最終更新日：2025/3/1

(株)新協地質

正社員
既卒可

業種

建設コンサルタント
建設
建築設計

基本情報

本社: 新潟県

資本金: 2750万円

売上高: 売上高 5億9000万円(2024年12月)

従業員: 42名（2024年4月1日）

募集人数: 若干名

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

自然環境との調和を理念として、地盤・岩盤の医師「ジオドクター」を目指します！

説明会実施中です！（2025/03/01更新）

【年間休日120日以上！　10日前後の連続休暇年2回以上！】

初めまして！新協地質です！

・本社社屋は市街地中心部から外れた江南区に在り、通勤時の渋滞を避けることができます。

・築8年ですが社屋はまだ新しく働きやすい環境となっております（1Fと3Fにシャワー室、駐車場消雪完備）。

・室内業務が続いたときには、現場業務（踏査・調査・試験等）がストレス解消になります。

・転勤がないので「地に足をつけて」働けます。

エントリーお待ちしております！

社内の風通しはよく、わからないことはすぐに聞ける環境です。転勤がなく、業績も安定しているので、新潟で腰を据えて長く働きたいという人にはおすすめです！新潟県をより住みやすい土地にすべく、日々奮闘しています！一つとして同じ現場はなく、毎日が新鮮で新しい発見の連続です。

: 社内の風通しはよく、わからないことはすぐに聞ける環境です。転勤がなく、業績も安定しているので、新潟で腰を据えて長く働きたいという人にはおすすめです！

: 新潟県をより住みやすい土地にすべく、日々奮闘しています！一つとして同じ現場はなく、毎日が新鮮で新しい発見の連続です。

自然環境との調和を理念として、地盤・岩盤の医師「ジオドクター」を目指します！

平成27年に本社を新築し、同時に社屋周辺の整備を行い働きやすい職場環境を整えました。駐車場は消雪が完備されており、職員全員がマイカー通勤を行っています。	株式会社新協地質は、「自然環境との調和と創造」を理念とし、地下工学の専門会社（地質調査・建設コンサルタント業）として1972年2月に創業し、昨年（2022年2月）で50周年を迎えた伝統のある企業です。これからも、“培われた技術と経験”を礎とし、新しい地域形成のための公共事業や突発的な災害などから、美しい郷土を守り、住みよい地域づくりを目指します。業務内容としては、公共事業にかかわる構造物の基礎調査、地盤解析、原位置試験、室内土質試験、また地すべり、急傾斜地、土石流といった防災・災害調査解析及び設計などといった業務を行っております。最近では、土砂災害防止法基礎調査、施設点検調査といった国・県が力を入れている防災、減災、老朽化対策、維持管理等の業務を行い、常に社内のコミュニケーションを図り、技術・知識の共有化を行い、また新技術（試験機、ソフト等）の導入に力を入れて社会貢献に寄与しております。業務の発注元は主に官庁で、特に新潟県からの委託業務が弊社の売り上げの80～90％を占めております（10～20％は市町村と民間）。つまり、地域に密着した企業で、転勤もなく和気あいあいとした雰囲気で、「地に足をつけて」働くことができます。福利厚生面においては、年に2回程度10日前後の長い休みが取れる環境を整えております。近年は国の指導もあり、残業時間も減少し有給休暇の消化率も向上しています。また、産前産後の休暇は女性だけでなく男性も取得できる環境整備を行いました。賞与面においては、会社の利益は賞与として職員に還元することを前提に経営を進めており、過去5年間の年間賞与報酬額は基本給の4～5ケ月となっています。

平成27年に本社を新築し、同時に社屋周辺の整備を行い働きやすい職場環境を整えました。駐車場は消雪が完備されており、職員全員がマイカー通勤を行っています。

株式会社新協地質は、「自然環境との調和と創造」を理念とし、地下工学の専門会社（地質調査・建設コンサルタント業）として1972年2月に創業し、昨年（2022年2月）で50周年を迎えた伝統のある企業です。
これからも、“培われた技術と経験”を礎とし、新しい地域形成のための公共事業や突発的な災害などから、美しい郷土を守り、住みよい地域づくりを目指します。

