最終更新日：2025/3/1

(株)日本旅行

正社員
既卒可

業種

旅行・観光

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 2092億円（2023年12月）

従業員: 2,028名（2023年度）

募集人数: 51～100名

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会社概要
採用データ

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会社データ
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【JR西日本グループ】創業120周年、旅行業の枠を超え新たな分野へ挑戦する企業！

【日本旅行】3月以降に会社説明会実施（2025/02/12更新）

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3月に入りましたらに会社説明会を実施します。
予約は、エントリー後にマイページにて受付けます。

【JR西日本グループ】創業120周年、旅行業の枠を超え新たな分野へ挑戦する企業！

	1905年に創業し、日本で最も歴史のある旅行会社として100年以上歩みを続けてきました。2020年の新型コロナウイルスにより大きな打撃を受けましたが「社会で求められる日本旅行の役割とは何か」常に考え、単に交通や宿泊の手配をする「総合旅行会社」から「ソリューション企業」へと成長を遂げました。『旅行業から未来業へ』地方創生、環境問題、教育、日本再生等、現代社会が抱える数多の課題に寄り添い解決へと導く「顧客と地域のソリューション企業グループ」へと生まれ変わりました。長い歴史をかけて培ってきた旅行業のノウハウを活用し、より良い未来の実現に貢献します。

会社データ

プロフィール	1905年に創業し、日本で最も歴史のある旅行会社として100年以上歩みを続けてきました。2020年の新型コロナウイルスにより大きな打撃を受けましたが「社会で求められる日本旅行の役割とは何か」常に考え、単に交通や宿泊の手配をする「総合旅行会社」から「ソリューション企業」へと成長を遂げました。『旅行業から未来業へ』地方創生、環境問題、教育、日本再生等、現代社会が抱える数多の課題に寄り添い解決へと導く「顧客と地域のソリューション企業グループ」へと生まれ変わりました。長い歴史をかけて培ってきた旅行業のノウハウを活用し、より良い未来の実現に貢献します。そんな当社が求める人物像は［柔軟性］＆［行動力］　　柔軟性に富み、行動力がある人を求めています。私たちの仕事は型にはまったものがありません。やり方によって、結果はいかようにも変化します。全てはお客様の課題解決のため、「柔軟な思考で、とにかくやってみる」ことが重要です。是非、一緒に働いてくれる方を募集しております。【経営理念】日本旅行は、あふれる感性とみなぎる情熱を持って、魅力ある旅の創造とあたたかいサービスに努め、お客様に愛され、未来を拓くアクティブカンパニーを目指し、豊かな生活と文化の向上に貢献します。【行動規範】　　H E A R T HOSPITALITY　お客様満足私たちはお客様に寄り添い、安心・安全で価値あるサービスを届けます。 ENPATHY　相互理解と共感私たちは仲間の個性や価値観を認め合い、共感と創意あふれるチームをつくります。 ALLIANCE　課題解決への協働私たちは世界や地域のパートナーとともに、持続可能な社会の実現に貢献します。 RESPONSIBILITY　社会からの信頼に応えるために私たちはいかなる時もルールを遵守し、社会的良識に従って行動します。 TOMORROW　自己実現私たちは限りない挑戦と進化によって、より良い未来と自らの幸せを築きます。
事業内容	日本旅行の事業は主に「ソリューション事業」と「ツーリズム事業」の2本の柱で成り立っています。『ソリューション事業』 ■公務・地域ソリューション観光というきっかけを通じて、関係人口の拡大に繋がる取り組みを推進。地域にアイデンティティを見いだし、地域愛に溢れた人々が生きる地域づくりを目指します。また、各地域の経済対策事業や各種事務局業務（BPO事業）の支援など、事業や公務に関する幅広いソリューションを提供しています。 ■企業ソリューション企業やブランドイメージにマッチしたイベントの実施など、各種プロモーション支援、スポーツイベント実施やアスリートの遠征サポート、社員旅行や社内イベントの提案、コンベンションイベントの実施などを行います。企業に向けてパートナーシップを提案し、ブランド価値向上を支援しています。 ■教育ソリューションかけがえのない思い出と深い学習につながる教育旅行・校外学習の提案、主催者や教師の負担を軽減する大会運営・部活動サポートのほか、キャリア教育やグローバル教育、語学研修、ICT教育なども行っており、SDGsやSociety5.0といった、新たな時代を牽引する人材育成をサポートしています。 ■インバウンド事業日本のインバウンド市場においてトレンドである「モノからコト」、「大都市から地方」への流れを活かし、地域に還元される外貨獲得、地域の人口減少による地域経済縮小からの脱却を目指します。外国人旅行者に対する受入環境整備や誘客プロモーションなど、各種メニューをワンストップで提供しています。『ツーリズム事業』 ■ダイレクトマーケティング実店舗での販売にとどまらず、WEBやアプリなど、全ての顧客接点でベストな購買体験を提供できるよう、オムニチャネル化を強化しています。販売チャネルの拡充とデジタル化により、利便性向上やプロモーション推進に貢献しています。 ■アライアンスマーケティング OTA（オンライン・トラベル・エージェント）との連携をはじめ、さまざまな企業や組織と戦略的にアライアンスを結ぶことで、新規ビジネスの獲得や既存顧客に向けたサービス拡充、非旅行業分野の提携販売の拡大、自治体営業の強化を図っています。

