最終更新日:2025/4/21

(株)森組(旭化成グループ)【東証スタンダード市場上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 住宅
  • 設備工事・設備設計
  • 建築設計

基本情報

本社
大阪府
資本金
16億4,000万円
売上高
275億8,200万円(2024年3月実績)
従業員
325名
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【旭化成グループ】建設業界の常識を変える、森組が掲げる新時代の働き方

採用担当者からの伝言板 (2025/04/16更新)

伝言板画像

はじめまして! 森組 人財部の上垣です。
創業126年になるMORIGUMIは、その年月の重みとは
裏腹にとても風通しの良い会社です!
マンションや駅などの建築物からインフラ整備まで
人々の生活に密着した施設をたくさん手掛けています。
2016年旭化成ホームズとの業務提携で、
より一層活躍の場が増えています。
建築・土木系の学生の皆様!ご応募お待ちしております!

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企業のここがポイント

  • キャリア

    目標管理シートや豊富な研修制度等、社員の成長を支える仕組みが充実しています。

  • 職場環境

    ノー残業デーや休暇、育児休暇など制度が充実しており、働きやすい環境です。

会社紹介記事

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森組は建設業の"当たり前"を変えるために様々な挑戦をしております。建設業では難しいとされてきた、頑張りが評価される仕組み、豊富な研修制度を作っております。
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旭化成ホームズ(株)との業務提携により工場やマンションの建設などを進めています。今後もMORIGUMIと旭化成グループの強みを活かした事業を展開していきます。

JOY&JOY 喜びを喜びに 建設業のイメージを覆す存在となる

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明治末期に創業して以来、道路、鉄道、橋梁、トンネル、上下水道、ダム、護岸工事など、日本の近代化と社会の発展を支える様々なインフラ整備に貢献し続けています。

私たちは、お客様の喜びを自分たちの喜びとして捉えることができる”豊かな人財”を育成したいと考えております。
そのために、弊社で働く社員の豊かさの向上や、成長の後押しができる会社であり続ける工夫を惜しみません!

「残業が多そう」「頑張っても評価されにくそう」「気難しい職人が多そうで怖い」といった建設業でよく聞く悩みやイメージを覆すような働き方ができる会社となれるよう、下記のような工夫をしております!

~個人個人の目標が明確でキャリアアップまで一直線!~
弊社では、一人一人に「目標管理シート」を配布しております。
そこに、各個人がキャリアアップするために達成するべき目標が記載されており、そのシートを活用しながら適宜面談などを実施し、今の自分と目標とのギャップを明確にしたり、達成した目標を更新することにより「何をしたらキャリアアップできるのか?」という点を明確にしております。

~キャリアアップのための手厚い研修!~
設定した目標を達成するにあたり、それを会社が補助するための仕組みとして、豊富な研修制度があります。
資格取得のための補助はもちろん、新人向けの研修から、管理職に上がるための研修まで幅広い研修を受けることができます!

~自分の頑張りが適切に評価される仕組み~
目標に向けて頑張った点に関しては、弊社独自の仕組みに従って適切な評価がなされます。
「長い時間働いたから」や「なんとなく」ではなく、キチンとしたルールのもと評価されるので、頑張ったらそれが評価されて報酬につながっていく仕組みになっているので、やりがいを感じられるポイントの一つです。

~東京・大阪を拠点に全国の案件に対応できる~
弊社は、東京・大阪に拠点があります。
こちらの二拠点を中心に、近隣およびその他エリアの案件に対応していきます。
ご自身のゆかりのある地での案件もあるかと思いますので、地元・都会の良いとこどりが可能です!

~働き方改革でワークライフバランスも整えている~
最後に、建設業といえば″ハードワーク″なイメージがある方もいるかと思います。弊社ではそれを極力解消し、人として豊かになるため、IT化や仕組化を進めております。それ専用の部署が日々新たな取り組みにチャレンジしているので、見る見るうちに会社が変わっています!

