最終更新日:2024/12/24

(株)東建ビルダー

業種

  • 建設
  • 住宅(リフォーム)
  • 住宅

基本情報

本社
栃木県
資本金
2,000万円
売上高
2,765百万円(2024年5月期実績)
従業員
50名

顧客第一の住居環境サービスを通じて「地域の和」を創る!!

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会社紹介記事

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私たちは、居住空間を通して 安心感、信頼感、家族の絆、そして感謝の気持ち を深め、多くの笑顔と「ありがとう」をいただける企業を目指しています。
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東建ビルダーは、「仕事も遊びも一緒に愉しむ」をモットーに、様々な行事や取り組みを通じて 働きがいのある職場環境 の実現を目指しています。

顧客第一の住居環境サービスを通じて「地域の和」を創る!!

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「チーム東建」を合言葉に、部門や世代を超えた連携を大切にし、社員の成長と生き生きと働ける環境を提供する職場です

【東建ビルダーが大切にする価値観 】
私たちは、「明るく愉しく仕事をすることで、 働きがいや生きがいを創造し、
物心両面で豊かで幸せな人生を築くこと」をバリューとして掲げ、 100年続く企業 を目指して日々挑戦しています。

その根底にあるのは、「 夢と幸せをカタチにする 」という想いです。
東建グループのすべての活動は、 人々の幸せ を実現するために存在しています!

【 東建ビルダーが掲げる6つの幸せ】
・社員の幸せ
・お客様の幸せ
・社員家族の幸せ
・地域の幸せ
・社会の幸せ
・取引企業の幸せ

私たちは、常に 「今の仕事の先に幸せがある」 という信念を持って行動しています。
東建ビルダーの社員は、この価値観を胸に、日々の仕事に取り組んでいます!

会社データ

事業内容
東建グループは、地域における「建設」と「居住空間」の提供を通じて、
お客様に最高の満足を届け、「地域の和」を大切にしながら事業を展開してまいりました。

私たちは、 お客様の笑顔を生む居住空間 を提供するために、さまざまな事業を多角的に展開しています。

【東建ビルダーの事業一覧】
・新築部門
・リフォーム部門
・コンテナハウス部門
・不動産部門

東建グループの仕事は、 多様な事業を通じてお客様のニーズに応えること に全力を注いでいます。

私たちは、居住空間を通して 安心感、信頼感、家族の絆、そして感謝の気持ち を深め、
多くの笑顔と「ありがとう」をいただける企業を目指しています。

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東建グループは、地域における「建設」と「居住空間」の提供を通じて、お客様に最高の満足を届け、「地域の和」を大切にしながら事業を展開しております

本社郵便番号 326-0337
本社所在地 栃木県足利市島田町820
本社電話番号 0284-72-0645
創業 52年
設立 1973年6月25日
資本金 2,000万円
従業員 50名
売上高 2,765百万円(2024年5月期実績)
事業所 【足利店】足利市朝倉町3-23-1
【佐野店】佐野市越名町2038-4 タナベヒルズ101
【東建リフォーム 足利店】足利市朝倉町3-24-1
【東建リフォーム 佐野店】佐野市越名町2038-4 タナベヒルズ101
【東建リノベ】足利市朝倉町3-7-1
【東建不動産】足利市朝倉町3-23-1
【TOKEN WORKS】栃木県足利市島田町820
【東京営業所】東京都文京区白山1-32-4 グリューネ白山302
業績 2024年5月決算
「売上高」2,765百万円
株主構成 非公開
関連会社 東建産業(株)
平均年齢 35歳
平均勤続年数 10年2か月
平均給与 平均月給・年収

