最終更新日：2025/3/3

日本電設通信工事(株)

正社員
既卒可

業種

設備工事・設備設計
検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1,000万円

売上高（完成工事高）: 4億9千万円（2024年3月期）

従業員数: 34名（2024年11月1日現在）

募集人数: 1～5名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
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採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

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当社は鉄道通信工事のプロ集団として鉄道事業者に対する鉄道通信設備・情報通信設備の施工およびケーブル接続等を行っている工事会社です（親会社社員との訓練時集合写真）親会社の研修施設である「中央学園」にて各種研修・技能講習等を行い、技術・技能の習得および資格の取得等を支援しています（ケーブル接続試験の訓練の様子）

: 当社は鉄道通信工事のプロ集団として鉄道事業者に対する鉄道通信設備・情報通信設備の施工およびケーブル接続等を行っている工事会社です（親会社社員との訓練時集合写真）

: 親会社の研修施設である「中央学園」にて各種研修・技能講習等を行い、技術・技能の習得および資格の取得等を支援しています（ケーブル接続試験の訓練の様子）

当社だからできる希少価値の高い仕事にチャレンジ！

普段から個々のケーブル接続の技能向上を目指した実習訓練を行っています。	◇社会インフラを支える普段何気なく利用している鉄道や駅。当社はその安全・安心を守り、あたりまえの暮らしを支えている縁の下の力持ち。安全を促す構内放送や発車メロディー、ホームに設置してある監視カメラ、指令所と走行中の列車乗務員が電話のように話せる列車無線設備など。当社はＪＲ東日本を中心とした鉄道や駅の電気通信設備工事を担っています。 ◇安定した経営基盤当社の親会社である「日本電設工業株式会社」は業界トップクラスの技術力を持つプロ集団でＪＲ東日本パートナー会社としてＪＲ東日本の電気設備工事を任されています。当社は親会社より鉄道や駅の電気通信設備工事を請け負っています。 ◇充実した教育制度誰でも最初は未経験からスタートしますが、技術・技能力向上のための教育も充実しているため、専門的な鉄道通信技術を通じて鉄道の安全・安定輸送と近代化を支えることにより社会貢献することができます。国家資格の取得や技術技能講習などの計画的に受講できるよう支援しています。また、国家資格等取得の際には一時金の支給制度もあります。 ◇働き方改革建設業も2024年度からは時間労働の上限規制の適用を受けていることから、日々の勤務を確実に把握するため、前月末までに翌月の勤務の指定を実施することで勤務管理の徹底と時間外労働の削減に取り組んでいます。

普段から個々のケーブル接続の技能向上を目指した実習訓練を行っています。

◇社会インフラを支える
普段何気なく利用している鉄道や駅。当社はその安全・安心を守り、あたりまえの暮らしを支えている縁の下の力持ち。
安全を促す構内放送や発車メロディー、ホームに設置してある監視カメラ、指令所と走行中の列車乗務員が電話のように話せる列車無線設備など。
当社はＪＲ東日本を中心とした鉄道や駅の電気通信設備工事を担っています。

◇安定した経営基盤
当社の親会社である「日本電設工業株式会社」は業界トップクラスの技術力を持つプロ集団でＪＲ東日本パートナー会社としてＪＲ東日本の電気設備工事を任されています。当社は親会社より鉄道や駅の電気通信設備工事を請け負っています。

◇充実した教育制度
誰でも最初は未経験からスタートしますが、技術・技能力向上のための教育も充実しているため、専門的な鉄道通信技術を通じて鉄道の安全・安定輸送と近代化を支えることにより社会貢献することができます。
国家資格の取得や技術技能講習などの計画的に受講できるよう支援しています。
また、国家資格等取得の際には一時金の支給制度もあります。

◇働き方改革
建設業も2024年度からは時間労働の上限規制の適用を受けていることから、日々の勤務を確実に把握するため、前月末までに翌月の勤務の指定を実施することで勤務管理の徹底と時間外労働の削減に取り組んでいます。

会社データ

プロフィール	当社は2002年に鉄道通信設備の工事を専門とする会社として設立されました。ＪＲ東日本管内を中心として多種多様な情報の制御と監視設備の施工により鉄道の安全・安定輸送に貢献しています。近年、鉄道の通信設備は列車の安全・安定輸送を支えるほかに、旅客サービスのための通信設備や自然災害の情報収集設備の導入等により情報と監視のネットワーク化が進み、当社は情報を的確に提供するための各種設備の工事を行っています。
事業内容	ＪＲ東日本管内の駅・各施設・鉄道沿線において、通信ケーブルの布設や接続、指令所と列車間の列車無線、駅構内における監視カメラや自動放送等の通信設備の設置を行っています。また、指令所・駅・各施設を光ケーブルやメタルケーブルなどの通信ケーブルで接続し、音声・映像・データの伝送を行う通信ネットワークの構築や駅、鉄道沿線の携帯電話基地局の設置も行うなど、幅広い通信インフラを支えています。鉄道通信設備の工事を専門とする会社として設立され、主に通信ケーブルの布設や接続、列車無線や駅構内における各種通信設備の設置を行っています。

プロフィール

当社は2002年に鉄道通信設備の工事を専門とする会社として設立されました。ＪＲ東日本管内を中心として多種多様な情報の制御と監視設備の施工により鉄道の安全・安定輸送に貢献しています。
近年、鉄道の通信設備は列車の安全・安定輸送を支えるほかに、旅客サービスのための通信設備や自然災害の情報収集設備の導入等により情報と監視のネットワーク化が進み、当社は情報を的確に提供するための各種設備の工事を行っています。

事業内容

ＪＲ東日本管内の駅・各施設・鉄道沿線において、通信ケーブルの布設や接続、指令所と列車間の列車無線、駅構内における監視カメラや自動放送等の通信設備の設置を行っています。また、指令所・駅・各施設を光ケーブルやメタルケーブルなどの通信ケーブルで接続し、音声・映像・データの伝送を行う通信ネットワークの構築や駅、鉄道沿線の携帯電話基地局の設置も行うなど、幅広い通信インフラを支えています。

鉄道通信設備の工事を専門とする会社として設立され、主に通信ケーブルの布設や接続、列車無線や駅構内における各種通信設備の設置を行っています。

本社郵便番号	114-0004
本社所在地	東京都北区堀船一丁目29番13号　NDK第三王子ビル5階
本社電話番号	03-3914-1911
設立	2002（平成14）年8月8日
資本金	1,000万円
従業員数	34名（2024年11月1日現在）
売上高（完成工事高）	4億9千万円（2024年3月期）
本社所在地	〒114-0004　東京都北区堀船一丁目29番13号ＮＤＫ第三王子ビル5階
代表電話番号	03-3914-1911
代表者	代表取締役社長　野崎　浩二
株主	日本電設工業株式会社（100％子会社）（鉄道電気設備工事トップシェア）
平均年齢	39歳

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 28.6時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	0名	0名	0名
取得者	0名	0名	0名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0%
  （5名中0名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり
自己啓発支援制度	－
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	制度あり

採用実績

採用実績（学校）	＜短大・高専・専門学校＞日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、茨城県立土浦産業技術専門学院もっと見る
採用実績（人数）	2022年　　2023年　　2024年専門　　　3名　　　　2名　　　　1名