最終更新日：2025/3/21

(株)浪速技研コンサルタント

正社員

業種

建設コンサルタント
建築設計
専門コンサルティング

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 6,750万円

売上高: 11億98百万円（2023年6月期）

従業員: 97名(子会社除く)

募集人数: 1～5名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【大阪確約・年間休日120日】地域密着型建設コンサルタントとして業界一の顧客満足度を得ることを目指します

My Career Boxで応募可

☆★当社は地域密着型の建設コンサルタントです（2025/02/12更新）

伝言板画像

こんにちは。
浪速技研コンサルタント採用担当です。

2026卒のエントリーを開始しました。
皆様のご応募をお待ちしております！

やりがい

携わったプロジェクトが形となり、地域の社会基盤整備に貢献できます。
キャリア

多様な業務を経験でき、オールマイティな技術者をめざせます。
技術・研究

道路や橋梁、河川等の社会インフラ整備の調査・計画・設計について、9部門の登録を受けています。

会社紹介記事

上下水道部門、道路部門、鋼構造及びコンクリート部門など、9部門で登録。創業60年を超える総合建設コンサルタントとして、安全・安心な社会の実現に貢献しています。技術者教育や資格取得など、学びのサポートも充実。勤務地は可能な限り希望に対応し仕事と家庭の両立もしやすく、腰を据えて長く働き続けられます。

: 上下水道部門、道路部門、鋼構造及びコンクリート部門など、9部門で登録。創業60年を超える総合建設コンサルタントとして、安全・安心な社会の実現に貢献しています。

: 技術者教育や資格取得など、学びのサポートも充実。勤務地は可能な限り希望に対応し仕事と家庭の両立もしやすく、腰を据えて長く働き続けられます。

豊富な実績に基づく確かなノウハウと卓越した技術で、地域の未来を創造する

「若い力を育てるため、今後は、外部の研修なども活用しながら中堅~ベテラン社員のマネジメント研修も充実させていく予定です。」（技術1部　山本雅夫）	【社会インフラの計画・設計を通して、安全・安心な社会の実現に貢献】道路や橋梁、河川、公園、上下水など、私たちの生活に欠かせない社会インフラの整備のための調査・計画・設計を手がける建設コンサルタント会社「浪速技研コンサルタント」。少数精鋭の組織でありながら、9部門の登録を受けているため多様な業務を経験でき、オールマイティな技術者をめざせるのが当社の特長。キャリアの幅を広げるための異動などにも柔軟に対応しています。新規インフラ設備の建設需要が縮小傾向にあっても、老朽化した社会インフラの維持・改修をはじめ、激甚化・頻発化する自然災害への対応、環境課題への取り組み、PPP/PFIの活用拡大など、建設コンサルタントの活動領域は広がる一方で、需要がなくなることはありません。長年の経験と実績に基づく確かなノウハウとそれぞれが培った知識・技術で、これまでも、これからも、地域の人たちが安心して暮らせる安全な社会の実現に貢献していきます。【建設コンサルタントとして活躍するために必要なこと】当社では、技術士やRCCMなどの資格取得を奨励しており、勉強会の実施や資格手当の支給など、モチベーションを上げるバックアップ体制も整えています。そうした専門的なスキルに加えて、発注者である国や自治体との交渉の際には、相手の意図を正確に汲み取る洞察力やコミュニケーション力も必要です。今後は、時代の変化に合わせて建設コンサルタントに求められる視点も変わってくるでしょうから、脱炭素化・SDGsなど、さまざまな社会課題の解決に興味を持ち、広い視野で自己研鑽に励み続けることが大切だと思います。【ワークライフバランスの取れた働きやすい環境づくり】社員と役員との距離が近く、立場や役職を超えて気軽に意見交換をするなど、風通しの良い職場環境も当社の魅力。残業時間の削減や有給・育休の取得推奨など、働きやすい環境づくりも推進しています。社会情勢の影響もあり、長らく自粛していましたが、今後は状況を見ながら任意参加の社員旅行や食事会など、イベントを復活させ、社員同士の交流の機会も増やしていきたいと思っています。（技術1部　山本雅夫）