【短大卒】
基本給175,000円+固定残業26,786円 計201,786円 
賞与(冬+夏)364,600円 
年収2,786,029円

【大卒】
基本給185,000円+固定残業28,316円 計213,316円 
賞与(冬+夏)374,600円 
年収2,934,396円

【院卒】
基本給195,000円+固定残業29,847円 計224,847円 
賞与(冬+夏)384,600円 
年収3,082,763円
事業内容 1.建築工事・土木工事の請負、コンサルタント業務
2.建築の設計・管理業務
3.不動産の売買・仲介及び賃貸
4.損害保険代理業
資格保有者 ・2級建築士
・宅地建物取引士
・1級・2級建築施工管理技士
・1級・2級内装仕上げ施工技能士
・耐震診断士
沿革
  • 昭和 48年 6月
    • 栃木県足利市にて東建産業(有)設立・創業
  • 昭和 59年 11月
    • 東建産業(株)に改組し合わせて栃木県足利市島田町820に社屋新設及び本店を移転
  • 平成 元年 6月
    • 新築事業部スタート
  • 平成 元年 11月
    • 協力業者の会「東和会」設立
  • 平成 2年 1月
    • リフォーム事業部スタート
  • 平成 8年 8月
    • 新築事業部 足利店モデルハウスオープン
  • 平成 11年 2月
    • 不動産事業部スタート
  • 平成 13年 4月
    • 新築事業部 CRTハウジング総合展示場内にモデルハウスオープン
  • 平成 17年 7月
    • 不動産事業部 東建不動産足利店オープン
  • 平成 22年 6月
    • リフォーム事業部 リフォーム館足利店オープン
  • 平成 24年 9月
    • 住まいのショールーム「新築住宅専門店」足利店 オープン
  • 平成 27年 1月
    • リフォーム事業部 水まわり&外壁塗装専門店 足利ショールーム オープン
  • 令和元年9月
    • 外壁&屋根塗装専門店「東建ペイント」足利店 オープン
  • 令和 2年 9月
    • 新築住宅事業部 佐野スタジオ オープン
  • 令和 3年 6月
    • リノベーション事業部「東建リノベ」オープン
  • 令和 4年 6月
    • 創業50周年
  • 令和 4年 6月
    • 東京営業所開設
  • 令和6年9月
    • コンテナハウス ”K-BOX”体験型ショールーム「ファンテラスあしかが」オープン
  • 令和6年9月
    • リフォーム事業部「東建リフォーム」佐野店 オープン

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.5
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 0 1 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 33.3%
      (3名中1名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
・内定者アルバイト(内定者時代に実務を経験する場を提供します)
・新卒社員研修(毎月1回、社長を含む幹部と社外視察研修や会社の理念、歴史についての研修を実施)
・一般社員研修(一般社員が身に着けるべきスキルや知識を身に付けるための研修を行います)
・幹部研修(幹部が身に着けるべきスキルや知識を身に付けるための研修を行います)
・社外研修(日本創造経営協会主催の社外研修に参加、基礎コース、中級コース、上級コースと勤続年数に合わせて実施)
・社内木鶏会(美点凝視・人間力向上の場として1回/月実施、致知出版社発刊の月刊致知を用いた研修
自己啓発支援制度 制度あり
・公的資格取得支援(各種資格を取得するための資金援助を行います)
・外部勉強会受講援助(外部の勉強会やセミナー等に参加するための援助を行います)

【例】2級建築士受験のために通信教育講座を受講の場合、必要な受講料の半額を会社が負担など
メンター制度 制度あり
他部署の係長(リーダークラス)の人物と面談を実施
キャリアコンサルティング制度 制度あり
社員全員が安心して働くことができる環境を整えるとともに個人の成果をより公正に評価することで、やりがいのある職場環境にするための制度として整備。

半年ごとに個人の人事評価(業績、プロセス、コンピテンシー)を実施。職能スキルしーとによるスキルチェックを年1回実施。

それに基づいて給与制度に反映し、キャリアに結びつけられます。

キャリアステップとしては、一般→主任→係長→課長→次長→部長→役員。
社内検定制度

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 0 0 0
    2023年 0 0 0
    2024年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2022年 0 0 0%
    2023年 0 0 0%
    2024年 0 0 0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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