会社データ

プロフィール

◆JOY&JOY ~喜びを喜びに~ 最高の品質と最良のサービスでお客様の感動を
morigumiはこの経営理念のもと、社会に貢献する企業である事を目指している東証二部に上場している建設会社です。
創業1899年(明治32年)より、社会を支える建築・土木の施工実績を積み重ねています。
土木では道路、トンネル、鉄道、災害復旧、宅地造成等、強い国土づくりに貢献。
また建築では、マンション、駅舎、商業・工業・文化・福祉施設など幅広い分野で、さらに、大型施設の大規模修繕、運輸・商業施設のリニューアル、耐震補強などリニューアル事業においても技術力を発揮しています。
◆morigumiは2019年6月に120周年を迎えました。
当社が施工した構造物の中には100年の時を経て、土木学会選奨『土木遺産』に認定されたものもあります。
在籍する技術者260名のうち、『1級』の国家資格者は210名以上。取得率は約81%にのぼります。
現在までの森組を支えてきたのはそんなハイレベルな技術者たち。
次なる100年を目指し新しい仲間を迎えます。
ものづくりが好きな方、共に前へ前へと進んでいきませんか。
森組には120年を迎える長い歴史と抜群の安定感があります。
あなたからのチャレンジをお待ちしています。

事業内容
【仕事概要】
森組は、マンションなどの住宅建築から、橋や道路の建設といった土木事業まで幅広い工事に携わっています。マンションの建築では、グループ会社である「旭化成ホームズ」との案件も実施しております

【主な仕事内容 4選】
1.土木事業
2.建築事業
3.リニューアル事業

【詳細な仕事内容】
・土木建築その他附帯工事及び浄化槽工事の請負並びに工事の調査、測量、
 設計、監理
・公害防止施設並びに機器の製造、販売
・岩石を材料とした二次製品の製造、販売
・不動産の売買、交換及び賃貸並びにその代理、仲介
・公共施設等の維持管理及び運営
・建築・土木資機材の売買

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マンションなどの建築事業から道路などの土木事業まで幅広い建設事業のほか、砕石の販売を行う砕石事業もあります。

本社郵便番号 541-0045
本社所在地 大阪府大阪市中央区道修町四丁目5番17号
本社電話番号 06-6201-2764
創業 1899年6月8日
設立 1934年2月3日
資本金 16億4,000万円
従業員 325名
売上高 275億8,200万円(2024年3月実績)
事業所 ●本社・大阪本店
〒541-0045 
大阪府大阪市中央区道修町四丁目5番17号

●東京本店
〒103-0011
東京都中央区日本橋大伝馬町10番6号 フォーリッチビル7階

・東北営業所(仙台市)
・横浜営業所(横浜市)
・中部営業所(名古屋市)
・京滋営業所(京都市)
・奈良営業所(奈良市)
・阪神営業所(兵庫県西宮市)
・福岡営業所(福岡市)
・社機材センター(兵庫県加東市)
売上高推移 売上高 246億2,000万円(2023年3月実績)
    313億1,900万円(2022年3月実績)
    285億7,900万円(2021年3月実績)
    266億9,500万円(2020年3月実績)
    342億0,100万円(2019年3月実績)

