最終更新日:2025/2/12

(株)相新日本環境調査センター

  • 正社員

業種

  • 試験・分析・測定
  • 環境・リサイクル
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
神奈川県
資本金
5,000万
売上高
4億4300万円(2024年10月決算)
従業員
41名
募集人数
1~5名

3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

”なくならない”仕事にチャレンジ!育成体制は万全!知識や経験ゼロから、業務のプロへ育てます!安定したニーズありで年間休日120日以上#分析#環境調査

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    2024年度の年平均有給休暇取得日数は11日と多く、休暇を取りやすい会社です。時間単位での有給取得も可。

  • 技術・研究

    1965年の創立以来、水質や土壌といった各種調査・分析業務に取り組んでいます。

  • やりがい

    環境調査のプロとして、人々の暮らしのあり方を提案していくことが使命です。

会社紹介記事

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神奈川県の中西部を中心に地元と深く関わり、自治体からの信頼も厚い同社。環境調査に特化しているからこそできる精密な分析は、多くの事業者や産業の安全性を支えている。
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新しい分析方法や機器も次々と導入され、分析の自動化などの技術も積極的に採用。画一的な手法にとらわれず、部門間で連携した調査にも対応していく。

環境調査一筋で事業を続けてきた実績と技術で、その地に暮らす人、働く人の安全を守る

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「法律の改正や新しい分析機器の導入などが多い業界です。そのため常に知識のアップデートを行い、意欲的に学び続ける人はより活躍できると思います」(石田さん)

私たち相新日本環境調査センターは、環境を調査する専門組織の存在がまだ珍しかった1965年に設立されました。以来、環境調査の分野に特化した事業を続け、当社が拠点を置く神奈川県の中央から西部エリアで数多くの実績を重ね、自治体や地元企業のみなさんからの信頼を得ています。
水や空気、土壌など多くの人がイメージしやすい“環境”の調査はもちろん、働く人の健康を守る労働安全衛生に関わる測定も得意としています。環境法令に基づく調査と分析データで、地域の自治体が行う公共事業、民間企業が運営する工場での事業や労働環境における安全性を支えてきました。

専門性が求められる業務なので、化学分野の知識、学生時代の実験や研究経験が活かせる仕事でもあります。またデータの取り扱いに慣れている人も活躍できるフィールドが広がるでしょう。
しかし理系出身以外であっても、仕事を通じて実務を学び、資格を取得しながら成長していける環境を用意していることが当社の特徴でもあります。
分野にはこだわらず、物事を調べることが好きな人、データを整理することが苦にならない人であることが、当社で活躍できる人材の大切な素養です。
測定や分析は一人でデータと向き合うことが多いですが、プロジェクト全体はチームワークで行われます。そのため一人で黙々と仕事をすることと、チームでコミュニケーションを取りながら進める仕事、その両方とバランスよく関わっていける力も欠かせません。

今後は専門分野の枠を超えて、互いに連携しあいながら仕事を進めることで、調査に対応できる事業領域を拡大していきたいとも考えています。
調査方法も日々変化し自動化も進む中で、一人ひとりの専門性を高めていくことはもちろんですが、他部門にも興味を持ち、柔軟に対応できる人材を育てていくことで、調査に関する情報交換や新たな可能性の発見にもつなげていきたいのです。
また、これまで労働安全衛生分野の調査として多くの作業環境測定を行ってきましたが、今後はその調査データに基づく労働安全衛生のコンサルティングにも重きを置いていく計画です。
環境調査のプロとして、取得したデータの先にある人々の暮らしのあり方を提案していくことも、これからの当社に求められる使命の一つとなっていくでしょう。
【執行役員 石田和徳さん】

会社データ

事業内容
作業環境測定(粉じん,有機溶剤,特定化学物質,金属,騒音)
局所排気装置の定期自主検査
土壌汚染状況調査 計量証明事業(濃度,音圧レベル,振動加速度レベル)
臭気測定
建築物衛生法(飲料水,空気環境)
本社郵便番号 243-0017
本社所在地 神奈川県厚木市栄町二丁目2番32号
本社電話番号 046-223-4727
設立 昭和40年2月
資本金 5,000万
従業員 41名
売上高 4億4300万円(2024年10月決算)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 0 1
    取得者 1 0 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    100%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0%
      (7名中0名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修、資格取得のための研修、管理職研修等
参加したい講習などがあれば会社負担で受講することが可能です。
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
神奈川大学、愛媛大学
<大学>
早稲田大学、茨城大学、東京農工大学、工学院大学、学習院大学、麻布大学、東海大学、関東学院大学、北里大学、東京農業大学、神奈川工科大学、神奈川大学、玉川大学、帝京科学大学(東京)、産業能率大学

採用実績(人数)      2022年 2023年 2024年
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大卒   0名   2名   0名
短大卒  0名   0名   0名
採用実績(学部・学科) 工学部・工業化学科、工学部・物質工学科、生命環境部・生命科学科、
農学部・農学科、農学部・生命科学科、工学部・環境エネルギー化学科、
工学部・応用科学科、理学部・化学科、理学部・生物科学科、
文学部・現代社会学科、応用バイオ科学部・応用バイオ科学科、
工学部・航空宇宙学科、衛生学部・化学科、医療衛生学部・衛生技術学科

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 0 0 0
    2024年 0 0 0
    2023年 0 2 2
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 0 0 0%
    2024年 0 0 0%
    2023年 2 0 100%
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