最終更新日：2025/6/6

みずほ不動産販売(株)【一般職採用】

正社員

業種

不動産
住宅
不動産（管理）
シンクタンク・マーケティング・調査
金融総合グループ

基本情報

本社: 東京都

資本金: 15億円

売上高: 260億7,100万円（2025年3月期）

従業員: 957名(2025年4月1日現在)

募集人数: 6～10名

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セミナー／説明会	【事務職志望者対象】不動産業界マーケットがわかる！〈みずほ〉の会社説明会

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

みずほ不動産販売は、みずほフィナンシャルグループ唯一の専業不動産仲介会社です。

◆採用担当者より◆ （2025/06/06更新）

伝言板画像

みなさん、こんにちは！みずほ不動産販売　採用担当です。
2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。

制度・働き方

充実した研修制度で、不動産プロフェッショナルへの道を全力でサポートします！
やりがい

幅広い専門知識の習得、コンサルティング力を高めていくことができます。
製品・サービス力

不動産売買仲介業務をはじめ、「相続を見据えた提案」「不動産投資」等のサービスを提供しています。

会社紹介記事

みずほ不動産販売は、みずほフィナンシャルグループ唯一の専業不動産流通会社として、グループの総合力と独自のサービスで幅広いニーズにお応えします。私たちの理念は『フィデューシャリー・デューティー（受託者責任）の実践』。お客さまのニーズを捉え、高い倫理観と専門性でお応えし、信頼を重ねています。

: みずほ不動産販売は、みずほフィナンシャルグループ唯一の専業不動産流通会社として、グループの総合力と独自のサービスで幅広いニーズにお応えします。

: 私たちの理念は『フィデューシャリー・デューティー（受託者責任）の実践』。お客さまのニーズを捉え、高い倫理観と専門性でお応えし、信頼を重ねています。

充実した研修制度で、不動産プロフェッショナルへの道を全力でサポートします！

不動産業の仕事をするなら不可欠な資格、「宅地建物取引士」。様々な支援で、資格取得を強力にバックアップします！	【確固たる信頼と実績】当社は、みずほフィナンシャルグループ唯一の専業不動産仲介会社として、確固たる信頼と実績を誇ります。お客さまの利益を最大化することを最も重要な価値観とし、真摯に向き合う姿勢がお客さまとの信頼関係構築に繋がっています。【多岐にわたる事業内容】不動産の売買仲介業務や有効活用コンサルティングなど、個人や法人のお客さまの多様なニーズに応えることが求められます。これにより、社員は幅広い知識とスキルを身につけることができ、キャリアの幅を広げることができます。【充実した研修制度】新入社員には先輩社員によるOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）制度や集合研修が用意されています。また、宅地建物取引士やファイナンシャル・プランニング技能士などの資格取得支援制度も整っており、自己成長をサポートする環境が整っています。【充実した福利厚生】年間休日124日、完全週休2日制、夏季休日や年末年始休日、有給休暇、慶弔休暇、産前産後休業、育児休業、介護休業など、多様な休暇制度が整っています。また、家賃補助制度や出産、育児支援など、社員の生活を支える制度も充実しています。【全国に広がる勤務地】勤務地は全国に広がっており、首都圏（東京、神奈川、千葉、埼玉）、近畿圏（大阪、京都、兵庫）、東海圏（愛知）、北海道、東北（宮城）、甲信越（新潟）、中国（広島、岡山）、九州（福岡）と、多様な地域での勤務が可能です。【成長と挑戦の機会】当社は、お客さまの幅広いニーズに応えるために、居住用不動産・投資用不動産・事業用不動産の3つの事業フィールドを展開しています。多様な種別の不動産を扱う当社では、豊富な経験を積むことができ、不動産のプロフェッショナルを目指すことができます。【子育て支援と女性活躍の取り組み】当社は[えるぼし]・［くるみん］認定企業です。えるぼし：女性が活躍しやすい職場環境を整えた企業に与えられる国の認定制度。基準の全てを満たす「3段階目」の認定を取得しています。くるみん：子育て支援に積極的に取り組む企業に与えられる国の認定制度。子育てしやすい職場づくりを推進し、安心して長く働ける環境が整っていることを意味しています。ぜひ、みずほ不動産販売でのキャリアを検討してみてください。あなたの成長と成功をサポートする環境がここにあります。

