最終更新日:2024/11/15

シチズン時計(株)【CITIZEN】

  • 上場企業

業種

  • 精密機器
  • 半導体・電子・電気機器
  • 日用品・生活関連機器

基本情報

本社
東京都
資本金
326億4,800万円
売上高
連結:3,128億円(2024年3月現在)
従業員
連結:14,817名(2024年3月現在)

「技術と美の融合」を追求した、世界最高峰のモノづくりを。

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会社紹介記事

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都心から少し離れた、東京都西東京市の閑静な住宅街の中にある本社。緑に囲まれた環境の中で伸び伸びと働いています。
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CITIZENのプロダクトポリシー“技術と美の融合”。類まれな精度と洗練された美しさは、時を知らせる以上のものであり、いまも世界を魅了しています。

次は、私だ。

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社員一人ひとりの挑戦を応援する自由闊達なCITIZENの職場環境。若手にも責任ある仕事を任せ、第一線で思い切り活躍してもらっています。

これまでシチズンは、100年を越えて、
時計に革新をもたらしてきました。
栄光の時、逆境の時、積み重ねてきた技術と誇りが、
シチズンを動かしています。

会社データ

事業内容
私たちは世界でも数少ない「総合時計メーカー」です。
これは時計の企画、デザイン、開発、設計、製造、営業、アフターサービスに至る全てを自社グループで手掛ける時計メーカーのこと。「マニュファクチュール」とも呼ばれ、時計業界を牽引する存在です。

そんな「総合力」から生まれる製品は、独自の技術とデザインで、世界中のお客様に愛されています。アパレル・ファッション業界とのコラボレーション、コネクテッドウオッチ開発やエシカルブランド立上げなど、新分野との融合も注力しています!

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GINZA SIXの1階にある「CITIZEN FLAGSHIP STORE TOKYO」は、世界唯一のシチズンフラグシップストアです。シチズンウオッチグループの今をご覧頂けます!

本社郵便番号 188-8511
本社所在地 東京都西東京市田無町6-1-12
本社電話番号 042-468-4600
創業 1918年5月28日
資本金 326億4,800万円
従業員 連結:14,817名(2024年3月現在)
売上高 連結:3,128億円(2024年3月現在)
代表者 代表取締役社長 佐藤敏彦
本社・事業所 ■東京事業所(本社)/東京都西東京市田無町6-1-12
※西武新宿線「田無」駅から徒歩約10分

■所沢事業所/埼玉県所沢市下富840
※「新所沢」駅下車、バスにて約10分

※その他全国各地に営業所あり
関連会社 シチズンマシナリー(株)
シチズン電子(株)
シチズンファインデバイス(株)
シチズン・システムズ(株)
シチズン時計マニュファクチャリング(株)
シチズンリテイルプラニング(株)
シチズンTIC(株)
(株)東京美術 
(関連会社、子会社100社以上)
主な海外拠点 CITIZENは、売上全体の約70%をアメリカ、中国を中心とした海外での売上げが占めるグローバル企業です。海外各地に拠点をもち、駐在員と現地のスタッフ、そして国内のスタッフとが協力しながら、世界中へ時計を届けています。

【生産拠点】中国、タイ 他

【販売拠点】アメリカ、カナダ、メキシコ、パナマ、中国、タイ、台湾、マレーシア、インド、シンガポール、オーストラリア、UAE、ドイツ、スペイン、イギリス、イタリア 他
平均年齢 43.2歳(単体)
沿革
  • 1918年
    • シチズン時計の前身となる「尚工舎時計研究所」が発足
  • 1930年
    • シチズン時計(株)設立
  • 2007年
    • 会社分割による純粋持株会社体制への移行により、
      新シチズン時計(株)発足
  • 2016年
    • シチズンホールディングス(株)が事業持株会社体制へ移行したことに伴い、シチズン時計(株)へ社名変更
  • 2018年
    • シチズングループ創業100周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.6
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.2
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 16 20 36
    取得者 10 20 30
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    62.5%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社後はまず新入社員研修があります。その後は、階層別のビジネススキルアップ研修や職種別の専門教育など、独自のプログラムで幅広い研修を行っています。

【研修例】
階層別研修 ⇒ 新入社員研修/目的別研修/新任上級職研修/リスキリングなど
目的別研修 ⇒ 指導員研修/考課者研修など
テーマ別研修 ⇒ 育児期社員研修/海外赴任前研修など
自己啓発 ⇒ 自己啓発eラーニング(schoo)/時計学校など
※会社指定資格取得者を表彰するビジネスライセンス表彰制度あり
自己啓発支援制度 制度あり
【自己啓発】
希望者には自己啓発eラーニング(schoo)の学習環境を提供しています。

【ビジネスライセンス】
国家資格または公的資格及びそれに準じるもので、会社が指定した資格を取得した場合、社長名による表彰及び奨励金を授与し、社内公知を行います。

【時計学校】
希望者は社内の時計学校にて、時計修理技能士(時計修理に関する技術・技能を認定する国家資格)の取得を補助する講習を受けることができます。

こうした制度により、個人の専門能力の向上や業務レベルのアップにつながるだけでなく、自己啓発を奨励する風土が醸成されています。
メンター制度 制度あり
・OJT制度
実務経験のある年次の近い社員が指導を行います。指導員は業務に関する指導だけでなく、職場での疑問・相談に親身に答え、新入社員の成長をサポートします。
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
お茶の水女子大学、宇都宮大学、茨城大学、横浜国立大学、横浜市立大学、岡山理科大学、学習院大学、関西大学、岩手大学、金沢工業大学、熊本大学、立命館大学、立教大学、明治大学、名古屋学院大学、法政大学、平成国際大学、福岡工業大学、日本大学、同志社大学、東洋大学、東北大学、東京理科大学、東京農工大学、東京電機大学、群馬大学、慶應義塾大学、埼玉大学、桜美林大学、山形大学、山梨大学、室蘭工業大学、芝浦工業大学、秋田大学、上智大学、信州大学、神奈川工科大学、成蹊大学、青山学院大学、千葉工業大学、千葉大学、早稲田大学、大阪芸術大学、大阪大学、大阪府立大学、筑波大学、中央大学、長岡技術科学大学、電気通信大学、東京工業大学、東京工芸大学、九州大学
<大学>
青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪芸術大学、大阪府立大学、金沢美術工芸大学、関西大学、学習院大学、北九州市立大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際教養大学、駒澤大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、多摩美術大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、広島大学、法政大学、武蔵野美術大学、明治大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
サレジオ工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、長岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、専門学校ヒコ・みづのジュエリーカレッジ、共立女子短期大学、国際高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、上智大学短期大学部、大妻女子大学短期大学部、大分工業高等専門学校、東京外語専門学校、東京コミュニケーションアート専門学校、東京工学院専門学校、東北電子専門学校、苫小牧工業高等専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、北九州工業高等専門学校

University of British Columbia・University of Oregon 他

採用実績(人数) 2021年4月 入社 5名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 10 8 18
    2024年 8 7 15
    2023年 6 7 13
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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