最終更新日：2025/3/24

(株)生方製作所

正社員

業種

半導体・電子・電気機器
重電・産業用電気機器
精密機器
その他電子・電気関連
家電・AV機器

基本情報

本社: 愛知県

資本金: 8000万円

売上高: 61億円（2024年3月期単体）

従業員: 200名（男145　女55） ※グループ計600名

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

全世界で特許出願数1200件超。世界中の人々の「安全・安心」を守る、保護デバイスの開発型メーカー。

■社長が語る！会社説明会　予約受付中■ （2025/02/12更新）

社員数が約200人という規模ながら、主力製品であるモータープロテクターは
世界トップクラスのシェアを保有。
感震器の国内シェアも約9割となっています。

社長をはじめ、30代役員が3名就任中。
その社長から直接皆さんにメッセージをお伝えする説明会のご予約を受付中です。

皆さんにお会いできるのを楽しみにしております！

エアコンに代表される空調機器で使用されるバイメタルスイッチやガスメーターに内蔵されている感震器で、国内外シェアはトップクラス。技術力が国内・海外の大手メーカーから高く評価されている当社。それを可能にしているのが、部課長を置かないフラットな課題解決型組織。

: エアコンに代表される空調機器で使用されるバイメタルスイッチやガスメーターに内蔵されている感震器で、国内外シェアはトップクラス。

: 技術力が国内・海外の大手メーカーから高く評価されている当社。それを可能にしているのが、部課長を置かないフラットな課題解決型組織。

世界中に「安全・安心」を届ける、開発型メーカー

私たちが開発・生産するのは、「熱」「電流」「地震」などを感知し、二次災害を防ぐために必要な、人々の「安全・安心」を守る製品。	■全世界で特許出願数が1200件超の開発型メーカー。エアコンに代表される空調機器で使用されるバイメタルスイッチやガスメーターに内蔵されている感震器で、国内外におけるシェアはトップクラス。さらに、2021年には新製品であるEV（電気自動車）向け高電圧直流遮断デバイスをリリース。その技術力の証となる特許出願数は、海外出願も含め1200件を超えています。 ■独自技術、独自ブランドへのこだわり。 1961年という早い時期に商標登録し、開発から生産、販売、アフターケアに至るまで全て「自社ブランド」で展開。「生方マークの入っていない製品は会社から一歩たりとも出さない」との信念のもと、独自のセーフティ・テクノロジーに磨きをかけ続けています。 ■海外売上比率80％以上。中国・インド・南米へ。社員数が約200人という規模ながら、創業時から「世界に通用する技術と製品を提供し続けるセーフティイノベーター」という経営スタイルを貫き、国内はもとより、北米、欧州、アジアなど全世界に「UBUKATAブランド」を輸出。すでに海外向け売上比率は80%を超えています。とくに独資会社を有する中国での伸びはすさまじく、同地でのモータープロテクターの年間生産能力は約6000万台を誇るまでに成長。生産能力をさらにアップさせるため、杭州に巨大な新工場を建設し、中国市場の拡大をめざします。また、インド・南米を中心とした新興国での需要が人口増加に伴い、どんどんマーケットが伸びていくため、エアコンを中心とした家電向け製品、さらには新製品であるEV（電気自動車）向け製品の拡販により、現在の売上高を、今後5年の間に倍増させたいと考えています。 ■自由度が高く、挑戦を後押しする職場環境。技術力が国内・海外の大手メーカーから高く評価されている当社。それだけに「実現不可能」と思われる製品を要求されることも珍しくありません。それを可能にしているのが、部課長を置かないフラットな課題解決型組織であり、責任を持って「こうしたい！」と手を挙げれば、仕事を任せてもらえる環境です。若手でも例外ではなく、実際にそうして開発された製品も登場しています。コミュニケーションを重視した組織とオフィス環境でアイデアを形にしていく、また、チームを組んでフットワークよくプロジェクトを動かしていく…そんな「みんなでつくる独創」の姿勢が「世界のUBUKATA」を支えています。