プロフィール

1905年に創業し、日本で最も歴史のある旅行会社として100年以上歩みを続けてきました。2020年の新型コロナウイルスにより大きな打撃を受けましたが「社会で求められる日本旅行の役割とは何か」常に考え、単に交通や宿泊の手配をする「総合旅行会社」から「ソリューション企業」へと成長を遂げました。

『旅行業から未来業へ』

地方創生、環境問題、教育、日本再生等、現代社会が抱える数多の課題に寄り添い解決へと導く「顧客と地域のソリューション企業グループ」へと生まれ変わりました。長い歴史をかけて培ってきた旅行業のノウハウを活用し、より良い未来の実現に貢献します。

そんな当社が求める人物像は
［柔軟性］＆［行動力］　　
柔軟性に富み、行動力がある人を求めています。

私たちの仕事は型にはまったものがありません。
やり方によって、結果はいかようにも変化します。
全てはお客様の課題解決のため、「柔軟な思考で、とにかくやってみる」ことが重要です。
是非、一緒に働いてくれる方を募集しております。

【経営理念】
日本旅行は、あふれる感性とみなぎる情熱を持って、魅力ある旅の創造とあたたかいサービスに努め、お客様に愛され、未来を拓くアクティブカンパニーを目指し、豊かな生活と文化の向上に貢献します。

【行動規範】　　H E A R T
HOSPITALITY　お客様満足
私たちはお客様に寄り添い、安心・安全で価値あるサービスを届けます。

ENPATHY　相互理解と共感
私たちは仲間の個性や価値観を認め合い、共感と創意あふれるチームをつくります。

ALLIANCE　課題解決への協働
私たちは世界や地域のパートナーとともに、持続可能な社会の実現に貢献します。

RESPONSIBILITY　社会からの信頼に応えるために
私たちはいかなる時もルールを遵守し、社会的良識に従って行動します。

TOMORROW　自己実現
私たちは限りない挑戦と進化によって、より良い未来と自らの幸せを築きます。

事業内容

日本旅行の事業は主に「ソリューション事業」と「ツーリズム事業」の2本の柱で成り立っています。

『ソリューション事業』

■公務・地域ソリューション
観光というきっかけを通じて、関係人口の拡大に繋がる取り組みを推進。地域にアイデンティティを見いだし、地域愛に溢れた人々が生きる地域づくりを目指します。また、各地域の経済対策事業や各種事務局業務（BPO事業）の支援など、事業や公務に関する幅広いソリューションを提供しています。

■企業ソリューション
企業やブランドイメージにマッチしたイベントの実施など、各種プロモーション支援、スポーツイベント実施やアスリートの遠征サポート、社員旅行や社内イベントの提案、コンベンションイベントの実施などを行います。企業に向けてパートナーシップを提案し、ブランド価値向上を支援しています。

■教育ソリューション
かけがえのない思い出と深い学習につながる教育旅行・校外学習の提案、主催者や教師の負担を軽減する大会運営・部活動サポートのほか、キャリア教育やグローバル教育、語学研修、ICT教育なども行っており、SDGsやSociety5.0といった、新たな時代を牽引する人材育成をサポートしています。

