最終更新日：2024/10/18

(株)日立ソリューションズ

業種

情報処理
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 200億円

売上高: 1,973億8,500万円（単独) 【2024年3月期】

従業員: 4,955名（単独） 14,470名（連結）【2024年3月31日現在】

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

ひとと、ソリューション。

会社紹介記事

当社は、自社開発を行える技術力と、国内外の幅広いソリューションが提供できることを強みに、業務効率や生産性向上、新事業創出など、お客様のDXに貢献しています。階層に関わらず、キャリアレベルに応じて多種多様な教育プログラムを提供することで、継続的にキャリア開発の機会を支援しています。

: 当社は、自社開発を行える技術力と、国内外の幅広いソリューションが提供できることを強みに、業務効率や生産性向上、新事業創出など、お客様のDXに貢献しています。

: 階層に関わらず、キャリアレベルに応じて多種多様な教育プログラムを提供することで、継続的にキャリア開発の機会を支援しています。

＜主な表彰歴＞

本社ビル	◇2015年「ダイバーシティ経営企業100選」（経済産業省）受賞 ◇2016年「人を活かす会社」ランキング（日本経済新聞社）総合19位　　　　　（育児・介護部門：2位、職場環境・コミュニケーション：6位） ◇2016年女性活躍推進法に基づく厚生労働大臣認定（えるぼし認定）最上位取得 ◇2017年日経コンピュータ顧客満足度調査（2017-2018）システム開発関連サ―ビス部門1位 ◇2018年「第7回日本HRチャレンジ大賞」人材マネジメント部門　優秀賞 ◇2022年「健康経営優良法人2022～ホワイト500～」認定 ◇2022年「DX認定取得事業者」（経済産業省）認定 ◇2022年「スポーツ功労団体表彰」（文部科学省）受章 ◇2023年 PRIDE指標（企業等におけるLGBTの推進状況を測る表彰制度）5年連続「ゴールド」受賞 ◇2024年「健康経営優良法人2024～ホワイト500～」認定

本社ビル

◇2015年「ダイバーシティ経営企業100選」（経済産業省）受賞
◇2016年「人を活かす会社」ランキング（日本経済新聞社）総合19位
　　　　　（育児・介護部門：2位、職場環境・コミュニケーション：6位）
◇2016年女性活躍推進法に基づく厚生労働大臣認定（えるぼし認定）最上位取得
◇2017年日経コンピュータ顧客満足度調査（2017-2018）システム開発関連サ―ビス部門1位
◇2018年「第7回日本HRチャレンジ大賞」人材マネジメント部門　優秀賞
◇2022年「健康経営優良法人2022～ホワイト500～」認定
◇2022年「DX認定取得事業者」（経済産業省）認定
◇2022年「スポーツ功労団体表彰」（文部科学省）受章
◇2023年 PRIDE指標（企業等におけるLGBTの推進状況を測る表彰制度）5年連続「ゴールド」受賞
◇2024年「健康経営優良法人2024～ホワイト500～」認定

会社データ

事業内容	当社は、日立グループにおいてＩＴサービスグループとしてフロントに立ち、豊富な知識、最新の技術で、さまざまな製品やサービスを柔軟に組み合わせ、お客さまや社会の課題に対して最適なソリューションをグローバルに提供しています。製造・流通・通信業のお客さまを中心に、システムを構築する事業の他、自社開発パッケージやサービスおよび他社パッケージ等を全ての業種・業界のお客さまへ提供するなど、先進・有力商材を活用し、素早くお客さまの成長事業にリーチできる強みを持っています。

