最終更新日：2024/10/31

キヤノンマーケティングジャパン(株)

上場企業

業種

商社（精密機器）
商社（文具・事務用品・日用品）
商社（電子・電気機器・OA機器）
情報処理
商社（ソフトウェア）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 733億300万円

売上高: 売上高（連結）588,132百万円（2022年12月期）売上高（単体）435,150百万円（2022年12月期）

従業員数: 連結：15,973名　単独：4,653名　（2022年12月末）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

当社は社会・お客さまの課題をICT と人の力で解決するプロフェッショナルな企業グループです。

会社紹介記事

当社は世界でビジネスを展開するキヤノングループの一員です。国内においてキヤノン製品・サービスの提供を担当するとともに、独自にITソリューションを提供しています。キヤノンMJグループは、様々な社会の課題に対して、キヤノン製品事業とITソリューション事業を組み合わせることで「事業を通じた社会課題解決」に取り組んでいます。

: 当社は世界でビジネスを展開するキヤノングループの一員です。国内においてキヤノン製品・サービスの提供を担当するとともに、独自にITソリューションを提供しています。

: キヤノンMJグループは、様々な社会の課題に対して、キヤノン製品事業とITソリューション事業を組み合わせることで「事業を通じた社会課題解決」に取り組んでいます。

『顧客主語』を実践する会社です!!

人と接することが好き、新しいことに挑戦したい、という方を求めております！	■日本国内のマーケティングを担っています私たちは、主にキヤノン製品の「広告宣伝」「販売促進」「営業」「アフターサービス」というマーケティングを担当しています。いわゆる、お客さま接点を担う会社です。 ■『顧客主語』を実践し、お客様の価値を最大化します私たちは、お客さまの真のニーズに応えるため、相手の立場に立って課題の本質を追求し、ソリューションを提供しています。例えば、プリンターやデジタルカメラを扱う「コンスーマビジネスユニット」では、量販店にキヤノン製品を卸売するだけでなく、売り場づくりなども積極的に提案し、店全体の売上アップに貢献しています。また、エンドユーザーであるお客さまへキヤノン製品を通じて得られる価値を提案しています。デジタル複合機をはじめオフィス機器を扱う「エンタープライズビジネスユニット・エリアビジネスユニット」では、お客さまの課題を抽出し可視化。課題を解決すべくキヤノン製品にソフトウエアやネットワークを組み合わせた“ITソリューション提案“を展開しています。つまり、商品の価値だけではなく、お客さまの課題を解決するサービスを付加価値として提案しています。

人と接することが好き、新しいことに挑戦したい、という方を求めております！

■日本国内のマーケティングを担っています

私たちは、主にキヤノン製品の「広告宣伝」「販売促進」「営業」「アフターサービス」というマーケティングを担当しています。いわゆる、お客さま接点を担う会社です。

■『顧客主語』を実践し、お客様の価値を最大化します

私たちは、お客さまの真のニーズに応えるため、相手の立場に立って課題の本質を追求し、ソリューションを提供しています。
例えば、プリンターやデジタルカメラを扱う「コンスーマビジネスユニット」では、量販店にキヤノン製品を卸売するだけでなく、売り場づくりなども積極的に提案し、店全体の売上アップに貢献しています。また、エンドユーザーであるお客さまへキヤノン製品を通じて得られる価値を提案しています。デジタル複合機をはじめオフィス機器を扱う「エンタープライズビジネスユニット・エリアビジネスユニット」では、お客さまの課題を抽出し可視化。課題を解決すべくキヤノン製品にソフトウエアやネットワークを組み合わせた“ITソリューション提案“を展開しています。つまり、商品の価値だけではなく、お客さまの課題を解決するサービスを付加価値として提案しています。

会社データ

事業内容	さまざまな領域がビジネスフィールド！さまざまな領域のお客さまの多様なニーズに応えるべく、当社の組織は4つのビジネスユニットに分けて展開をしています。デジタルカメラやプリンターなど一般のお客さま向けの製品などを扱う「コンスーマビジネスユニット」、企業や官公庁に対し、ITを駆使した提案を中心に、お客さまの課題解決に向けてソリューションを提供する「エンタープライズビジネスユニット／エリアビジネスユニット」、半導体業界といった社会の基盤を支えるお客さまに世界の最先端機器や最新技術、専門性の高いソリューションを提供する「プロフェッショナルビジネスユニット」です。それぞれの分野で、お客さまに最適なソリューションを提供しています。

