキルや携わりたい案件を選んでチャレンジできる『SES』
本社のエンジニアとしてモノづくりに携わる『受託開発』
中小企業のDX化に貢献する『ITコンサルタント』
当社では様々な軸を追いかけることができるので、一緒にITのスペシャリストとしてのキャリアを築いていきましょう!

事業内容
  • 受託開発
  • 技術派遣
ITコンサルティング事業、受託開発、ソフトウェア開発、ネットワーク設計・構築・保守 サーバーの設計・構築・保守、システム運用管理

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本社郵便番号 104-0033
本社所在地 東京都中央区新川1-3-3 グリーンオーク茅場町6F
本社電話番号 03-3551-6461
設立 1976年
資本金 4,200万円
従業員 280名
売上高 2,100百万円(2024年7月)
事業所 本社 東京都中央区新川1-3-3 グリーンオーク茅場町6F
主な取引先 (株)NSD 様
(株)NTT データSMS様
学校法人 慶應義塾 様
学校法人 工学院大学 様
(株)さくらケーシーエス 様
(株)東京スター銀行 様
TIS システムサービス(株)様
(株)DTS 様
データ・マネージメント(株) 様
デジタルハリウッド(株) 様
日商エレクトロニクス(株) 様
(株)日立ソリューションズ 様
(株)富士通エフサス 様
富士テレコム(株) 様
(株)UR システムズ 様
平均年齢 35歳
沿革
  • 1976年 5月
    • 創業者 都筑美好、東京都新宿区にて
      東海ビジネスサービス(株)を資本金250万円で設立
  • 1976年 6月
    • 保守サービス業務開始
  • 1976年 9月
    • 本社を東京都台東区東上野に移転
  • 1977年11月
    • 資本金500万円に増資
  • 1979年 3月
    • サプライサービス並びにソフトウェア開発業務を開始
  • 1980年 4月
    • 本社を東京都中央区八丁堀に移転
  • 1982年 1月
    • 資本金1,000万円に増資
  • 1983年 4月
    • ソフトウェアの受託業務を開始
  • 1984年 9月
    • 業務拡張に伴い、資本金2,100万円に増資
  • 1990年11月
    • 資本金4,200万円に増資
  • 2005年 4月
    • プライバシーマーク認定
  • 2005年 6月
    • 代表取締役社長に 加藤輝美が就任
  • 2019年4月
    • 監査役会設置
  • 2019年10月
    • ITコンサルティング並びにITデューデリジェンス業務を開始
  • 2019年11月
    • 代表取締役社長に 遠藤光雄が就任
  • 2020年5月
    • 本社を東京都中央区新川(茅場町)に移転
  • 2020年5
    • 有料職業紹介事業の許可を取得
  • 2020年8月
    • 代表取締役社長に 田中亮宇が就任

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 1 1
    取得者 0 1 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 14.3%
      (21名中3名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
内定者研修、新入社員研修、外部研修、キャリア開発研修(入社3年目迄)

社会人として、エンジニアとして基礎を積み上げた後でも、階層別の研修を用意しており、一人一人に合った研修プログラムをご提供しています。
自己啓発支援制度
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東海大学
<大学>
会津大学、青山学院大学、青森大学、亜細亜大学、岩手県立大学、桜美林大学、大阪経済大学、小樽商科大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、熊本大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、皇學館大学、公立諏訪東京理科大学、駒澤大学、札幌学院大学、札幌大学、実践女子大学、城西大学、専修大学、産業能率大学、淑徳大学、玉川大学、拓殖大学、城西国際大学、尚美学園大学、中央学院大学、中央大学、大東文化大学、東京家政大学、東海大学、帝京大学、帝京平成大学、東邦大学、東京工芸大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、千葉工業大学、東京富士大学、東京経済大学、東京国際大学、東京工科大学、東京都市大学、東京電機大学、東京情報大学、中京学院大学、長崎総合科学大学、名古屋商科大学、名古屋学院大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、文教大学、広島国際学院大学、法政大学、北海道大学、明星大学、山形大学、山梨学院大学、山梨大学、横浜商科大学、麗澤大学、立正大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
麻生情報ビジネス専門学校、東京ビジネス&キャリア専門学校、東放学園専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、新潟情報専門学校、新潟コンピュータ専門学校、新潟高度情報専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、船橋情報ビジネス専門学校、富士コンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、横浜デジタルアーツ専門学校

採用実績(人数) 年度  2022年 2023年 2024年 2025年(予)
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人数  7名   14名   11名   12名
採用実績(学部・学科) 法学部
商学部
経済学部
工学部
理工学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 7 4 11
    2023年 7 7 14
    2022年 5 2 7
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 11 1 90.9%
    2023年 14 2 85.7%
    2022年 7 1 85.7%

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