最終更新日:2024/5/17

JFEスチール(株)

業種

  • 鉄鋼

基本情報

本社
東京都
資本金
2,396億円
売上高
3兆8,811億円(2022年度)
従業員(連結)
44,469名(2023年3月末)

世界有数のグローバル鉄鋼サプライヤー。最高の技術で、最高の「鉄」をつくる。

会社紹介記事

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社会インフラから最先端のものづくりまで。鉄が進化することで人々は多くの夢を叶えてきました。これからも新しい社会づくりを牽引していきます。
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製造過程では溶かされ1,600度もの高熱になる鉄。火山の噴火を思わせるダイナミックな光景は、まさに製鉄所ならではの迫力です。

世界を根底から支えるために

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製鉄所の夜景。岡山県・広島県にまたがる西日本製鉄所は、世界一の生産量を誇っています。

■鉄は、人類の生活を古くから支え続けている素材
私たちが作っている鉄は、素材としてあまりにポピュラーで身近に多く使用されているため、普段は特に意識されることがありません。しかし、ビルや橋などの建造物はもちろん、自動車や家電製品、日用品を作る工場の機械など、あらゆるものが鉄でできています。つまり、朝起きてから寝るまで、私たちはあらゆる場面で鉄を利用しているのです。その鉄を作るということは、世界を根底で支える仕事と言っても過言ではないでしょう。

■世界をリードするエクセレントカンパニーを目指して
当社は2003年に誕生して以来、「挑戦」「柔軟」「誠実」をモットーに世界をリードするエクセレントカンパニーになることを目標として成長を続けてきました。世界トップクラスの設備によって高い生産性を保つのはもちろん、高度な技術力と研究によって業界で唯一(オンリーワン)の、または最高(ナンバーワン)の存在となる独自の製品を多く製造しています。

会社データ

事業内容
鉄鋼事業(薄板、厚板、形鋼、鋼管、ステンレス、電磁鋼板、棒線、鉄粉などの鉄鋼製品の生産・販売)
本社郵便番号 100-0011
本社所在地 東京都千代田区内幸町2丁目2番3号(日比谷国際ビル)
本社電話番号 03-3597-3111
設立 2003年4月1日
資本金 2,396億円
従業員(連結) 44,469名(2023年3月末)
売上高 3兆8,811億円(2022年度)
企業理念 <企業理念>
JFEグループは常に世界最高の技術をもって社会に貢献します。

<行動規範>
挑戦・柔軟・誠実
事業所 本社/東京
製造拠点/東日本製鉄所(千葉・神奈川)、西日本製鉄所(岡山・広島)
製造拠点/知多製造所(愛知)、仙台製造所(宮城)
研究所/千葉・神奈川・愛知・岡山・広島・宮城
支社・支店/札幌、仙台、新潟、富山、名古屋、大阪、広島、福岡など全国主要都市
環境にやさしい製鉄所  社会の持続的発展と人々の安全で快適な生活のために「なくてはならない」存在として、JFEスチールは鉄づくりとその技術を通して豊かな地球の未来に貢献しています。気候変動問題への対応を最重要課題と位置づけ、世界に先がけてカーボンニュートラル製鉄技術を確立するための研究開発や、Co2削減に貢献する「グリーン鋼材」販売に向けた取組みなど、日々新たなチャレンジを続けています。
技術開発の取り組み  JFEスチールは、10年先を見据えた革新的なプロセス技術や開発に取組んでいます。例えば自動車分野では、燃費性向上のために、車体の軽量化に不可欠な高張力鋼板の開発や、エネルギー効率を向上させるモーター用高機能鋼板の研究を行っています。その他、太陽光発電や風力発電など再生可能エネルギーの利用拡大に向けての技術革新も進めています。
 他にも省資源への取組みとして、希少金属(レアメタル)の枯渇と高騰に対応するため、高機能商品に添加される希少金属の使用量を削減した新しい商品の開発にも取組んでいます。
グローバル事業戦略  近年新興国を中心に鉄鋼の需要が年々増加し、鉄鋼業界のグローバル化が急速に進んでいます。JFEスチールでは、海外でのプレゼンスを強化するため、国内での生産基盤をより強固なものとするとともに、海外での現地生産拠点の拡充を積極的に推進しています。
 このようなグローバルビジネスで戦うためには、社員一人ひとりの活躍が重要となります。多様な個性を尊重できる、働きがいのある職場づくりにむけて取り組んでいます。
沿革
  • 2000年 9月
    • NKK・川崎製鉄4製鉄所間の物流・補修・購買3分野における相互協力合意
  • 2001年 4月
    • 経営統合を行うことに基本的合意
  • 2001年12月
    • 経営統合について基本合意書を締結し、「JFEグループ」の創設発表
  • 2002年 5月
    • 統合契約書調印
  • 2002年 9月
    • 株式移転により共同持株会社「JFEホールディングス(株)」を設立
  • 2003年 4月
    • JFEスチール(株)設立(JFEホールディングス傘下の両社を事業別の会社に再編)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.8
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.8時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.4
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 169 22 191
    取得者 115 22 137
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    68.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
JFEスチールでは変化の激しい素材ビジネスの世界で戦っていくために、「挑戦・柔軟・誠実」という行動規範を体現し、世界の素材産業をリードしていく人材の育成に努めています。