不動産業の仕事をするなら不可欠な資格、「宅地建物取引士」。様々な支援で、資格取得を強力にバックアップします！

【確固たる信頼と実績】当社は、みずほフィナンシャルグループ唯一の専業不動産仲介会社として、確固たる信頼と実績を誇ります。お客さまの利益を最大化することを最も重要な価値観とし、真摯に向き合う姿勢がお客さまとの信頼関係構築に繋がっています。

【多岐にわたる事業内容】不動産の売買仲介業務や有効活用コンサルティングなど、個人や法人のお客さまの多様なニーズに応えることが求められます。これにより、社員は幅広い知識とスキルを身につけることができ、キャリアの幅を広げることができます。

【充実した研修制度】新入社員には先輩社員によるOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）制度や集合研修が用意されています。また、宅地建物取引士やファイナンシャル・プランニング技能士などの資格取得支援制度も整っており、自己成長をサポートする環境が整っています。

【充実した福利厚生】年間休日124日、完全週休2日制、夏季休日や年末年始休日、有給休暇、慶弔休暇、産前産後休業、育児休業、介護休業など、多様な休暇制度が整っています。また、家賃補助制度や出産、育児支援など、社員の生活を支える制度も充実しています。

【全国に広がる勤務地】勤務地は全国に広がっており、首都圏（東京、神奈川、千葉、埼玉）、近畿圏（大阪、京都、兵庫）、東海圏（愛知）、北海道、東北（宮城）、甲信越（新潟）、中国（広島、岡山）、九州（福岡）と、多様な地域での勤務が可能です。

【成長と挑戦の機会】当社は、お客さまの幅広いニーズに応えるために、居住用不動産・投資用不動産・事業用不動産の3つの事業フィールドを展開しています。多様な種別の不動産を扱う当社では、豊富な経験を積むことができ、不動産のプロフェッショナルを目指すことができます。

【子育て支援と女性活躍の取り組み】
当社は[えるぼし]・［くるみん］認定企業です。
えるぼし：女性が活躍しやすい職場環境を整えた企業に与えられる国の認定制度。基準の全てを満たす「3段階目」の認定を取得しています。
くるみん：子育て支援に積極的に取り組む企業に与えられる国の認定制度。子育てしやすい職場づくりを推進し、安心して長く働ける環境が整っていることを意味しています。

ぜひ、みずほ不動産販売でのキャリアを検討してみてください。あなたの成長と成功をサポートする環境がここにあります。

会社データ

プロフィール	みずほ不動産販売は、みずほフィナンシャルグループ唯一の専業不動産流通会社です。グループ各社との連携により、グループが持つ膨大な顧客基盤に対し、不動産売買仲介業務をはじめ、「相続を見据えた提案」「資産の組み替え」「不動産投資」「企業の不動産経営戦略」等、銀行系不動産流通会社ならではの豊富な経験と情報、高い専門知識で一人ひとり、一社一社のお客さまにもっともふさわしいサービスの提供を行っています。責任あるプロフェッショナルとして、信頼を積み重ね、お客さまをサポートしてまいります。
事業内容	不動産の売買・交換の仲介、代理およびこれに付帯・関連する業務＃営業＃一般事務職＃首都圏＃東京＃神奈川＃千葉＃埼玉＃近畿圏＃大阪＃京都＃兵庫＃東海圏＃愛知＃北海道＃東北＃宮城＃甲信越＃新潟＃中国＃広島＃岡山＃九州＃福岡

プロフィール

みずほ不動産販売は、みずほフィナンシャルグループ唯一の専業不動産流通会社です。グループ各社との連携により、グループが持つ膨大な顧客基盤に対し、不動産売買仲介業務をはじめ、「相続を見据えた提案」「資産の組み替え」「不動産投資」「企業の不動産経営戦略」等、銀行系不動産流通会社ならではの豊富な経験と情報、高い専門知識で一人ひとり、一社一社のお客さまにもっともふさわしいサービスの提供を行っています。責任あるプロフェッショナルとして、信頼を積み重ね、お客さまをサポートしてまいります。