■インバウンド事業
日本のインバウンド市場においてトレンドである「モノからコト」、「大都市から地方」への流れを活かし、地域に還元される外貨獲得、地域の人口減少による地域経済縮小からの脱却を目指します。外国人旅行者に対する受入環境整備や誘客プロモーションなど、各種メニューをワンストップで提供しています。

『ツーリズム事業』

■ダイレクトマーケティング
実店舗での販売にとどまらず、WEBやアプリなど、全ての顧客接点でベストな購買体験を提供できるよう、オムニチャネル化を強化しています。販売チャネルの拡充とデジタル化により、利便性向上やプロモーション推進に貢献しています。

■アライアンスマーケティング
OTA（オンライン・トラベル・エージェント）との連携をはじめ、さまざまな企業や組織と戦略的にアライアンスを結ぶことで、新規ビジネスの獲得や既存顧客に向けたサービス拡充、非旅行業分野の提携販売の拡大、自治体営業の強化を図っています。

本社郵便番号	103-8266
本社所在地	東京都中央区日本橋1-19-1　日本橋ダイヤビルディング
本社電話番号	03-6895-7800
創業	1905（明治38）年11月
設立	1949（昭和24）年1月28日
資本金	1億円
従業員	2,028名（2023年度）
売上高	2092億円（2023年12月）
事業所	【広域営業部】首都圏、東日本、中部、西日本、九州【支　店】全国184カ所
株主構成	西日本旅客鉄道(株)…79.8％ (株)三菱UFJ銀行…3.3％ (株)みずほ銀行…2.4％日本旅行従業員持株会…2.4% 東海旅客鉄道(株)…1.6％　など
グループ会社	(株)日本旅行リテイリング　　(株)フレックスインターナショナルツアーズ　　(株)日本旅行北海道　　北海道オプショナルツアーズ(株) 　　(株)日本旅行東北　　(株)日本旅行沖縄　　(株)日本旅行・グローバルビジネストラベル　　(株)エルオルト　　エムハートツーリスト(株) 　　(株)西日本新聞旅行　　(株)ジャッツ　　(株)ジャッツ関西　　(株)日本旅行グローバルショリューションズ　　(株)日旅九州エンタプライズ　　(株)日旅産業　　(株)プランドゥ・ジャパン　　(株)日旅物流　　(株)日旅ビジネスクリエイト　　日本旅行ビジネスソリューションズ(株) 　　(株)日本旅行アカウントサービス　　NIPPON TRAVEL AGENCY PACIFIC INC. 　　NIPPON TRAVEL AGENCY AMERICA INC. 　　NIPPON TRAVEL AGENCY HAWAII INC. 　　NIPPON TRAVEL AGENCY CANADA LTD. 　　NIPPON TRAVEL AGENCY (AUSTRALIA )PTY.LTD. 　　NIPPON TRAVEL AGENCY (NEW ZEALAND) LTD. 　　NIPPON TRAVEL AGENCY FRANCE S.A.R.L. 　　NIPPON TRAVEL AGENCY MICRONESIA INC. 　　日旅国際旅行社有限公司　　日旅国際旅行社(北京)有限公司　　NTA TRAVEL (SINGAPORE) PRIVATE. LTD. 　　PT.JABATO INTERNETIONAL
平均年齢	44.2歳 (2023年度)
沿革	1905年神社仏閣の参詣、観光等の団体旅行を斡旋する目的で南新助により創業 1908年本邦初の国鉄貸切り臨時列車による関東廻遊団（善光寺参拝団）の募集団体旅行を実施 1913年第1回鮮満視察団による最初の海外旅行を実施 1953年旅行あっ旋業法（昭和27年法律第239号）制定公布に伴い、運輸大臣登録一般第2号として登録 1961年国際航空運送協会（IATA）より公認代理店の認可を受け、lATA加盟航空会社の航空券発売を開始 1966年ホノルルに在外法人「NTA INTERNATlONAL」を開設 1966年国鉄から2億円の出資を得て、資本金4億円に増資、国鉄定期乗車券の受託発売を開始 1970年海外旅行企画商品「ベスト・ツアー」の発売を開始 1971年海外旅行企画商品「マッハ」の発売を開始 1972年国内旅行企画商品「赤い風船」の発売を開始 1972年独自に開発した日旅オンラインシステム「QR－I」により、旅館・ホテルの客室予約取扱を開始 1986年第1回「ジャパンウィーク」をイタリア・フローレンス市で開催 1987年 21世紀を担う子供たちの健全な育成を目的として「トムソーヤクラブ」を設立 1996年マッハ25周年特別企画「5大陸・専用機・世界一周の旅」実施 2001年西日本旅客鉄道（株）TiS本部と統合 2002年西日本旅客鉄道を引受先とする4,000万株の第三者割当増資を実施 2005年創業100周年 2007年「プライバシーマーク」を取得 2009年次世代認定マーク「くるみん」を取得 2011年現地法人「日旅国際旅行社（北京）有限公司」を開設 2011年宿泊予約サイト「ベストリザーブ」と「宿ぷらざ」との統合サイト「ベストリザーブ・宿ぷらざ」オープン 2012年当社が企画・実施する「赤い風船JRじゃらんパック」の提供を(株)リクルートが運営する「じゃらんnet」上で開始 2015年 ICTを活用した『学び旅行総合管理ナビゲーションシステム』“E2なび（いーなび）”を開発 2018年京急観光の店舗事業及び外販事業を日本旅行が事業譲受 2021年「自衛隊東京大規模接種センター」の運営を受託

