最終更新日：2024/10/19

スタンレー電気(株)

上場企業

業種

半導体・電子・電気機器
自動車・自動車部品
コンピュータ・通信機器
精密機器

基本情報

本社: 東京都

資本金: 305億1,400万円

売上高: 単体：1,731億9,300万円（2024年3月末実績）連結：4,723億9,700万円（2024年3月末実績)

社員数: 単体：3,902名（2024年3月末時点）連結：16,778名（2024年3月末時点）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

光の価値を限りなく追求し光の未来を切り拓く、それが私達スタンレー電気です。自動車用照明、LED照明、光センサ・光通信デバイス等、幅広い製品で社会に貢献しています。

会社紹介記事

1920年の創業以来、モノ作りへの飽くなきチャレンジを続け、厳しい経済状況の中でも利益を出し続けています。日本の技術で世界を相手にするグローバル企業です。電子機器事業で培った半導体デバイスや電子デバイスを応用しながら、自動車死亡事故ゼロを目指したヘッドランプの新たな可能性を模索し続け、チャレンジを続けています。

: 1920年の創業以来、モノ作りへの飽くなきチャレンジを続け、厳しい経済状況の中でも利益を出し続けています。日本の技術で世界を相手にするグローバル企業です。

: 電子機器事業で培った半導体デバイスや電子デバイスを応用しながら、自動車死亡事故ゼロを目指したヘッドランプの新たな可能性を模索し続け、チャレンジを続けています。

自動車用照明や電子機器の分野で高いシェアを誇る、光の価値を追究するメーカーです。

100年に1度と言われる自動車の変革期において、当社はランプシステムメーカーへと進化しています。	■自動車用照明機器のメーカーとして高いシェアを保持「スタンレー電気」の社名を初めて知った方でも、きっと当社の製品を目にしたことがあるはず。自動車照明機器メーカーとして高いシェアを誇るスタンレーの製品は、国内全ての自動車メーカーと取引があり、さらに海外の自動車メーカーにも採用されています。自社独自のノウハウや技術を、自動車のヘッドランプやリアランプの開発へと活かし、死亡事故ゼロに向けて貢献しています。当社独自の強みは、光源からランプ・制御システムまでの開発・製造を自社で一貫して行えること。自動車機器事業と電子機器事業双方のノウハウを相乗効果として活かしたものづくりで、より顧客満足度の高い製品を提供しています。 ■電子デバイスメーカーとしてPCから一般照明に至るまで幅広い製品を供給当社にはもう一つ、電子デバイスメーカーとしての顔があります。当社が作り出す電子デバイスは、PC（液晶画面など）のバックライトユニット、OA機器用パネル、照明器具など日常生活を支える製品ばかりです。当社ではLEDをはじめとする電子デバイスの発光素子の研究開発から製造・販売まで一貫して取り組んでいます。また基礎研究の分野では、主に視覚機能を中心とした感性工学・人間工学、LEDの演色性や発光効率向上のための蛍光体材料などにも着手しています。さらに最近では殺菌・除菌ができるデバイスの開発も進んでおり、さらに事業拡大が見込まれています。

100年に1度と言われる自動車の変革期において、当社はランプシステムメーカーへと進化しています。

■自動車用照明機器のメーカーとして高いシェアを保持
「スタンレー電気」の社名を初めて知った方でも、きっと当社の製品を目にしたことがあるはず。自動車照明機器メーカーとして高いシェアを誇るスタンレーの製品は、国内全ての自動車メーカーと取引があり、さらに海外の自動車メーカーにも採用されています。自社独自のノウハウや技術を、自動車のヘッドランプやリアランプの開発へと活かし、死亡事故ゼロに向けて貢献しています。
当社独自の強みは、光源からランプ・制御システムまでの開発・製造を自社で一貫して行えること。自動車機器事業と電子機器事業双方のノウハウを相乗効果として活かしたものづくりで、より顧客満足度の高い製品を提供しています。