私たちが開発・生産するのは、「熱」「電流」「地震」などを感知し、二次災害を防ぐために必要な、人々の「安全・安心」を守る製品。

■全世界で特許出願数が1200件超の開発型メーカー。

エアコンに代表される空調機器で使用されるバイメタルスイッチやガスメーターに内蔵されている感震器で、国内外におけるシェアはトップクラス。さらに、2021年には新製品であるEV（電気自動車）向け高電圧直流遮断デバイスをリリース。その技術力の証となる特許出願数は、海外出願も含め1200件を超えています。

■独自技術、独自ブランドへのこだわり。
1961年という早い時期に商標登録し、開発から生産、販売、アフターケアに至るまで全て「自社ブランド」で展開。「生方マークの入っていない製品は会社から一歩たりとも出さない」との信念のもと、独自のセーフティ・テクノロジーに磨きをかけ続けています。

■海外売上比率80％以上。中国・インド・南米へ。
社員数が約200人という規模ながら、創業時から「世界に通用する技術と製品を提供し続けるセーフティイノベーター」という経営スタイルを貫き、国内はもとより、北米、欧州、アジアなど全世界に「UBUKATAブランド」を輸出。すでに海外向け売上比率は80%を超えています。とくに独資会社を有する中国での伸びはすさまじく、同地でのモータープロテクターの年間生産能力は約6000万台を誇るまでに成長。生産能力をさらにアップさせるため、杭州に巨大な新工場を建設し、中国市場の拡大をめざします。また、インド・南米を中心とした新興国での需要が人口増加に伴い、どんどんマーケットが伸びていくため、エアコンを中心とした家電向け製品、さらには新製品であるEV（電気自動車）向け製品の拡販により、現在の売上高を、今後5年の間に倍増させたいと考えています。

■自由度が高く、挑戦を後押しする職場環境。
技術力が国内・海外の大手メーカーから高く評価されている当社。それだけに「実現不可能」と思われる製品を要求されることも珍しくありません。それを可能にしているのが、部課長を置かないフラットな課題解決型組織であり、責任を持って「こうしたい！」と手を挙げれば、仕事を任せてもらえる環境です。若手でも例外ではなく、実際にそうして開発された製品も登場しています。コミュニケーションを重視した組織とオフィス環境でアイデアを形にしていく、また、チームを組んでフットワークよくプロジェクトを動かしていく…そんな「みんなでつくる独創」の姿勢が「世界のUBUKATA」を支えています。

会社データ

プロフィール	生方製作所は、人々のすぐ近くにある電気製品の異常を察知し、電流を遮断する「モータープロテクター」という製品を開発・製造しています。また、もう一つの主要製品「感震器」は、ガスメーターやガスファンヒーターなどに内蔵され、日常の振動と地震の波形の違いを判断し、地震が発生した時のみ作動して燃料供給や燃焼を止め、2次災害を防止する装置。どちらも、普段ほとんど目にすることはありませんが、身の回りにあるさまざまな製品の異常を察知し、命を守る保護デバイスを開発・製造・販売することで、世界中の人々に「安全・安心」をお届けしています。それを支えているのが、絶えず新しい製品を生み出す、独創的な技術力。特許出願数は、海外出願も含めて1200件を超えています。誰かのマネでなく、独自の技術で製品を生み出し、自分たちの手で世界に届ける、というのが私たちの考え方。開発から生産、販売、アフターケアに至るまで、全て「自社ブランド」で展開し、「生方マークの入っていない製品は会社から一歩たりとも出さない」との信念を貫いています。
事業内容	約9割の国内シェアを持つ感震器や、海外でトップクラスのシェアを誇るインターナルモータープロテクター、安全スイッチ、センサーといった安全を保証する各種デバイスの開発・設計・生産・販売を行っています。また、「セーフティ・イノベーター」として原理と素材にこだわって革新的な製品を生み出すことでイノベーションを起こし続けています。今後需要が拡大していくEV（電気自動車）に内蔵される高電圧直流遮断デバイスや、新たな市場を切り拓くと期待されているモジュール型プロテクターなど、いくつかの野心的なプロジェクトが進められています。さらに、セーフティ事業部ではエンドユーザー向けに安全に関わる製品を開発・設計・生産・販売も行っています。その代表が感震器を応用した充電式常備灯「ピオマここだよライト」です。2016年12月には、地震による通電火災を防ぐ「ピオマ　感震ブレーカー」をリリース。2021年4月に、防災事業部門を新設し、防災キットpioma+を販売開始。2022年5月には、お役立ち防災情報サイト「ピオまめ」をオープンしました。「生方マークの入っていない製品は会社から一歩たりとも出さない」との信念のもと、海外戦略を加速。海外向け売上比率は80%超。

