最終更新日：2025/4/24

日本食研グループ[グループ募集]

正社員
既卒可

業種

食品
商社（食品・農林・水産）
広告制作・Web制作

基本情報

本社: 千葉県、愛媛県

資本金: 44億9,600万円（グループ合計）

売上高: 1,498億円（グループ合計／2024年9月期）

従業員: 4,695名（男3,597名・女1,098名／2024年10月1日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

世界をもっと美味しくする

エントリーお待ちしております！（2025/04/24更新）

伝言板画像

みなさん、こんにちは！
日本食研ホールディングス　人財開発部　採用担当です。
この度は、日本食研グループに興味を持っていただき、ありがとうございます。　　

詳細な採用情報については、エントリー者専用ページ「Mypage」にてお伝えしております

自社HP内でも様々な情報を掲載しておりますので、ぜひご確認をお願いします！

http://www.nihonshokken.co.jp/

日本食研は「たれ類の出荷量・出荷金額国内No.1」企業です。売上高比率　家庭用商品約10％　業務用商品約90％食研ブランドは、業界の常識を覆すような美味しさと品質、利便性を追求した商品群です。発売後約10年で売上が100億円を突破し、お得意先の商売繁盛に貢献しています。

: 日本食研は「たれ類の出荷量・出荷金額国内No.1」企業です。売上高比率　家庭用商品約10％　業務用商品約90％

: 食研ブランドは、業界の常識を覆すような美味しさと品質、利便性を追求した商品群です。発売後約10年で売上が100億円を突破し、お得意先の商売繁盛に貢献しています。

世の中をもっと美味しくしたい！もっと美味しいものに出会える可能性を広めたい！

日本食研は『たれ類の出荷量・出荷金額国内No.１』の企業であり、年間9,500品目のブレンド調味料と加工調理食品を取り扱う総合食品メーカーです。ブレンド調味料と製販一貫モデルを強みとして成長を続けています。『「もっと美味しく」を世界でいちばん叶える会社になろう』という企業使命を掲げ、国内85ヵ所、海外10ヵ国52ヵ所に事業所を展開し、世界の食文化の開拓者として、全世界の人々の笑顔を作りたいと願って活動しています。 ◆日本食研グループの経営理念「仕事で成功することは、人類に最大の幸福をもたらす」私たちの仕事は、世界中の人々の幸せに直結しています。お客様や地域の皆様の笑顔や食シーンづくりに貢献していることを、仕事の当事者である私たち社員一人ひとりが実感し、自己実現を果たすことで、真の幸福を得ることができると考えています。 ◆企業使命：「もっと美味しく」を世界でいちばん叶える会社になろう私たちはすべての食シーンを「もっと美味しく」することで、人々に笑顔を届け、食事を楽しむ世界を創造しています。また食べたくなる。そんな世の中を目指しております。

日本食研は『たれ類の出荷量・出荷金額国内No.１』の企業であり、年間9,500品目のブレンド調味料と加工調理食品を取り扱う総合食品メーカーです。
ブレンド調味料と製販一貫モデルを強みとして成長を続けています。
『「もっと美味しく」を世界でいちばん叶える会社になろう』という企業使命を掲げ、国内85ヵ所、海外10ヵ国52ヵ所に事業所を展開し、世界の食文化の開拓者として、全世界の人々の笑顔を作りたいと願って活動しています。

◆日本食研グループの経営理念
「仕事で成功することは、人類に最大の幸福をもたらす」
私たちの仕事は、世界中の人々の幸せに直結しています。お客様や地域の皆様の笑顔や食シーンづくりに貢献していることを、仕事の当事者である私たち社員一人ひとりが実感し、自己実現を果たすことで、真の幸福を得ることができると考えています。

◆企業使命：「もっと美味しく」を世界でいちばん叶える会社になろう
私たちはすべての食シーンを「もっと美味しく」することで、人々に笑顔を届け、食事を楽しむ世界を創造しています。
また食べたくなる。そんな世の中を目指しております。