事業内容

不動産の売買・交換の仲介、代理およびこれに付帯・関連する業務

＃営業＃一般事務職＃首都圏＃東京＃神奈川＃千葉＃埼玉＃近畿圏＃大阪＃京都＃兵庫＃東海圏＃愛知＃北海道＃東北＃宮城＃甲信越＃新潟＃中国＃広島＃岡山＃九州＃福岡

本社郵便番号	103-0023
本社所在地	東京都中央区日本橋1-3-13　東京建物日本橋ビル
本社電話番号	03-5200-0525
設立	1986（昭和61）年7月
資本金	15億円
従業員	957名(2025年4月1日現在)
売上高	260億7,100万円（2025年3月期）
事業所	●本社東京都中央区日本橋1-3-13　東京建物日本橋ビル9F ●事業所【首都圏】／東京・神奈川・千葉・埼玉【近畿圏】／大阪・京都・兵庫【東海圏】／愛知【北海道】／北海道【東　北】／宮城【甲信越】／新潟【中　国】／広島・岡山【九　州】／福岡
沿革	1986年7月安田信託銀行（現みずほ信託銀行）グループの住宅仲介専門会社として設立 1987年4月宅地建物取引業者建設大臣（現国土交通大臣）認可 1987年10月資本金1億円に増資 1989年4月資本金を3億円に増資 2000年9月旧(株)ハウスポート西洋の住宅仲介部門の営業権を取得 2001年4月資本金を15億円に増資 2002年10月社名を「みずほアセット住宅販売(株)」に変更 2004年10月社名を「みずほ信不動産販売(株)」に変更 2015年7月社名を「みずほ不動産販売(株)」に変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.1年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 39.5時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	21名	17名	38名
取得者	8名	17名	25名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

38.1%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.3%
  （918名中76名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり【新卒入社時研修】　新入社員を対象とした研修。外部講師によるビジネスマナー講習を受講したり、社内システムの基礎等を学びます。【フォローアップ研修】　年次に合わせた営業力・業務能力アップを目指す研修。総合職は入社1～3年目、事務職は入社1～2年目　まで定期的に行います。【コンサルティング研修】　総合職のコンサル営業力の底上げを図り、富裕層・事業法人顧客への対応力を備える研修。【OJT研修】　後輩育成能力向上を目指す研修。【中堅総合職研修】　中堅総合職のスキルアップを目指す研修。【インストラクター研修】　インストラクター（新入社員の指導係）を対象とした、新入社員の指導方法についての研修。【管理職研修】　管理職を対象とした、マネジメントスキル習得および向上を目指す研修。【事務職研修】　事務職の業務能力向上を目指す研修。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　etc...
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援制度あり。宅地建物取引士資格はもちろんのこと、FPや銀行業務検定（税務・財務）等、さまざまな資格取得を支援しております。
メンター制度	制度ありインストラクター制度あり。配属後、新入社員1人に対しインストラクター（先輩社員）が1人付き、業務の指導・育成を担当します。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知学院大学、愛知淑徳大学、青森大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪成蹊大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山商科大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、芝浦工業大学、下関市立大学、昭和女子大学、白百合女子大学、城西大学、上智大学、駿河台大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中部大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、東海大学、東京大学、東京家政大学、東京経営大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、東洋学園大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟青陵大学、二松学舎大学、日本大学、日本体育大学、白鴎大学、函館大学、花園大学、阪南大学、一橋大学、フェリス女学院大学、福井大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年 ------------------------------------------------- 　　大卒　　　26名　　 39名　　　40名　　短大卒　　―　　　 ―　　　　 ―

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知学院大学、愛知淑徳大学、青森大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪成蹊大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山商科大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、芝浦工業大学、下関市立大学、昭和女子大学、白百合女子大学、城西大学、上智大学、駿河台大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中部大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、東海大学、東京大学、東京家政大学、東京経営大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、東洋学園大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟青陵大学、二松学舎大学、日本大学、日本体育大学、白鴎大学、函館大学、花園大学、阪南大学、一橋大学、フェリス女学院大学、福井大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　2021年　2022年　2023年
-------------------------------------------------
　　大卒　　　26名　　 39名　　　40名
　　短大卒　　―　　　 ―　　　　 ―

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	34名	19名	53名
2023年	27名	12名	39名
2022年	27名	12名	39名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	53名	5名	90.6%
2023年	39名	5名	87.2%
2022年	39名	8名	79.5%

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