最終更新日：2024/8/2

(株)イシダ

業種

精密機器
医療用機器・医療関連
機械
情報処理

基本情報

本社: 京都府

資本金: 9,963万円

売上高: 連結159,274百万円（イシダ単体売上高 111,002百万円 2024年3月決算）

従業員数: 連結4,266名（イシダ単体従業員数 1,651名　2024年6月21日時点）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

業界国内シェアNo.1,世界シェアNo.2　～世界No.1を目指して～

会社紹介記事

当社は若手から仕事を任され、一人ひとりが責任を持って仕事に取り組む風土があります。世界100カ国以上で「食の安全・安心」「自動化・省力化」に貢献しています。

: 当社は若手から仕事を任され、一人ひとりが責任を持って仕事に取り組む風土があります。

: 世界100カ国以上で「食の安全・安心」「自動化・省力化」に貢献しています。

世界の「食」を支える機械メーカー

人口減少とともに自動化・省力化がカギとなる国内市場においては、「SDGs」の流れに適応し、「脱プラ」「廃棄ロス」「安全安心」を事業戦略のキーワードとし、ノントレー包装、紙包装など新たな機能を持つ製品を開発しています。海外市場ではインド、アフリカなど人口が増加する市場への展開を進めています。また、現場の課題を革新的に解決するため、独自性のある自動システムの創造で、顧客現場の生産性を向上させること、ロボットによる把持や移載技術などの開発で、マーケットを広げていくこと、画像認識、AI、IoTなどのデジタル技術を用いた付加価値の高い新製品を開発することに力を入れていきます。

人口減少とともに自動化・省力化がカギとなる国内市場においては、「SDGs」の流れに適応し、「脱プラ」「廃棄ロス」「安全安心」を事業戦略のキーワードとし、ノントレー包装、紙包装など新たな機能を持つ製品を開発しています。海外市場ではインド、アフリカなど人口が増加する市場への展開を進めています。

また、現場の課題を革新的に解決するため、独自性のある自動システムの創造で、顧客現場の生産性を向上させること、ロボットによる把持や移載技術などの開発で、マーケットを広げていくこと、画像認識、AI、IoTなどのデジタル技術を用いた付加価値の高い新製品を開発することに力を入れていきます。

会社データ

事業内容	◎事業領域食品業界（食品製造工場、弁当・惣菜製造工場、スーパーマーケット、コンビニ、物流）医療・医薬業界（医薬品製造工場、病院・調剤薬局） ◎事業内容【計量機、包装機、検査機】の製品開発、製造、販売、メンテナンス　・計量機：組み合わせ計量機、対面型計量プリンター、錠剤計数機　・包装機：縦ピロー包装機、トレー包装機、ノントレー包装機　・検査機：X線異物検出装置、金属検出機、アニサキス検査装置【ITシステム】のパッケージ製品開発、受注カスタマイズ、ASPサービス、メンテナンス　ドットマトリックス無線表示システム（電子棚札）、POP作成システム　生産・品質管理システム、デジタル表示仕分けシステム、ピッキングカートシ　　　ステム、機器稼働状況監視システム（IoT）

事業内容

◎事業領域
食品業界（食品製造工場、弁当・惣菜製造工場、スーパーマーケット、
コンビニ、物流）
医療・医薬業界（医薬品製造工場、病院・調剤薬局）

◎事業内容
【計量機、包装機、検査機】の製品開発、製造、販売、メンテナンス
　・計量機：組み合わせ計量機、対面型計量プリンター、錠剤計数機
　・包装機：縦ピロー包装機、トレー包装機、ノントレー包装機
　・検査機：X線異物検出装置、金属検出機、アニサキス検査装置
【ITシステム】のパッケージ製品開発、受注カスタマイズ、ASPサービス、メンテナンス
　ドットマトリックス無線表示システム（電子棚札）、POP作成システム
　生産・品質管理システム、デジタル表示仕分けシステム、ピッキングカートシ　　
　ステム、機器稼働状況監視システム（IoT）