プロフィール

生方製作所は、人々のすぐ近くにある電気製品の異常を察知し、電流を遮断する「モータープロテクター」という製品を開発・製造しています。また、もう一つの主要製品「感震器」は、ガスメーターやガスファンヒーターなどに内蔵され、日常の振動と地震の波形の違いを判断し、地震が発生した時のみ作動して燃料供給や燃焼を止め、2次災害を防止する装置。どちらも、普段ほとんど目にすることはありませんが、身の回りにあるさまざまな製品の異常を察知し、命を守る保護デバイスを開発・製造・販売することで、世界中の人々に「安全・安心」をお届けしています。

それを支えているのが、絶えず新しい製品を生み出す、独創的な技術力。特許出願数は、海外出願も含めて1200件を超えています。誰かのマネでなく、独自の技術で製品を生み出し、自分たちの手で世界に届ける、というのが私たちの考え方。開発から生産、販売、アフターケアに至るまで、全て「自社ブランド」で展開し、「生方マークの入っていない製品は会社から一歩たりとも出さない」との信念を貫いています。

事業内容

約9割の国内シェアを持つ感震器や、海外でトップクラスのシェアを誇るインターナルモータープロテクター、安全スイッチ、センサーといった安全を保証する各種デバイスの開発・設計・生産・販売を行っています。

また、「セーフティ・イノベーター」として原理と素材にこだわって革新的な製品を生み出すことでイノベーションを起こし続けています。今後需要が拡大していくEV（電気自動車）に内蔵される高電圧直流遮断デバイスや、新たな市場を切り拓くと期待されているモジュール型プロテクターなど、いくつかの野心的なプロジェクトが進められています。

さらに、セーフティ事業部ではエンドユーザー向けに安全に関わる製品を開発・設計・生産・販売も行っています。その代表が感震器を応用した充電式常備灯「ピオマここだよライト」です。2016年12月には、地震による通電火災を防ぐ「ピオマ　感震ブレーカー」をリリース。2021年4月に、防災事業部門を新設し、防災キットpioma+を販売開始。2022年5月には、お役立ち防災情報サイト「ピオまめ」をオープンしました。