業務内容としては、公共事業にかかわる構造物の基礎調査、地盤解析、原位置試験、室内土質試験、また地すべり、急傾斜地、土石流といった防災・災害調査解析及び設計などといった業務を行っております。最近では、土砂災害防止法基礎調査、施設点検調査といった国・県が力を入れている防災、減災、老朽化対策、維持管理等の業務を行い、常に社内のコミュニケーションを図り、技術・知識の共有化を行い、また新技術（試験機、ソフト等）の導入に力を入れて社会貢献に寄与しております。

業務の発注元は主に官庁で、特に新潟県からの委託業務が弊社の売り上げの80～90％を占めております（10～20％は市町村と民間）。つまり、地域に密着した企業で、転勤もなく和気あいあいとした雰囲気で、「地に足をつけて」働くことができます。

福利厚生面においては、年に2回程度10日前後の長い休みが取れる環境を整えております。近年は国の指導もあり、残業時間も減少し有給休暇の消化率も向上しています。また、産前産後の休暇は女性だけでなく男性も取得できる環境整備を行いました。賞与面においては、会社の利益は賞与として職員に還元することを前提に経営を進めており、過去5年間の年間賞与報酬額は基本給の4～5ケ月となっています。

会社データ

プロフィール	初めまして。新協地質です！私たちは新潟市江南区の建設コンサルタントです。当社は、「自然環境との調和と創造」を理念とし、1972年に地下工学の専門会社（地質調査・建設　コンサルタント業）として設立しました。これからも、もてる技術力で災害などから、美しい郷土を守り、また、この豊かな地球で生きるものたち全てが、ともに共生し、繁栄してゆくことに貢献したいと考えています。皆様とお会いできることを楽しみにしております！
事業内容	【登録業種】・地質調査業・建設コンサルタント（河川、砂防及び海岸・海洋、農業土木、森林土木、地質、土質及び基礎）・測量業・建設工事業（土木一式、とび・大工・コンクリート、さく井）【業務内容】・調査・試験項目（ボーリング、原位置試験、土質試験、物理探査、地すべり観測等）・地質・土質調査（建築、道路、下水道、橋梁、切土、盛土、地すべり、急傾斜等）・資源調査（地下水、水源、鉱物各種調査解析）・解析、工法検討（地すべり、急傾斜地、軟弱地盤等）・設計（道路、のり面、水路、土構造物等）・環境調査（土壌、水質、騒音、振動等）・さく井工事（井戸掘削、消雪パイプ配管工事、ポンプ設置、設備工事各種）たとえば地盤の軟らかいところに、道路や構造物を建てた場合、傾いたり沈んだりすることがあります。これは道路や構造物の重さに負けて、土が破壊されたり、または圧縮されたりすることが原因です。高層ビルや橋などのように家よりも重い構造物では、普通の地層でも同じ現象が生じることがあります。したがって構造物を「安全に保つためには何をしなければならないか」を考えるために地質調査をおこない、地面の中を「診断」することが必要となるのです。また地すべりや崖崩れなどの自然災害に対し、地質調査によって地中のどこですべるのか、どこから崩れるのかなどの情報を得て災害に備えることもできます。

プロフィール

初めまして。新協地質です！
私たちは新潟市江南区の建設コンサルタントです。

当社は、「自然環境との調和と創造」を理念とし、1972年に地下工学の専門会社（地質調査・建設　コンサルタント業）として設立しました。

これからも、もてる技術力で災害などから、美しい郷土を守り、また、この豊かな地球で生きるものたち全てが、ともに共生し、繁栄してゆくことに貢献したいと考えています。

皆様とお会いできることを楽しみにしております！

事業内容

【登録業種】
・地質調査業
・建設コンサルタント（河川、砂防及び海岸・海洋、農業土木、森林土木、地質、土質及び基礎）
・測量業
・建設工事業（土木一式、とび・大工・コンクリート、さく井）