会社データ

プロフィール	日本食研は1971年に創業し、2024年10月1日に創業53周年を迎えました。2016年にはグループ売上高1,000億円を達成し、営業拠点を国内326ヵ所、海外10ヵ国52ヵ所に展開する総合食品メーカーです。売上高や事業計画が順調に推移し、成長を続けている原動力、それは「ブレンド調味料」と「製販一貫モデル」という2つのビジネスモデルにあります。ブレンド調味料では1,300種類の豊富な原料を自由に組み合わせ、多種多様なブレンド調味料の開発をし、年間1,900品目の新商品を販売しています。 50年間蓄積してきたブレンドノウハウを駆使し、お得意先からの細かい要望を実現できるブレンド技術が強みです。製販一貫モデルは、商品の企画・研究・開発・製造・販売・物流まで全ての工程を自社でコントロールするビジネスモデルです。食品業界の常識を覆し、最高品質の商品を作り販売することができる「販売力」と「商品力」を強みとしています。この2つの強みを追求していくことでお得先の商売繁盛と豊かな食生活への貢献というビジョンを叶えていきます。（経営理念）仕事で成功することは、人類に最大の幸福（しあわせ）をもたらす私たちの仕事の成果は、お得意先様、仕入先様、地域の皆様の喜びや食への感謝とつながり、世界中の人々の幸せづくりに貢献できると考えています。
事業内容	■日本食研の強み「ブレンド調味料」と業界において独自のビジネスモデル「製販一貫モデル」です。2024年度においては、グループ全体の売上は1,498億円となり、過去最高の売り上げを更新しています。＜ブレンド調味料とは＞ブレンド調味料とは、様々な基礎調味料や原料をブレンドして作る液体・粉体の調味料です。家庭用商品、業務用商品の開発・製造をしており、年間690億円を販売する弊社の強みです。弊社のブレンド調味料は最先端の調味料であり、誰でもどこでも簡単にプロの料理人の味を作り出すことができます。国内に留まらず海外60ヵ国にまで供給され、今や食の現場に欠かせないものとして、ご愛顧いただいており、世界中に新しい価値を広げています。＜製販一貫モデルとは＞ブレンド調味料をはじめ加工調理食品まですべての商品を自社開発し、製造から販売まで一貫したビジネスモデルで、事業の成長を加速させています。この製販一貫モデルは食品業界の一般的な流通モデルと差別化できている自社独自のビジネスモデルであり、製販一貫により強力な「販売力」と高い「商品力」を生み出せることが特長です。 ■事業内容（日本食研ホールディングス株式会社）ブレンド調味料（液体・粉体）、レトルト食品、ハム・ソーセージ、その他加工調理食品の販売、研究開発及び持株会社としてのグループ戦略立案、各種事業会社の統括管理売上高比率　ブレンド調味料　約50％　加工調理食品他　約50％

プロフィール

日本食研は1971年に創業し、2024年10月1日に創業53周年を迎えました。2016年にはグループ売上高1,000億円を達成し、営業拠点を国内326ヵ所、海外10ヵ国52ヵ所に展開する総合食品メーカーです。
売上高や事業計画が順調に推移し、成長を続けている原動力、それは「ブレンド調味料」と「製販一貫モデル」という2つのビジネスモデルにあります。
ブレンド調味料では1,300種類の豊富な原料を自由に組み合わせ、多種多様なブレンド調味料の開発をし、年間1,900品目の新商品を販売しています。
50年間蓄積してきたブレンドノウハウを駆使し、お得意先からの細かい要望を実現できるブレンド技術が強みです。
製販一貫モデルは、商品の企画・研究・開発・製造・販売・物流まで全ての工程を自社でコントロールするビジネスモデルです。
食品業界の常識を覆し、最高品質の商品を作り販売することができる「販売力」と「商品力」を強みとしています。
この2つの強みを追求していくことでお得先の商売繁盛と豊かな食生活への貢献というビジョンを叶えていきます。

