最終更新日：2024/4/26

三井情報(株)（三井物産グループ）

業種

情報処理
ソフトウエア
商社（電子・電気機器・OA機器）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 41億13百万円（2023年3月末現在）

売上高: 993億98百万円（2023年3月期実績　連結）

従業員: 2,366名（2023年3月末現在　連結）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

私たちは【三井物産グループ】のグローバルITサービスカンパニーです

会社紹介記事

《ナレッジでつなぐ、未来をつくる》コンサルティング・設計・運用・保守サポート、データセンターを活用したサービスを、ワンストップでご提供します。業界有数の設備と規模を誇るインフラ基盤を保持し、マルチベンダ・マルチソリューションを組み合わせた付加価値を創出しています。

: 《ナレッジでつなぐ、未来をつくる》コンサルティング・設計・運用・保守サポート、データセンターを活用したサービスを、ワンストップでご提供します。

: 業界有数の設備と規模を誇るインフラ基盤を保持し、マルチベンダ・マルチソリューションを組み合わせた付加価値を創出しています。

MKIはお客様企業の付加価値向上をICTで支援しています

社員の働く環境も重視。様々な設備・制度等のアップデートを常に行うことで社員同士のコミュニケーションが生まれやすく、気持ちよく働ける空間を作っています。	三井情報グループは、お客様やパートナー企業と共に培ったICT総合技術力を駆使し、お客様企業の事業価値向上のため、「攻め」と「守り」のIT連携による真のデジタルトランスフォーメーションを支援しています。主な事業内容 ■ITマネジメントサービスおよびコンサルティング企業システムの運用・管理サービスとコンサルティングを提供 ■システムインテグレーション自社開発・取扱い製品を組み合わせたシステムを提供 ■ITインフラ構築およびサービスシステムの稼働に必要なネットワークや音声基盤を提供 ■クラウドソリューションインターネットを介した様々なアプリケーションサービスを提供 ■産業IoT、情報通信機器、エレクトロニクス関連製品及び産業装置の提供 ■バイオサイエンス（バイオインフォマティクス）公共研究機関や大学・製薬会社と協力し、先進的なICT技術をバイオサイエンス分野の研究に提供

社員の働く環境も重視。様々な設備・制度等のアップデートを常に行うことで社員同士のコミュニケーションが生まれやすく、気持ちよく働ける空間を作っています。

三井情報グループは、お客様やパートナー企業と共に培ったICT総合技術力を駆使し、
お客様企業の事業価値向上のため、「攻め」と「守り」のIT連携による
真のデジタルトランスフォーメーションを支援しています。

主な事業内容
■ITマネジメントサービスおよびコンサルティング
企業システムの運用・管理サービスとコンサルティングを提供

■システムインテグレーション
自社開発・取扱い製品を組み合わせたシステムを提供

■ITインフラ構築およびサービス
システムの稼働に必要なネットワークや音声基盤を提供

■クラウドソリューション
インターネットを介した様々なアプリケーションサービスを提供

■産業IoT、情報通信機器、エレクトロニクス関連製品及び産業装置の提供

■バイオサイエンス（バイオインフォマティクス）
公共研究機関や大学・製薬会社と協力し、先進的なICT技術をバイオサイエンス分野の研究に提供

会社データ

正式社名	三井情報(株)
正式社名フリガナ	ミツイジョウホウカブシキガイシャ
事業内容	◆「ナレッジでつなぐ、未来をつくる」をキーワードに付加価値の高いICTトータルサービスをご提供します◆ 私たち三井情報（MITSUI KNOWLEDGE INDUSTRY）は、三井物産グループのグローバルITサービスカンパニーとして、システム開発におけるすべての工程でお客様に寄り添い、お客様の経営戦略や業務基盤をICTという先端技術でサポートしています。この分野におけるリーディングカンパニーとして、当社は、コンサルティング～設計・構築～運用・保守に至るまで、<最先端の技術>を駆使したワンランク上のサービスをお客様にご提供し続けるとともに、「価値創造企業」として常に改革に取り組んでいます。そんな当社の特徴は【柔軟なワークスタイル】【教育研修制度】です。 ◆【柔軟なワークスタイル】たとえば「フレックスタイム制」を導入し社員一人ひとりの自己管理と計画的な業務遂行を促すことで生産性を向上させたり、「テレワーク」を導入することで、場所や時間にとらわれない働き方も実現しました。他にも「フリーアドレス」「服装の自由化」など、これからも拡大していきます。 ◆【教育研修制度】入社直後は不安を軽減するため、新入社員は配属後1年間、相談相手ともなる若手先輩社員が一人つき、1対1でOJT育成計画に則った教育を受ける「マンツーマンリーダー(MML)制度」を採っています。様々な業種・業界を超えて培ってきた知見こそ三井情報の強みであり財産です。