「生方マークの入っていない製品は会社から一歩たりとも出さない」との信念のもと、海外戦略を加速。海外向け売上比率は80%超。

本社郵便番号	457-0828
本社所在地	愛知県名古屋市南区宝生町4-30
本社電話番号	052-612-3333
創業	1957（昭和32）年　9月1日
設立	1966（昭和41）年　7月7日
資本金	8000万円
従業員	200名（男145　女55） ※グループ計600名
売上高	61億円（2024年3月期単体）
事業所	本社・工場／愛知県名古屋市南区宝生町4-30 ※アメリカ営業所・中国工場あり
代表者	代表取締役社長　生方眞之介＜社長について＞外資系消費財メーカーにて営業、アパレルメーカーにてバイヤーを経験し、生方製作所へ入社。製造、営業を経て、2023年6月、30代の若さで代表取締役社長に就任。全従業員一人ひとりが活躍できる風土や舞台を用意することが、社長の最も重要な任務であると掲げ、更なる能力を引き出すために、数々のプロジェクトを仕掛けている。自らを凡人と称し、気さく、かつ饒舌な人柄で、社内の誰とでもすぐ打ち解けて話しています。社長室はノック一つで社員誰でも立ち入ることができ、休憩時間に話が盛り上がっていることもしばしば。趣味はダイエット。過去に40kg以上の減量に成功しています。
主な開発製品たち	世界初や日本初、業界初となる製品を次々と送り出してきた当社の、独創へのこだわりが詰まった製品群をいくつかご紹介します！ ●UDT2（EV用「高電圧直流遮断デバイス」） EV（電気自動車）に搭載されているバッテリー電源が故障した際、安全確保のために電流を遮断するデバイス。もともと直流電流を遮断することは難しい技術を要しますが、数百ボルトという高い電圧を遮断するデバイスを車載用に小型化することは至難の業でした。複数の自動車部品メーカーと連携して開発を進めています。市場が確実に拡大していくEVに搭載されるこの製品は、今後大きなビジネスとして発展する可能性があります。 ●URP（冷蔵庫用弱電流感知型保護デバイス）冷蔵庫はエアコンに比べ電流が4分の1程度とかなり小さいため、スイッチ機構であるバイメタルをわずかな電流差で反応させ、機能させる必要があります。また、コンプレッサーが小さいため、確実性を保ったまま、製品を小型化する必要がありました。この製品は若手技術者が中心になって開発し、世界的な冷蔵庫メーカーに納入されています。 ●ピオマ　感震ブレーカー一般ユーザー向け商品、感震ライト付火災警報器「ピオマ」シリーズの最新製品。地震時の火災原因の過半数を超えるとされる「電気火災」。地震による停電を放置したまま避難した無人の住居において、復旧の際の通電によって引き起こされる火災です。地震の揺れを感知してブレーカーを落とす機能のスイッチは既に存在しますが、停電していない住居でもいきなりブレーカーが下りてしまうため、暗闇の中で避難が遅れてしまう問題がありました。「ピオマ　感震ブレーカー」は、内臓された感震器が震度5強の地震を感知した後、3分間、LED点滅と音声でお知らせしてからブレーカーを落とす仕組み。よって、避難準備の時間を確保してから確実に電源をOFFにします。地震災害が続き、災害対策用品への注目が高まる中、全国の自治体等から多くの引き合いをいただいています。 ●UOL（オイルレベルセンサー）コンプレッサーに装着され、オイルの液面をセンシングするオイルレベルセンサーも当社独自のガラス端子技術とアッセンブリ技術を使って開発。世界的なエアコンメーカーへの納入が始まっています。
海外事業戦略について	エアコンなどの白物家電向けの製品を世界市場に大きく展開している当社。インドや南米など新興国での需要はまだまだ伸びていく見込みです。全世界で1年間に生産されるエアコンは約1億2000万台。そのうち当社の製品が搭載されているのは、約5000万台程度でまだまだ伸びしろがあり、シェア拡大を目指しています。また高い国内シェアを誇る感震器の領域では、ヨーロッパや中国でマーケティングやモニタリングを行っており、今後の世界的な拡販を目指しています。さらに、ブラジルやメキシコなどの南米における冷蔵庫向け製品のマーケットに着目しており、現地法人の設立も視野に入れて製品開発や営業活動を行っています。いずれにも共通しているのは、現地のニーズに合わせ、カスタマイズされた製品を供給しようとしていること。こうした“グローカル”戦略が市場開拓におけるポイントとなっています。
フラットな組織体制の理由	当社の事業経営の基本スタンスは「マーケットニーズに合わせたものづくり」。ニーズから出たアイデアをいかに独自技術で開発・量産につなげていくかが重要になるため、それぞれの課題解決をめざすフラット型の組織体制（センター制）を採用しています。国内外のお客さまとコミュニケーションをとり、要望を把握。その要望を元に新しい製品を形にしていく『ＣＳセンター』、それを効率的に生産し、付加価値を生み出していくための『バリューセンター』、そして一連のワークフローを支援していくための『マネジメントセンター』の４つのセンターからなり、それぞれリーダーを中心にチームを組んで仕事を進めています。お客様からの課題をスピーディに解決していくためにはどんな組織がベストか…これを問い続けてきた当社の辿りついたひとつの解決策がこうしたセンター制の組織なのです。
主な取引先	アイチエレック(株) EMERSON LGエレクトロニクスサムスン電子 REGAL BELOIT サンデン(株) 珠海格力電器ダイキン工業(株) (株)デンソー東芝キヤリア(株) 東洋キヤリア工業(株) (株)豊田自動織機海立電器浜名湖電装(株) パナソニック(株) (株)パロマ美芝精密製造日立アプライアンス(株) 三菱重工業(株) 三菱電機(株) 瑞智製冷機器凌達圧縮機リンナイ(株) 他　約400社
グループ企業	米国法人　メリコン・コーポレーション独資会社　寧波生方電器有限公司独資会社　寧波生方美麗華電器有限公司
平均年齢	40.9歳（2024年1月時点）
平均勤続年数	17.1年（2024年1月時点）
沿革	1957年9月生方研究所を創設する。 1966年7月生方製作所を創立。本格的な生産・販売活動に入る。 1986年2月米国ミシガン州にMERYCON　CORPORATIONを設立。 1998年11月中国寧波市に合弁会社　寧波生方横店電器有限公司を設立。 2001年8月中国寧波市に独資会社　寧波生方美麗華電器有限公司を設立。 2003年3月「モノづくりブランドNAGOYA」に認定。 2004年3月「愛知ブランド企業」に認定。 2006年3月「明日の日本を支える元気なモノづくり中小企業300社」として表彰。 2007年4月特許庁より平成19年度知財功労賞（経済産業大臣表彰）を受賞。 2016年5月「はばたく中小企業・小規模事業者300社」に選定。 2017年3月合弁会社寧波生方横店電器有限公司を持分買取により、独資会社寧波生方電器有限公司として完全子会社化。 2021年4月防災キットpioma+を販売開始。 2021年12月「Forbes Japan SMALL GIANTS AWARD 2021-2022」にてグランプリを受賞。 2023年6月生方眞之介が5代目社長に就任。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 9.6時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	7名	4名	11名
取得者	5名	4名	9名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