●マネジメント人材の育成
 経営戦略、ビジネススキル、コーチング など

●グローバル人材の育成
 事務系若手社員全員を海外事務所に派遣(1.5カ月間程度)、海外留学、海外での短期語学研修、
 社内語学教室 など

●若手人材の育成
 JFEカレッジ、1年目フォロー研修、若手海外派遣研修、研究部門と製造部門の派遣交流研修 など
自己啓発支援制度 制度あり
●社内語学教室
 社内にて週1回、または2回の語学レッスンを受講可能。受講費用は会社が補助。
 英語、中国語、韓国語などのレギュラークラスに加え、
 業務の必要性に応じたその他各国語レッスンの受講が可能。

●通信教育補助制度
 通信教育を修了したら、会社から費用を補助する制度

●社外セミナー参加費用補助制度
 自己啓発のための社外セミナーの参加費用を会社が補助する制度
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、東北大学、茨城大学、筑波大学、千葉大学、東京大学、一橋大学、東京工業大学、東京農工大学、慶應義塾大学、東京理科大学、早稲田大学、横浜国立大学、新潟大学、長岡技術科学大学、金沢大学、信州大学、名古屋大学、名古屋工業大学、豊橋技術科学大学、三重大学、京都大学、大阪大学、大阪府立大学、神戸大学、立命館大学、同志社大学、奈良先端科学技術大学院大学、岡山大学、広島大学、山口大学、九州大学、九州工業大学
<大学>
北海道大学、小樽商科大学、東北大学、国際教養大学、筑波大学、東京大学、一橋大学、学習院大学、慶應義塾大学、上智大学、中央大学、法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、国際基督教大学、横浜国立大学、山梨大学、名古屋大学、京都大学、同志社大学、立命館大学、大阪大学、大阪市立大学、神戸大学、神戸市外国語大学、関西学院大学、岡山大学、広島大学、愛媛大学、九州大学、立命館アジア太平洋大学

北京大学、清華大学、復旦大学、上海交通大学、北京外国語大学、対外経済貿易大学、吉林大学、香港大学、香港中文大学、南洋理工大学、延世大学、チュラロンコーン大学、ハノイ大学

採用実績(人数)   総合職   事務系  技術系
───────────────
2017年実績  63名  151名
2018年実績  40名  130名
2019年実績  51名  153名
2020年実績  58名  169名
2021年実績  27名  101名
2022年実績  20名   71名
2023年実績  34名   79名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 140 33 173
    2023年 100 13 113
    2022年 80 11 91
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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