「若い力を育てるため、今後は、外部の研修なども活用しながら中堅~ベテラン社員のマネジメント研修も充実させていく予定です。」（技術1部　山本雅夫）

【社会インフラの計画・設計を通して、安全・安心な社会の実現に貢献】
道路や橋梁、河川、公園、上下水など、私たちの生活に欠かせない社会インフラの整備のための調査・計画・設計を手がける建設コンサルタント会社「浪速技研コンサルタント」。少数精鋭の組織でありながら、9部門の登録を受けているため多様な業務を経験でき、オールマイティな技術者をめざせるのが当社の特長。キャリアの幅を広げるための異動などにも柔軟に対応しています。

新規インフラ設備の建設需要が縮小傾向にあっても、老朽化した社会インフラの維持・改修をはじめ、激甚化・頻発化する自然災害への対応、環境課題への取り組み、PPP/PFIの活用拡大など、建設コンサルタントの活動領域は広がる一方で、需要がなくなることはありません。長年の経験と実績に基づく確かなノウハウとそれぞれが培った知識・技術で、これまでも、これからも、地域の人たちが安心して暮らせる安全な社会の実現に貢献していきます。

【建設コンサルタントとして活躍するために必要なこと】
当社では、技術士やRCCMなどの資格取得を奨励しており、勉強会の実施や資格手当の支給など、モチベーションを上げるバックアップ体制も整えています。そうした専門的なスキルに加えて、発注者である国や自治体との交渉の際には、相手の意図を正確に汲み取る洞察力やコミュニケーション力も必要です。今後は、時代の変化に合わせて建設コンサルタントに求められる視点も変わってくるでしょうから、脱炭素化・SDGsなど、さまざまな社会課題の解決に興味を持ち、広い視野で自己研鑽に励み続けることが大切だと思います。

【ワークライフバランスの取れた働きやすい環境づくり】
社員と役員との距離が近く、立場や役職を超えて気軽に意見交換をするなど、風通しの良い職場環境も当社の魅力。残業時間の削減や有給・育休の取得推奨など、働きやすい環境づくりも推進しています。社会情勢の影響もあり、長らく自粛していましたが、今後は状況を見ながら任意参加の社員旅行や食事会など、イベントを復活させ、社員同士の交流の機会も増やしていきたいと思っています。
（技術1部　山本雅夫）

会社データ

プロフィール	当社は昭和37年の創立以来、建設コンサルタント会社として公共の構造物における計画、設計から測量、調査、点検に至るまで、地域の社会基盤整備事業にかかわってきました。当社の特徴としては、決して規模は大きくありませんが、幅広い分野の業務（9部門）を取り扱っておりますので、入社時に配属先を決めるのではなく、まずは全分野の研修を実施したうえで時間をかけて配属部門を決定します。この取り組みは新入社員の方々にとって将来の方向性を判断するための大切な時間だと考えています。
事業内容	●建設コンサルタント業建設コンサルタントとは現在、国土交通省が定める建設コンサルタント業務の分類別として、河川・道路・上下水道など21部門から構成され、社会の基盤整備に関する企画、立案、調査、設計施工管理等の一連の技術サービスをおこなう”専門家”です。発注者の良きパートナーとして積極的に技術的提案をしていくことが、今後の建設コンサルタントには求められています。 ●測量・調査業全ての建設事業は、先ず測量作業から始まります。時代のニーズに伴い、測量業に求められる内容もまた多様化してきており、技術的にも高度なものが要求されるようになってきました。これらに対応しつつ正確に現場を把握し、いかに目的に合ったものにしていくかがこれからの測量・調査には求められます。〇地質調査〇発注者支援〇一級建築士事務所併設【浪速技研コンサルタントとは】＃大阪＃茨城＃神戸＃岡山＃奈良#甲府＃滋賀＃和歌山＃京都＃広島＃名古屋＃姫路＃豊岡＃建設コンサルタント＃インフラ＃造園＃河川＃道路＃フィールド

プロフィール

当社は昭和37年の創立以来、建設コンサルタント会社として公共の構造物における計画、設計から測量、調査、点検に至るまで、地域の社会基盤整備事業にかかわってきました。

当社の特徴としては、決して規模は大きくありませんが、幅広い分野の業務（9部門）を取り扱っておりますので、入社時に配属先を決めるのではなく、まずは全分野の研修を実施したうえで時間をかけて配属部門を決定します。