■電子デバイスメーカーとしてPCから一般照明に至るまで幅広い製品を供給
当社にはもう一つ、電子デバイスメーカーとしての顔があります。
当社が作り出す電子デバイスは、PC（液晶画面など）のバックライトユニット、OA機器用パネル、照明器具など日常生活を支える製品ばかりです。当社ではLEDをはじめとする電子デバイスの発光素子の研究開発から製造・販売まで一貫して取り組んでいます。また基礎研究の分野では、主に視覚機能を中心とした感性工学・人間工学、LEDの演色性や発光効率向上のための蛍光体材料などにも着手しています。さらに最近では殺菌・除菌ができるデバイスの開発も進んでおり、さらに事業拡大が見込まれています。

会社データ

事業内容	自動車照明製品、カーエレクトロニクス製品、半導体製品、情報・通信機器製品、電子・照明デバイス、ストロボ製品等の研究・開発・製造・販売

本社郵便番号	153-8636
本社所在地	東京都目黒区中目黒2-9-13
問い合わせ番号	0120-522-840
創業	1920（大正9）年12月29日
設立	1933（昭和8）年 5月5日
資本金	305億1,400万円
社員数	単体：3,902名（2024年3月末時点）連結：16,778名（2024年3月末時点）
売上高	単体：1,731億9,300万円（2024年3月末実績）連結：4,723億9,700万円（2024年3月末実績)
国内拠点（本体）	【本　社】東京都目黒区　　【研究所】神奈川県横浜市　他【開発拠点】神奈川県秦野市【生産拠点】山形県鶴岡市　　　　　　福島県いわき市　　　　　　神奈川県秦野市　　　　　　静岡県浜松市　　　　　　愛知県岡崎市　　　　　　広島県東広島市【営業拠点】宮城県仙台市　　　　　　福島県いわき市　　　　　　栃木県宇都宮市　　　　　　埼玉県さいたま市、川越市、朝霞市　　　　　　神奈川県秦野市、横浜市　　　　　　静岡県浜松市　　　　　　愛知県岡崎市、名古屋市　　　　　　三重県鈴鹿市　　　　　　大阪府大阪市　　　　　　　岡山県倉敷市　　　　　　広島県東広島市　　　　　　福岡県福岡市　　　　　　熊本県阿蘇郡　他
関係会社	国内8社　海外32社

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.8年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.3時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.8日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	117名	31名	148名
取得者	56名	31名	87名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

47.9%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.4%
  （590名中20名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、新任マネジメント研修、新任課責長研修、新任係責長研修、海外赴任前研修　ほか
自己啓発支援制度	制度あり通信教育（期間内に終了すると自己啓発援助金として受講料半額会社負担）
メンター制度	制度あり新入社員研修はもちろんのこと、その後の配属後も新卒指導員がサポートする体制をとっています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり公的資格取得奨励金支給
社内検定制度	制度あり社内資格制度（基準となる資格条件を明確にし、職務遂行能力向上を推進しています）