事業内容

さまざまな領域がビジネスフィールド！

さまざまな領域のお客さまの多様なニーズに応えるべく、当社の組織は4つのビジネスユニットに分けて展開をしています。デジタルカメラやプリンターなど一般のお客さま向けの製品などを扱う「コンスーマビジネスユニット」、企業や官公庁に対し、ITを駆使した提案を中心に、お客さまの課題解決に向けてソリューションを提供する「エンタープライズビジネスユニット／エリアビジネスユニット」、半導体業界といった社会の基盤を支えるお客さまに世界の最先端機器や最新技術、専門性の高いソリューションを提供する「プロフェッショナルビジネスユニット」です。それぞれの分野で、お客さまに最適なソリューションを提供しています。

本社郵便番号	108-8011
本社所在地	東京都港区港南2-16-6 CANON S TOWER
本社電話番号	03-6719-8656（インフォメーションダイヤル）
設立	1968年2月1日
資本金	733億300万円
従業員数	連結：15,973名　単独：4,653名　（2022年12月末）
売上高	売上高（連結）588,132百万円（2022年12月期）売上高（単体）435,150百万円（2022年12月期）
平均年齢	48.1歳（2021年12月末）
代表者	代表取締役社長　足立正親
事業所	本　社:東京（品川）事業所:東京（港南）、千葉（幕張）支　店:札幌、仙台、名古屋、大阪、広島、福岡営業所:全国主要都市39カ所
財務指標	売上高（連結）588,132百万円（2022年12月期）経常利益（連結）50,991百万円（2022年12月期）売上高（単体）435,150百万円（2022年12月期）経常利益（単体）43,262百万円（2022年12月期）
グループ会社	キヤノンシステムアンドサポート(株) キヤノンプロダクションプリンティングシステムズ(株) キヤノンITソリューションズ(株) ほか
平均年齢	48.1歳（2021年12月末）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 6.0時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり入社時基礎研修、マーケティング基礎研修、販売実習など。そのほか配属後、商品別研修、階層別研修、部門別研修　など。 ※年度や職種によって研修内容は異なります。
自己啓発支援制度	制度あり通信教育支援
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京工業大学、東京農工大学、筑波大学、福井大学、兵庫県立大学、広島大学＜大学＞北海道大学、東北大学、福島大学、宮城大学、一橋大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、学習院大学、東京農工大学、筑波大学、横浜国立大学、横浜市立大学、宇都宮大学、芝浦工業大学、東京都市大学、東京海洋大学、成蹊大学、明治学院大学、國學院大學、武蔵大学、日本女子大学、昭和女子大学、大妻女子大学、工学院大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、東海大学、名古屋大学、南山大学、金沢大学、富山大学、大阪大学、大阪公立大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学、神戸大学、同志社女子大学、大阪教育大学、甲南大学、近畿大学、徳島大学、下関市立大学、長崎大学、西南学院大学北海道大学、東北大学、福島大学、宮城大学、一橋大学、東京工業大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、学習院大学、東京農工大学、筑波大学、横浜国立大学、横浜市立大学、宇都宮大学、芝浦工業大学、東京都市大学、東京海洋大学、成蹊大学、明治学院大学、國學院大學、武蔵大学、日本女子大学、昭和女子大学、大妻女子大学、工学院大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、東海大学、名古屋大学、南山大学、金沢大学、福井大学、富山大学、大阪大学、大阪公立大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学、神戸大学、兵庫県立大学、同志社女子大学、大阪教育大学、甲南大学、近畿大学、広島大学、徳島大学、下関市立大学、長崎大学、西南学院大学　他全国各地の大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年度入社者数　 112名（高専含む） 2021年度入社者数　　86名（高専含む） 2022年度入社者数　 76名（高専含む） 2023年度入社者数　122名（高専含む）

採用実績（学校）

＜大学院＞
東京工業大学、東京農工大学、筑波大学、福井大学、兵庫県立大学、広島大学
＜大学＞
北海道大学、東北大学、福島大学、宮城大学、一橋大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、学習院大学、東京農工大学、筑波大学、横浜国立大学、横浜市立大学、宇都宮大学、芝浦工業大学、東京都市大学、東京海洋大学、成蹊大学、明治学院大学、國學院大學、武蔵大学、日本女子大学、昭和女子大学、大妻女子大学、工学院大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、東海大学、名古屋大学、南山大学、金沢大学、富山大学、大阪大学、大阪公立大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学、神戸大学、同志社女子大学、大阪教育大学、甲南大学、近畿大学、徳島大学、下関市立大学、長崎大学、西南学院大学

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採用実績（人数）

2020年度入社者数　 112名（高専含む）
2021年度入社者数　　86名（高専含む）
2022年度入社者数　 76名（高専含む）
2023年度入社者数　122名（高専含む）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）