本社郵便番号	140-0002
本社所在地	東京都品川区東品川4-12-7
本社電話番号	03-5780-2111（代）
設立	1970年9月21日
資本金	200億円
従業員	4,955名（単独） 14,470名（連結）【2024年3月31日現在】
売上高	1,973億8,500万円（単独) 【2024年3月期】
事業所	本社（東京）横浜事業所（神奈川）中部事業所（名古屋）関西事業所（大阪）
関連会社	(株)日立ソリューションズ東日本　(株)日立ソリューションズ西日本　(株)日立ソリューションズ・クリエイト　(株)日立ソリューションズ・テクノロジー　Hitachi Solutions America, Ltd. 　Hitachi Solutions Canada, Ltd. 　Hitachi Solutions Europe Ltd. 　Hitachi Solutions Germany GmbH 　Hitachi Solutions India Pvt. Ltd. 　Hitachi Solutions Asia Pacific Pte. Ltd. 　Hitachi Solutions (Thailand), Ltd. 　Hitachi Solutions Philippines Corporation
平均年齢	44歳
平均勤続年数	19.9年
平均年収	888万円
沿革	詳細はこちら→ https://www.hitachi-solutions.co.jp/company/history/ 2010年10月 (株)日立ソリューションズ発足 2011年10月日立解決方案（中国）有限公司を中国に設立 2012年3月日立ビジネスソリューション(株)（現：(株)日立ソリューションズ・ビジネス）を株式交換により完全子会社化 2012年4月 (株)日立東日本ソリューションズ（現：(株)日立ソリューションズ東日本）、(株)日立中国ソリューションズ、(株)日立ソリューションズ九州をグループ会社化 2012年4月 Hitachi Consulting Corporationから日立ソリューションズアメリカ社と日立ソリューションズヨーロッパ（イギリス）社にMicrosoft Dynamics事業を移管 2012年4月「浙江日立解決方案軟件服務有限公司」を中国に設立 2013年1月 (株)日立中国ソリューションズと(株)日立ソリューションズ九州が合併し、商号を「(株)日立ソリューションズ西日本」に変更 (株)日立ソリューションズバリューと(株)日立ソリューションズデザインが合併し、商号を「(株)日立ソリューションズ・ネクサス」に変更 2013年3月 (株)アイネスおよび(株)ビジネスブレイン太田昭和を関連会社から除外 2013年4月 (株)日立ソリューションズ・ネクサス（存続会社）と(株)日立金融システムエンジニアリングが合併「Hitachi Solutions Canada, Ltd.」をカナダに設立 2013年6月「Hitachi Solutions India Pvt. Ltd.」をインドに設立 (株)DACSを子会社から除外 2015年1月 (株)日立ソリューションズ・ビジネスと(株)日立ソリューションズ・ネクサスが合併し、商号を「(株)日立ソリューションズ・クリエイト」に変更日立ソリューションズヨーロッパ（フランス）社を日立ソリューションズヨーロッパ（ドイツ）社に統合 2015年4月社会・金融・公共分野のシステムソリューション事業を(株)日立製作所に移管「Hitachi Solutions Asia Pacific Pte Ltd.」をシンガポールに設立 2015年12月米国・インド・東南アジアに拠点を持つIgnify社を買収 2016年5月 Ignify社フィリピン法人を「Hitachi Solutions Philippines Corporation」に商号変更 2016年6月 Ignify社タイ法人を「Hitachi Solutions(Thailand),Ltd.]に商号変更 2018年4月 (株)日立ソリューションズ・クリエイト（存続会社）と(株)日立ソリューションズ・サービスが合併 2018年6月ドイツに4つの拠点を持つImplexis社を買収し、Dynamics事業を強化 2019年1月 Implexis社を「Hitachi Solutions Germany GmbH」に商号変更米国Capax Global社を買収し、Microsoft事業を強化 2019年4月日立解決方案（中国）有限公司を子会社から関連会社に変更 (株)日立超LSIシステムズをグループ会社化し、商号を「(株)日立ソリューションズ・テクノロジー」に変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.9年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 23.0時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18.0日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.8%
  （1204名中82名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員教育、モノづくり実習、海外留学制度、海外業務研修制度、個人別育成制度、管理者教育、社内専門技術教育等
自己啓発支援制度	制度あり国内大学進学支援制度、ビジネススクール支援制度、英会話スクール受講支援制度、英語学習メルマガ「英語一日一問」、オンライン講座サービス受講支援制度、国内ビジネススクール受講支援制度、資格取得報奨金、キャリアデザインワークショップ、カフェテリアプランによる支援等
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアカウンセリング …キャリア・ライフ面の相談に対するカウンセリング
社内検定制度	制度あり日立ITプロフェッショナル認定制度 …日立のITビジネスに貢献できるプロフェッショナル人財を業務経験と知識・スキルの両面で評価し、認定する制度

採用実績

採用実績（学校）	国内外国公私立各大学、大学院もっと見る
採用実績（人数）	2022年　 2023年　 2024年 --------------------------------- 125名　　157名　　 181名