71.4%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 12.0%
  （75名中9名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり業務内で実施するOJT（On the Job Training）はもちろんのこと、さまざまな形でOff-JTを実施。業務内容に応じた職種別専門教育や、リーダー・中堅社員など立場に応じた階層別教育を、内容に合わせ、通学型のセミナー・通信教育などの形で行っています。
自己啓発支援制度	制度あり業務内だけでは身に付けづらい知識や、社員それぞれが伸ばしたいと思っている能力について気軽に楽しく学べる場として「ノビルバ学園」を定時後の食堂で実施しています。ビジネスや技術に関する基礎知識を伸ばすものから、椅子ヨガといった日々の心身を整えるものまで社外講師、社内講師、通信教育を用いたグループ学習など様々なパターンで開講しています。会社が準備している講座以外に学びたいものがある場合には、研修補助制度を利用することが可能です。資格対策講座や語学など、希望の講座の受講料の半額を、会社が負担します（上限10万円まで）。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり入社年次、階層に応じてキャリアコンサルティング研修を実施しています。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知学院大学、岡山大学、金沢工業大学、関西大学、岐阜大学、九州大学、大同大学、中部大学、東京工業大学、東京理科大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、一橋大学、福井大学、三重大学、宮崎大学、名城大学、立命館大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知県立大学、愛知工科大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、岡山大学、関西大学、岐阜大学、神戸大学、芝浦工業大学、信州大学、大同大学、中京大学、中部大学、東京工業大学、富山大学、富山県立大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、南山大学、日本大学、日本福祉大学、福井大学、福井工業大学、明治大学、名城大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞豊田工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2025年度　大卒10名（予定） 2024年度　大卒5名 2023年度　大卒5名
採用実績（学部・学科）	法学・政策系、経済・経営・商学系、外国語・国際文化系、体育・スポーツ系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、化学・物質工学系