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最終更新日:2025/2/12
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2024年度の年平均有給休暇取得日数は11日と多く、休暇を取りやすい会社です。時間単位での有給取得も可。
1965年の創立以来、水質や土壌といった各種調査・分析業務に取り組んでいます。
環境調査のプロとして、人々の暮らしのあり方を提案していくことが使命です。
「法律の改正や新しい分析機器の導入などが多い業界です。そのため常に知識のアップデートを行い、意欲的に学び続ける人はより活躍できると思います」(石田さん)
私たち相新日本環境調査センターは、環境を調査する専門組織の存在がまだ珍しかった1965年に設立されました。以来、環境調査の分野に特化した事業を続け、当社が拠点を置く神奈川県の中央から西部エリアで数多くの実績を重ね、自治体や地元企業のみなさんからの信頼を得ています。水や空気、土壌など多くの人がイメージしやすい“環境”の調査はもちろん、働く人の健康を守る労働安全衛生に関わる測定も得意としています。環境法令に基づく調査と分析データで、地域の自治体が行う公共事業、民間企業が運営する工場での事業や労働環境における安全性を支えてきました。専門性が求められる業務なので、化学分野の知識、学生時代の実験や研究経験が活かせる仕事でもあります。またデータの取り扱いに慣れている人も活躍できるフィールドが広がるでしょう。しかし理系出身以外であっても、仕事を通じて実務を学び、資格を取得しながら成長していける環境を用意していることが当社の特徴でもあります。分野にはこだわらず、物事を調べることが好きな人、データを整理することが苦にならない人であることが、当社で活躍できる人材の大切な素養です。測定や分析は一人でデータと向き合うことが多いですが、プロジェクト全体はチームワークで行われます。そのため一人で黙々と仕事をすることと、チームでコミュニケーションを取りながら進める仕事、その両方とバランスよく関わっていける力も欠かせません。今後は専門分野の枠を超えて、互いに連携しあいながら仕事を進めることで、調査に対応できる事業領域を拡大していきたいとも考えています。調査方法も日々変化し自動化も進む中で、一人ひとりの専門性を高めていくことはもちろんですが、他部門にも興味を持ち、柔軟に対応できる人材を育てていくことで、調査に関する情報交換や新たな可能性の発見にもつなげていきたいのです。また、これまで労働安全衛生分野の調査として多くの作業環境測定を行ってきましたが、今後はその調査データに基づく労働安全衛生のコンサルティングにも重きを置いていく計画です。環境調査のプロとして、取得したデータの先にある人々の暮らしのあり方を提案していくことも、これからの当社に求められる使命の一つとなっていくでしょう。【執行役員 石田和徳さん】
男性
女性
<大学院> 神奈川大学、愛媛大学 <大学> 早稲田大学、茨城大学、東京農工大学、工学院大学、学習院大学、麻布大学、東海大学、関東学院大学、北里大学、東京農業大学、神奈川工科大学、神奈川大学、玉川大学、帝京科学大学(東京)、産業能率大学