この取り組みは新入社員の方々にとって将来の方向性を判断するための大切な時間だと考えています。

事業内容

●建設コンサルタント業
建設コンサルタントとは現在、国土交通省が定める建設コンサルタント業務の分類別として、河川・道路・上下水道など21部門から構成され、社会の基盤整備に関する企画、立案、調査、設計施工管理等の一連の技術サービスをおこなう”専門家”です。
発注者の良きパートナーとして積極的に技術的提案をしていくことが、今後の建設コンサルタントには求められています。

●測量・調査業
全ての建設事業は、先ず測量作業から始まります。時代のニーズに伴い、測量業に求められる内容もまた多様化してきており、技術的にも高度なものが要求されるようになってきました。
これらに対応しつつ正確に現場を把握し、いかに目的に合ったものにしていくかがこれからの測量・調査には求められます。

〇地質調査
〇発注者支援
〇一級建築士事務所併設

【浪速技研コンサルタントとは】
＃大阪＃茨城＃神戸＃岡山＃奈良#甲府＃滋賀＃和歌山＃京都＃広島＃名古屋＃姫路＃豊岡＃建設コンサルタント＃インフラ＃造園＃河川＃道路＃フィールド

本社郵便番号	567-0041
本社所在地	大阪府茨木市下穂積1-2-29
本社電話番号	072-623-3695（代）
創業	1963年10月17日
設立	1962年2月15日
資本金	6,750万円
従業員	97名(子会社除く)
売上高	11億98百万円（2023年6月期）
沿革	1962年2月浪速技研社　創設 1963年10月浪速技研社より株式会社浪速技研に改組資本金2,000千円 1970年12月旧本社社屋完成 1972年10月資本金を増額　資本金5,000千円 1973年8月社名を「株式会社浪速技研コンサルタント」とする 1978年12月資本金を増額　資本金15,000千円 1979年11月営業所開設　甲府営業所（山梨） 1981年11月資本金を増額　資本金20,000千円 1983年4月支店開設　神戸支店（兵庫） 1991年10月資本金を増額　資本金45,000千円 1994年10月資本金を増額　資本金67,500千円支店開設　中四国支店（岡山） 1995年3月現本社社屋完成 1999年7月子会社設立有限会社浪速技研エンジニアリング有限会社サーベイテクノ 1999年12月支店開設　奈良支店（奈良） 2008年3月事務所開設　中部事務所（愛知）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	0名	1名	1名
取得者	0名	1名	1名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.0%
  （33名中1名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり入社後、約6ヶ月間にわたり、幾つかの部門研修を実施し、新入社員を適正な部門へ配属する。
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度あり配属部門以外でのメンター委員を設定し、定期的にモチベーションの向上や悩み相談などのカウンセリングを実施。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞京都大学、近畿大学、神戸大学、千葉大学、徳島大学＜大学＞愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪公立大学、大阪産業大学、岡山大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、神戸大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、摂南大学、千葉大学、東京農業大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、日本大学、日本工業大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福山大学、名城大学、山口大学、山梨大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学＜短大・高専・専門学校＞明石工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、香川高等専門学校、熊本高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　　　　2023年　　　　2024年 -------------------------------------------------------------------------------- 大学院卒　　1名　　　　　　 ―　　　　　　　― 大卒　　　　4名　　　　　　 2名　　　　　　 ―　　　　　　　高専卒　　　―　　　　　　　― 　　　　　　 1名（※上記のうち中途採用は2022年度大卒4名、2023年度大卒2名）

採用実績（学校）

＜大学院＞
京都大学、近畿大学、神戸大学、千葉大学、徳島大学
＜大学＞
愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪公立大学、大阪産業大学、岡山大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、神戸大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、摂南大学、千葉大学、東京農業大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、日本大学、日本工業大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福山大学、名城大学、山口大学、山梨大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学
＜短大・高専・専門学校＞
明石工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、香川高等専門学校、熊本高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校

採用実績（人数）

　　　　　2022年　　　　2023年　　　　2024年
--------------------------------------------------------------------------------
大学院卒　　1名　　　　　　 ―　　　　　　　―
大卒　　　　4名　　　　　　 2名　　　　　　 ―　　　　　　　
高専卒　　　―　　　　　　　― 　　　　　　 1名

（※上記のうち中途採用は2022年度大卒4名、2023年度大卒2名）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	1名	0名	1名
2023年	0名	0名	0名
2022年	1名	0名	1名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	1名	0名	100%
2023年	0名	0名	0%
2022年	1名	0名	100%

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