主な取引先 国土交通省、農林水産省、NEXCO、水資源機構、鉄道建設・運輸施設整備支援機構、東京都、大阪府、大阪市、奈良県 他官公庁

旭化成ホームズ(株)、旭化成(株)、旭化成不動産レジデンス(株)、(株)長谷工コーポレーション、総合地所(株)、阪急電鉄(株)、東宝(株)、北大阪急行電鉄(株)、神戸電鉄(株)、阪急バス(株)、(株)阪急交通社、関西電力(株)、三井不動産レジデンシャル(株)、阪急阪神不動産(株)、東急不動産(株)、名鉄不動産(株)、大林新星和不動産(株)、(株)サンケイビル、(株)ライフコーポレーション、イズミヤ(株)、エイチ・ツー・オーリテイリング(株)、近鉄不動産(株)、京阪電鉄不動産(株)、大阪市高速電気軌道(株)、清水総合開発(株)、東レ建設(株) 他
許可 特定建設業許可     国土交通大臣許可 (特-30)第2404号
一級建築士事務所登録  大阪府知事登録 (ワ)第2647号
            東京都知事登録 第29576号
宅地建物取引業者免許  国土交通大臣免許 (12)第2241号
沿革
  • 1899年6月
    • 奈良県吉野郡において土木建築請負として創業
  • 1931年5月
    • 国分砕石所開設
  • 1934年2月
    • 個人企業を株式会社組織に改め、
      資本金50万円をもって(株)森組を設立
  • 1949年4月
    • 生瀬砕石所開設
  • 1949年10月
    • 建設業法による建設大臣登録
  • 1961年9月
    • 東京営業所開設(1964年4月支店昇格)
  • 1963年7月
    • 大阪証券取引所市場第二部へ株式上場
      (2013年7月大証・東証統合により東証二部へ上場)
  • 1971年2月
    • 宅地建物取引業による大阪府知事免許取得
      (1976年7月建設大臣許可に許可換)
  • 1971年11月
    • 採石法による採石業者登録
  • 1973年12月
    • 建設業法改正により建設大臣許可を取得
  • 1988年1月
    • 東京本店設置(1996年6月 東京支店併合)
  • 1990年12月
    • 阪急電鉄(株)の関連会社となる
      (第三者割当増資・資本金70億1,300万円)
  • 1994年6月
    • 大阪本店設置
  • 2004年8月
    • 16億4,000万円に減資
  • 2007年5月
    • 阪急電鉄(株)の関連会社から外れ、(株)長谷工コーポレーションの関連会社となる
  • 2013年7月
    • 東証・大証統合により東京証券取引所市場第二部へ移行
  • 2016年5月
    • (株)長谷工コーポレーションの関連会社から外れ、旭化成(株)および旭化成ホームズ(株)の関連会社となる

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.7
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.1時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.8%
      (106名中3名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、スタッフ研修(6カ月・3年目)、リーダー研修、マネージャー研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
業務に資するとして会社が認めた技能資格を取得した者に対して一時金を支給
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
京都大学、甲南大学、東京農工大学、福井大学、大阪工業大学、広島工業大学、愛媛大学、徳島大学
<大学>
愛知学院大学、愛知工業大学、愛媛大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、岡山県立大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、畿央大学、九州共立大学、九州産業大学、京都大学、京都教育大学、近畿大学、岐阜大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、国士舘大学、駒澤大学、滋賀大学、芝浦工業大学、信州大学、摂南大学、崇城大学、千葉工業大学、東海大学、東京大学、東京電機大学、東京理科大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋工業大学、奈良大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、阪南大学、広島工業大学、福岡大学、福山大学、北海学園大学、名城大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、大手前大学、帝塚山大学、神戸芸術工科大学、明星大学、宮城大学、中部大学、秋田大学、東北職業能力開発大学校(応用課程)
<短大・高専・専門学校>
大阪キリスト教短期大学、大阪建設専門学校、大阪工業技術専門学校、近畿測量専門学校、<専>京都建築大学校、高知工業高等専門学校、修成建設専門学校、東京工学院専門学校、岐阜工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、中央工学校OSAKA、中央工学校、長岡工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、熊本高等専門学校、仙台高等専門学校、東北文化学園専門学校、仙台工科専門学校、大分県立工科短期大学校、福岡国土建設専門学校、日本工科大学校、麻生建築&デザイン専門学校

採用実績(人数) 2022年  9名
2023年 8名
2024年 5名(うち事務系1名)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 5 0 5
    2023年 7 1 8
    2022年 9 0 9
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 5 0 100%
    2023年 8 1 87.5%
    2022年 9 3 66.7%

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