最終更新日:2024/7/5

日本金属(株)【東証スタンダード市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 金属製品
  • 鉄鋼
  • 非鉄金属
  • 商社(鉄鋼・金属)

基本情報

本社
東京都
資本金
68億5,700万円
売上高
404億2千4百万円 ※2024年3月期
従業員
593名(男512名・女81名)※2024年4月1日時点

【創業90年超/東証スタンダード市場上場】総合職の8割が東京勤務!自動車の窓枠素材など多数製品でシェアNO.1!

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会社紹介記事

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当社はその高い技術力で、20ミクロンの薄さまでステンレスを薄く延ばすことができます。そのクオリティの高さは、世界からも認められています。
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23区内で最大級の規模を誇る板橋工場。当社が創業以来培ってきた圧延技術が集約された主力工場です。従業員の約6割が板橋工場で働いています。

ナンバーワンでオンリーワンなものづくりで、新たな価値を創造する会社


「ステンレスの精密圧延製品なんて、自分とは遠い存在だ」と皆さんは思っていませんか?

確かにそれはパッと目に入る製品ばかりではありません。しかし、皆さんの身近で毎日使うもの、例えば自動車、パソコン・スマートフォン、時計、文房具など、生活の様々な分野でステンレスの精密圧延製品が使われています。

目立つ部分には使われていないかもしれませんが、生活に溶け込んで皆さんの日常を支えるために見えないところで大活躍しているのが、私たちが作り出す製品の特長です。私たち、日本金属の一番の強みは、技術力の高さにあります。

最新鋭の設備群に加え、創業90年を超える歴史に裏打ちされた製造ノウハウを保有し、日本金属にしか製造できない「ナンバーワンでオンリーワン」な製品を様々な分野に提供することで、広く社会に貢献している会社です。

『社員の個性を尊重し、自由闊達な風土のもと、活力ある会社を目指す』を経営方針の一つに掲げる私たちにとって、皆さんの柔軟な発想力と失敗を恐れぬ行動力が、発展の大きな推進力となります。

会社データ

事業内容
当社では金属加工製品の製造と販売を行っています。
具体的には以下の製品を取り扱っています。

・冷間圧延ステンレス鋼帯
・みがき特殊帯鋼
・ステンレス加工品
(精密管、精密異形鋼、型鋼、ロールフォーミング製品)
・極薄電磁鋼帯
・マグネシウム合金帯

これらは、聞き馴染みのない製品ばかりだと思いますが、他社の追随を許さない技術力で、お客様のご要望にきめ細かにお応えできるものづくりを実現し、それぞれの製品は自動車、機械、電気機器、精密機器、医療機器、建築などの幅広い分野で社会に貢献しています。

◆日本金属 関連ワード◆
#鉄鋼 #金属 #製造業 #東京本社
#くるみん #健康経営優良法人  
#東証スタンダード上場 #創業90年以上
本社郵便番号 108-0014
本社所在地 東京都港区芝5丁目30番7号
本社電話番号 03-5765-8111
インターンシップ窓口 03-5765-8101
創業 1930年(昭和5年)11月
設立 1939年(昭和14年)12月
資本金 68億5,700万円
従業員 593名(男512名・女81名)※2024年4月1日時点
売上高 404億2千4百万円 ※2024年3月期
代表者 取締役社長 下川 康志
事業所 本社   :東京都港区
製造拠点 :東京都板橋区、福島県、岐阜県
技術研究所:東京都板橋区
営業拠点 :東京都港区、大阪府、愛知県
関連会社 日旌鋼鉄貿易
日本金属タイランド
日本金属マレーシア ほか
主な取扱製品 ●冷間圧延ステンレス鋼帯
●みがき特殊帯鋼
●ステンレス加工品
●マグネシウム合金帯 など
平均年齢 39.9歳(2024年4月1日時点)
沿革
  • 1930年11月
    • 創業(東京伸鉄所)
  • 1937年
    • 従来輸入に依存していた特殊鋼の国産化に成功
  • 1939年12月
    • 設立(日本特殊鋼材工業株式会社)
  • 1940年 6月
    • 板橋工場を竣工
  • 1945年10月
    • 商号を日本金属産業株式会社と変更
  • 1953年 5月
    • 大阪営業所(現大阪支店)を開設
  • 1953年11月
    • 本邦における輸入第1号センジミア冷間圧延機の運転を開始
  • 1954年 2月
    • 商号を日本金属株式会社と変更
  • 1956年 6月
    • 名古屋営業所(現名古屋支店)を開設
  • 1958年1月
    • ステンレス加工品の製造販売を行うため、板橋工場に加工品製造工場を設置
  • 1960年11月
    • 技術研究所を設置
  • 1983年 1月
    • 岐阜工場竣工
  • 1990年11月
    • 福島工場竣工
  • 1995年12月
    • 日本金属タイランド(ビッグランド)開設
  • 1997年 6月
    • 本社事務所移転
  • 2002年4月
    • わが国において、初めてマグネシウム合金の広幅・大型コイル一貫製造体制を確立
  • 2006年 7月
    • 日本金属タイランド(ロジャナ)を開設
  • 2006年12月
    • 上海事務所(現日旌鋼鉄貿易(上海)有限公司)を開設
  • 2013年 7月
    • 日本金属マレーシアを開設
  • 2018年 10月
    • 板橋工場で最新圧延機「Z9」が稼働開始
  • 2020年11月
    • 創業90周年を迎える
  • 2022年3月
    • 板橋工場で最新鋭高性能万能型圧延機「Z10」が稼働開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.4
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 6 2 8
    取得者 1 2 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    16.7%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
階層別研修(新入社員研修、2年次研修、3年次研修、新任管理職研修など)
>各階層ごとに能力開発を目的とした研修が開催されています

目的・課題別研修(技術人材育成プログラム、語学研修、 コンプライアンス研修など)
>技術職員の入社1年目~3年目の方には当社の材料・操業・設備についてゼロから学ぶ
 プログラム「技術基礎研修」が実施され、出身学部を問わずに知識を学べます
 また4年目以降も定期的に「技術研修」が開催され、最新の知識を勉強できます
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育(受講料補助50%~100%)
eラーニング(指定コース受講し放題)
英会話受講制度(マンツーマン・オンライン)
資格取得支援制度(指定資格に係る金銭的補助)
メンター制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
セルフ・キャリアドック
社外のキャリアコンサルタントによる面談を定期的に実施しています
また、随時ご相談に応じられるよう、人事部に1名のキャリアコンサルタントがいるほか
社外のキャリアコンサルタントによるカウンセリングルームを常設しています
社内検定制度

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 4 2 6
    2023年 4 1 5
    2022年 7 2 9
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 5 0 100%
    2022年 9 0 100%
    2021年 9 1 88.9%

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
岩手大学、工学院大学、芝浦工業大学、千葉工業大学、東京電機大学、日本大学、横浜国立大学
<大学>
青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、学習院大学、鹿児島大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、埼玉大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、千葉工業大学、中央大学、電気通信大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、日本大学、福井大学、法政大学、室蘭工業大学、明治学院大学、明治大学、山形大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数) 2024年4月入社  事務系 1名・技術系 5名(院了1名)
2023年4月入社  事務系 2名・技術系 3名(院了1名)
2022年4月入社  事務系 3名・技術系 6名
2021年4月入社  事務系 5名・技術系 4名(院了3名)
2020年4月入社  事務系 3名・技術系 4名

前年度の採用実績(学部・学科) 技術系総合職…理系/金属材料・電気・機械・経営工学等(学部・院)
事務系総合職…文系/法・経済・経営・商等(学部)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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