本社郵便番号	606-8392
本社所在地	京都市左京区聖護院山王町44番地
本社電話番号	(人事課直通)075-751-7101
東京支社郵便番号	173-0004
東京支社所在地	東京都板橋区板橋1-52-1
東京支社電話番号	03-3964-6111
創業	1893年（明治26年）5月
設立	1948年（昭和23年）10月
資本金	9,963万円
従業員数	連結4,266名（イシダ単体従業員数 1,651名　2024年6月21日時点）
売上高	連結159,274百万円（イシダ単体売上高 111,002百万円 2024年3月決算）
事業所	■国内拠点京都、東京、大阪、滋賀、神奈川、千葉、埼玉、広島、香川　等全国34拠点
海外拠点（現地法人含む）	イギリス、スイス、フランス、アメリカ、カナダ、ブラジル、中国、韓国、インド、タイ、ベトナムなど19拠点
主な取引先	食品・化学・部品・製薬メーカー、農協、百貨店、スーパーマーケット、コンビニエンスストア、代理店　等
関連会社	北海道イシダ株式会社、日東イシダ株式会社、株式会社イシダシステム開発新光電子株式会社、日新電子工業株式会社、日本精密測器株式会社株式会社七宝商事、株式会社イシダテクノ、イシダ総合システム株式会社株式会社イシダエンジニアリング、イシダメディカル株式会社イシダアイテス株式会社、関西イシダ株式会社、和歌山イシダ株式会社山陽イシダ株式会社、四国イシダ株式会社、西日本イシダ株式会社イシダ産機株式会社、鹿児島イシダ株式会社、沖縄イシダ株式会社 Ishida Europe Limited Shanghai Ishida Electronic Scales Co., Ltd. Ishida Manufacturing Korea Co., Ltd. Ishida Korea Co. Ltd Ishida Thailand Co. Ltd Ishida SYSTEM(M) SDN.,BHD. Ishida India Pvt Ltd Ishida Canada Inc. Ishida DO Brasil LTDA Ishida Vietnam Co., Ltd. PT.ISHIDA INDONESIA
平均年齢	38.2歳（男性39.0歳　女性35.0歳）
平均勤続年数	14.4年（男性14.8年、女性12.7年）
離職率	（全社）1.9％
沿革	1893年衡器製作免許を受けて創業 1948年 (株)石田衡器製作所設立 1972年世界初のコンピュータスケール「ACW」を発明、食品の計量包装に革命をもたらす 1977年日本初のロードセル商業ハカリ開発 1978年コンピュータスケール輸出開始 1985年初の海外現地法人イシダ・ヨーロッパ（英国）設立 1987年イシダ・アメリカ設立（米国） 1988年デスコム設立（韓国）、海外生産開始 1990年イシダ・ド・ブラジル設立（ブラジル）イシダ・アジア設立（シンガポール）イシダ・USA設立（米国） 1993年創業100周年、社名・コーポレートシンボル変更 1997年 ISO09001取得 2000年上海石田電子衡器有限公司設立（中国） 2001年イシダ・タイランド設立（タイ） 2003年縦型ピロー式包装機「ASTRO」発売、包装機市場に本格参入 2004年 ISO14001取得 x線異物検出装置「IXシリーズ」発売 2005年イシダ・カナダ設立（カナダ） 2007年イシダ・コリア設立（韓国）イシダ・インド設立（インド） 2010年石田隆英社長就任ノントレー包装機「NTP－UNI」発売 2012年インドネシア現地法人を設立（インドネシア）イシダ・ベトナムを設立（ベトナム） 2013年創業120周年 2016年医療システム事業に参入 2017年コンピュータスケール初号機が機械遺産に認定 2018年ダイナミック計量システム「IMAS-G」が全国発明表彰『日本商工会議所会頭賞』を受賞 2022年マッチング計量機「GCW-V」、対面計量プリンタ「UNI-10」の2製品が、2022年度のグッドデザイン賞（主催：公益財団法人日本デザイン振興会）を受賞 2023年創業130周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	40名	12名	52名
取得者	14名	12名	26名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

35.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、フォロー研修、階層別研修、職種別研修、技術研修　等皆さんの成長と活躍をサポートする多様な研修制度があります。
自己啓発支援制度	制度あり通信教育費用補助、公募型ビジネススクール派遣、資格取得支援、 MBA・MOT大学院派遣　等皆さんの成長と活躍をサポートする多様な自己啓発支援制度があります。
メンター制度	制度あり新入社員の職場配属後6カ月、同部署で年齢が近く、できるだけ仕事内容が同じ先輩（エルダー）が指導を担当します。エルダーから仕事上の知識や技術、会社生活について教わるだけでなく、年齢の近いエルダーがいることで、不安や悩みが生じた時にも相談しやすい環境をつくっています。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	制度あり営業資格認定試験、技術資格認定試験

採用実績

採用実績（学校）	全国の国公私立大学、高等専門学校などもっと見る
採用実績（人数）	■2025年　160名程度（予定） ■2024年　115名 ■2023年　105名 ■2022年 82名