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 10.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.5日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	37名	24名	61名
取得者	12名	24名	36名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

32.4%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 24.2%
  （466名中113名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修・フォロー研修・現地研修・階層別研修・業務スキルアップ研修
自己啓発支援制度	制度あり通信教育…会社指定通信講座を受講し、修了した際に受講料の会社補助
メンター制度	制度あり里親制度
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度ありコンシェルジュスタッフ認定制度

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京大学、大阪市立大学、同志社大学＜大学＞北海道大学、山形大学、東京大学、東京外国語大学、東北大学、一橋大学、筑波大学、千葉大学、埼玉大学、金沢大学、信州大学、新潟大学、名古屋大学、九州大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、岡山大学、広島大学、大阪市立大学、神戸市外国語大学、滋賀大学、首都大学東京、青山学院大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、中央大学、法政大学、明治大学、立教大学、明治学院大学、東海大学、獨協大学、東洋大学、日本大学、駒澤大学、拓殖大学、専修大学、南山大学、名城大学、中京大学、愛知淑徳大学、名古屋外国語大学、関西外国語大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、同志社女子大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、甲南大学、京都産業大学、福岡大学、北九州市立大学、九州産業大学、金城大学、杏林大学、長崎県立大学、熊本大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年4月（大卒）19名（男 9名　女10名） 2022年4月（大卒）0名　（採用見送り） 2023年4月（大卒）26名（男14名　女12名） 2024年4月（大卒）120名（男31名、女89名） 2025年4月（大卒）80名（男23名、女57名）予

採用実績（学校）

＜大学院＞
東京大学、大阪市立大学、同志社大学
＜大学＞
北海道大学、山形大学、東京大学、東京外国語大学、東北大学、一橋大学、筑波大学、千葉大学、埼玉大学、金沢大学、信州大学、新潟大学、名古屋大学、九州大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、岡山大学、広島大学、大阪市立大学、神戸市外国語大学、滋賀大学、首都大学東京、青山学院大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、中央大学、法政大学、明治大学、立教大学、明治学院大学、東海大学、獨協大学、東洋大学、日本大学、駒澤大学、拓殖大学、専修大学、南山大学、名城大学、中京大学、愛知淑徳大学、名古屋外国語大学、関西外国語大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、同志社女子大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、甲南大学、京都産業大学、福岡大学、北九州市立大学、九州産業大学、金城大学、杏林大学、長崎県立大学、熊本大学

採用実績（人数）

2021年4月（大卒）19名（男 9名　女10名）
2022年4月（大卒）0名　（採用見送り）
2023年4月（大卒）26名（男14名　女12名）
2024年4月（大卒）120名（男31名、女89名）
2025年4月（大卒）80名（男23名、女57名）予

過去3年間の新卒採用者数（男女別）