【業務内容】
・調査・試験項目（ボーリング、原位置試験、土質試験、物理探査、地すべり観測等）
・地質・土質調査（建築、道路、下水道、橋梁、切土、盛土、地すべり、急傾斜等）
・資源調査（地下水、水源、鉱物各種調査解析）
・解析、工法検討（地すべり、急傾斜地、軟弱地盤等）
・設計（道路、のり面、水路、土構造物等）
・環境調査（土壌、水質、騒音、振動等）
・さく井工事（井戸掘削、消雪パイプ配管工事、ポンプ設置、設備工事各種）

たとえば地盤の軟らかいところに、道路や構造物を建てた場合、傾いたり沈んだりすることがあります。
これは道路や構造物の重さに負けて、土が破壊されたり、または圧縮されたりすることが原因です。
高層ビルや橋などのように家よりも重い構造物では、普通の地層でも同じ現象が生じることがあります。
したがって構造物を「安全に保つためには何をしなければならないか」を考えるために地質調査をおこない、地面の中を「診断」することが必要となるのです。
また地すべりや崖崩れなどの自然災害に対し、地質調査によって地中のどこですべるのか、どこから崩れるのかなどの情報を得て災害に備えることもできます。

本社郵便番号	950-0134
本社所在地	新潟県新潟市江南区曙町４丁目9番7号
本社電話番号	025-383-1771
設立	1972年2月2日(2022年に創設50周年を迎えました)
資本金	2750万円
従業員	42名（2024年4月1日）
売上高	売上高 5億9000万円(2024年12月)
事業所	上越営業所〒943-0153 上越市鴨島1丁目5番51号中越事務所〒940-0857 長岡市沖田１丁目２３１番地１
平均年齢	45歳

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり制度あり社会人としてのマナー研修（挨拶、電話の対応、名刺交換、服装、座席の優先順位等）技術研修（各部門の技術研修）、各部門の紹介
自己啓発支援制度	制度あり制度あり業務に必要な資格試験の受験費用は全て会社が負担（申し込み費用・交通費等）合格者には資格手当として毎月支給（最高額20,000円）、技術士等の国家資格によっては「お祝い金」を支給（最高額100,000円）
メンター制度	制度あり制度あり教育は主にOJTにより行っており、その時にメンタル面もサポート
キャリアコンサルティング制度	制度あり制度あり年に2～3回意見交換会を行っており、その時に実施、また必要に応じて随時実施
社内検定制度	制度なし制度なし（社内は無いが、所属する全国地質調査業協会連合会に従っている）

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞秋田大学、金沢大学、金沢工業大学、敬和学園大学、信州大学、拓殖大学、東京農業大学、東洋大学、新潟大学、新潟産業大学、日本大学、立正大学、北海道大学＜短大・高専・専門学校＞長岡工業高等専門学校、新潟工科専門学校、新潟高度情報専門学校、新潟情報専門学校、新潟デザイン専門学校、新潟日建工科専門学校長岡短期大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　0名 2021年　0名 2020年　0名（退職者がいなかったので募集は中断）

採用実績（学校）

＜大学＞
秋田大学、金沢大学、金沢工業大学、敬和学園大学、信州大学、拓殖大学、東京農業大学、東洋大学、新潟大学、新潟産業大学、日本大学、立正大学、北海道大学
＜短大・高専・専門学校＞
長岡工業高等専門学校、新潟工科専門学校、新潟高度情報専門学校、新潟情報専門学校、新潟デザイン専門学校、新潟日建工科専門学校

長岡短期大学

採用実績（人数）

2022年　0名
2021年　0名
2020年　0名
（退職者がいなかったので募集は中断）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）