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京大学、京都大学、大阪大学、東北大学、名古屋大学、九州大学、北海道大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、筑波大学、東京農工大学、横浜国立大学、千葉大学、大阪市立大学、神戸大学、電気通信大学、名古屋工業大学、京都工芸繊維大学、東京外国語大学、東京理科大学、明治大学、中央大学、青山学院大学、法政大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、芝浦工業大学、宇都宮大学、茨城大学、群馬大学、埼玉大学、静岡大学、広島大学、岡山大学、岩手大学、山形大学、新潟大学、富山大学、信州大学、山梨大学、岐阜大学、三重大学、山口大学、和歌山大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、熊本大学、佐賀大学、宮崎大学、九州工業大学、室蘭工業大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、奈良先端科学技術大学院大学、北陸先端科学技術大学院大学、千葉工業大学、学習院大学、日本大学、工学院大学、東京都市大学、東京電機大学、名城大学、近畿大学、成蹊大学、龍谷大学、神奈川大学、東海大学＜大学＞東京大学、京都大学、大阪大学、東北大学、名古屋大学、九州大学、北海道大学、東京工業大学、一橋大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、国際基督教大学、筑波大学、東京農工大学、首都大学東京、横浜国立大学、千葉大学、大阪市立大学、大阪府立大学、神戸大学、お茶の水女子大学、電気通信大学、名古屋工業大学、京都工芸繊維大学、東京外国語大学、東京理科大学、明治大学、中央大学、青山学院大学、法政大学、立教大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、関西学院大学、芝浦工業大学、宇都宮大学、茨城大学、群馬大学、埼玉大学、静岡大学、広島大学、岡山大学、岩手大学、山形大学、新潟大学、富山大学、信州大学、金沢大学、山梨大学、岐阜大学、三重大学、山口大学、和歌山大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、熊本大学、佐賀大学、鹿児島大学、大分大学、宮崎大学、九州工業大学、室蘭工業大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、千葉工業大学、学習院大学、日本大学、工学院大学、東京都市大学、東京電機大学、名城大学、近畿大学、成蹊大学、龍谷大学、神奈川大学、東海大学＜短大・高専・専門学校＞秋田工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、小山工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、国際高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、専門学校東京ＣＰＡ会計学院、東京都立産業技術高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、米子工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　　2023年　　2024年(予) ‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐ 大卒　　100名　　 100名　　 100名高専卒 2名 4名 2名専門卒 1名　 1名　　　　1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
東京大学、京都大学、大阪大学、東北大学、名古屋大学、九州大学、北海道大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、筑波大学、東京農工大学、横浜国立大学、千葉大学、大阪市立大学、神戸大学、電気通信大学、名古屋工業大学、京都工芸繊維大学、東京外国語大学、東京理科大学、明治大学、中央大学、青山学院大学、法政大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、芝浦工業大学、宇都宮大学、茨城大学、群馬大学、埼玉大学、静岡大学、広島大学、岡山大学、岩手大学、山形大学、新潟大学、富山大学、信州大学、山梨大学、岐阜大学、三重大学、山口大学、和歌山大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、熊本大学、佐賀大学、宮崎大学、九州工業大学、室蘭工業大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、奈良先端科学技術大学院大学、北陸先端科学技術大学院大学、千葉工業大学、学習院大学、日本大学、工学院大学、東京都市大学、東京電機大学、名城大学、近畿大学、成蹊大学、龍谷大学、神奈川大学、東海大学
＜大学＞
東京大学、京都大学、大阪大学、東北大学、名古屋大学、九州大学、北海道大学、東京工業大学、一橋大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、国際基督教大学、筑波大学、東京農工大学、首都大学東京、横浜国立大学、千葉大学、大阪市立大学、大阪府立大学、神戸大学、お茶の水女子大学、電気通信大学、名古屋工業大学、京都工芸繊維大学、東京外国語大学、東京理科大学、明治大学、中央大学、青山学院大学、法政大学、立教大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、関西学院大学、芝浦工業大学、宇都宮大学、茨城大学、群馬大学、埼玉大学、静岡大学、広島大学、岡山大学、岩手大学、山形大学、新潟大学、富山大学、信州大学、金沢大学、山梨大学、岐阜大学、三重大学、山口大学、和歌山大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、熊本大学、佐賀大学、鹿児島大学、大分大学、宮崎大学、九州工業大学、室蘭工業大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、千葉工業大学、学習院大学、日本大学、工学院大学、東京都市大学、東京電機大学、名城大学、近畿大学、成蹊大学、龍谷大学、神奈川大学、東海大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、小山工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、国際高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、専門学校東京ＣＰＡ会計学院、東京都立産業技術高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、米子工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校