本社郵便番号	105-6215
本社所在地	東京都港区愛宕2-5-1 愛宕グリーンヒルズMORIタワー
本社電話番号	03-6376-1010 （直通）
第二本社郵便番号	164-0003
第二本社所在地	東京都中野区東中野2丁目7-14
第二本社電話番号	03-3227-5711
設立	1991年6月20日
資本金	41億13百万円（2023年3月末現在）
従業員	2,366名（2023年3月末現在　連結）
売上高	993億98百万円（2023年3月期実績　連結）
事業所	＜関東エリア＞本社／東京都港区東中野オフィス、ATC（先端技術センター）／東京都中野区＜北海道・東北＞北海道営業所／北海道札幌市東北営業所／宮城県仙台市＜北陸・東海＞北陸営業所／石川県金沢市中部支店／愛知県名古屋市＜近畿＞関西支社／大阪府大阪市＜中国・四国＞中国営業所／広島県広島市四国営業所／香川県高松市＜九州・沖縄＞九州支店／福岡県福岡市沖縄営業所／沖縄県那覇市
株主	三井物産(株)
主な取引先	大手商社、大手不動産、大手銀行、大手証券、大手通信、大手製造、その他・官公庁ほか
関連会社	■国内株式会社イットーソフトウェア株式会社メビウス株式会社BlueMeme ■海外 MKI（U.S.A）,Inc. MKI（U.K.）,LTD MKI IT SOLUTIONS (ASIA PACIFIC) PTE. LTD.
沿革	三井情報開発(株) - 1967年　三井物産(株)の情報システム部門が(株)コンピューターシステムズサービスとして独立 - 1970年　三井情報開発(株)に社名変更 - 1987年　米国法人MKI(U.S.A.), Inc.を設立 - 2006年　子会社株式会社トパックスを吸収合併ネクストコム(株) - 1991年　ネットワーク機器の販売を目的にスリーコム(株)を設立 - 1994年　ネクストコム(株)に社名変更 - 2004年　アダムネット(株)、(株)ビーエスアイと合併三井情報(株) - 2007年　ネクストコム(株)と三井情報開発(株)が合併し、三井情報(株)を創設 - 2015年　三井物産(株)による株式公開買い付けに伴い完全子会社化 - 2021年　三井物産エレクトロニクス(株)を吸収合併

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.0年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 27.1時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	30名	5名	35名
取得者	7名	5名	12名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

23.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 9.9%
  （535名中53名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり【内定者研修～新入社員研修について】専門的な技術知識やプログラミング経験についての心配はいりません。基本的なスキルについては、内定時研修の他、新入社員研修において習得可能です。内定期間中や入社後の業務では日常的にパソコンを利用し、メール連絡や資料作成を行う機会が多いので、現時点では一般的なパソコンの知識があれば大丈夫です。努力と意欲を惜しまなければ業務知識・技術知識に関しては、入社後にいくらでも身につき、仕事を進めることができます。
自己啓発支援制度	制度あり【資格取得奨励制度】当社では社員の技術力向上の為に、当社従業員による学習を奨励し、学習の努力を認めて報奨金をお渡ししています。具体的には、当社入社後に対象となる資格を取得した方には資格の難易度に応じた報奨金をお渡しすることで、さらなる自己啓発に励むことができるように後押しをしています。
メンター制度	制度あり【マンツーマンリーダー制度】入社直後は、誰もが多少は不安に感じると思います。その精神的な負担を少しでも減らし、職場や業務にスムーズに適応できるよう配慮した制度がマンツーマンリーダー制度です。新入社員は配属後1年間、相談相手ともなる若手先輩社員が一人つき、マンツーマンリーダーや先輩たちとともに業務を行い、マンツーマンでOJT育成計画に則った教育を受けます。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	25名	35名	60名
2022年	30名	21名	51名
2021年	23名	34名	57名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2023年	60名	0名	100%
2022年	51名	2名	96.1%
2021年	57名	4名	93.0%

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞奈良先端科学技術大学院大学、北陸先端科学技術大学院大学＜大学＞愛知教育大学、会津大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州工業大学、九州産業大学、九州大学、京都産業大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸女学院大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、玉川大学、千葉工業大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、名古屋大学、奈良女子大学、新潟大学、日本工業大学、日本女子大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島工業大学、広島大学、福岡工業大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学アリゾナ州立大学/イーストン・ミシガン大学/カリフォルニア州立大学/カンザス州立大学/サンフランシスコ市立大学/シアトル大学/ダラスバプティスト大学/デンバー大学/ニュージャージー州シートンホール大学/ニューヨーク州立大学/ハートフォード大学/バーミンガム大学/バッキンガム大学/ビクトリア大学/ピッツバーグ大学大学院/ボストン大学/ミネソタ州立大学/ヨーク大学/ロンドン大学他（順不同）
前年度の採用実績(人数)	2021年　　　：57名 2020年　　　：56名 2019年　　　：54名

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
奈良先端科学技術大学院大学、北陸先端科学技術大学院大学
＜大学＞
愛知教育大学、会津大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州工業大学、九州産業大学、九州大学、京都産業大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸女学院大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、玉川大学、千葉工業大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、名古屋大学、奈良女子大学、新潟大学、日本工業大学、日本女子大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島工業大学、広島大学、福岡工業大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

アリゾナ州立大学/イーストン・ミシガン大学/カリフォルニア州立大学/カンザス州立大学/サンフランシスコ市立大学/シアトル大学/ダラスバプティスト大学/デンバー大学/ニュージャージー州シートンホール大学/ニューヨーク州立大学/ハートフォード大学/バーミンガム大学/バッキンガム大学/ビクトリア大学/ピッツバーグ大学大学院/ボストン大学/ミネソタ州立大学/ヨーク大学/ロンドン大学
他（順不同）

前年度の採用実績(人数)

2021年　　　：57名
2020年　　　：56名
2019年　　　：54名