（経営理念）
仕事で成功することは、人類に最大の幸福（しあわせ）をもたらす

私たちの仕事の成果は、お得意先様、仕入先様、地域の皆様の喜びや食への感謝とつながり、世界中の人々の幸せづくりに貢献できると考えています。

事業内容

■日本食研の強み
「ブレンド調味料」と業界において独自のビジネスモデル「製販一貫モデル」です。2024年度においては、グループ全体の売上は1,498億円となり、過去最高の売り上げを更新しています。

＜ブレンド調味料とは＞
ブレンド調味料とは、様々な基礎調味料や原料をブレンドして作る液体・粉体の調味料です。家庭用商品、業務用商品の開発・製造をしており、年間690億円を販売する弊社の強みです。弊社のブレンド調味料は最先端の調味料であり、誰でもどこでも簡単にプロの料理人の味を作り出すことができます。国内に留まらず海外60ヵ国にまで供給され、今や食の現場に欠かせないものとして、ご愛顧いただいており、世界中に新しい価値を広げています。

＜製販一貫モデルとは＞
ブレンド調味料をはじめ加工調理食品まですべての商品を自社開発し、製造から販売まで一貫したビジネスモデルで、事業の成長を加速させています。この製販一貫モデルは食品業界の一般的な流通モデルと差別化できている自社独自のビジネスモデルであり、製販一貫により強力な「販売力」と高い「商品力」を生み出せることが特長です。

■事業内容（日本食研ホールディングス株式会社）
ブレンド調味料（液体・粉体）、レトルト食品、ハム・ソーセージ、その他加工調理食品の販売、研究開発及び持株会社としてのグループ戦略立案、各種事業会社の統括管理

売上高比率　ブレンド調味料　約50％　加工調理食品他　約50％

愛媛本社郵便番号	799-1582
愛媛本社所在地	愛媛県今治市富田新港一丁目3番地
愛媛本社電話番号	0898-24-1881（大代表）
千葉本社郵便番号	270-1501
千葉本社所在地	千葉県印旛郡栄町矢口神明三丁目1番地
千葉本社電話番号	0476-95-8501（大代表）
創業	1971年10月1日
設立	1973年2月13日
資本金	44億9,600万円（グループ合計）
従業員	4,695名（男3,597名・女1,098名／2024年10月1日現在）
売上高	1,498億円（グループ合計／2024年9月期）
事業所	※グループ合計 ◆本社 2ヵ所／愛媛県、千葉県 ◆支社 3ヵ所／東京都、愛知県、大阪府 ◆工場国内6ヵ所／KO宮殿工場、シェーンブルン宮殿工場、ハム研究工場、千葉工場、スマイルパートナーズ愛媛工場、スマイルパートナーズ千葉工場海外5ヵ所／米国本社工場、蘇州本社工場、食研食品（中国）本社工場、台湾本社工場、タイ提携工場 ◆事業所国内326ヵ所（全都道府県配置）海外10ヵ国52ヵ所（台湾、中国、タイ、ドイツ、韓国、アメリカ、イギリス、フランス、シンガポール、オーストラリアに配置）
主な取引先	スーパーマーケットを中心とする「小売業」をはじめ、和食店、居酒屋、宿泊施設、事業所給食などの「外食業」、食肉加工、水産加工などの「製造業」のありとあらゆる業態に販路を拡大し、現在20万軒のお得意先と直接お取引をしています。
グループ会社	日本食研(株) 日本食研製造(株) (株)ケーオー事務所日本食研不動産(株) 日本食研アセット(株) ケーオー産業(株) ケーオーホーム(株) ケーオーアップ(株) 日本食研スマイルパートナーズ(株) 日本食研グローバル(株) 米国ニッポン食研(株) 蘇州食研食品有限公司食研食品（中国）有限公司台湾食研食品股ふん有限公司タイ日本食研(株)
募集会社	日本食研ホールディングス(株) 日本食研(株) 日本食研製造(株) ケーオー産業(株) ケーオーアップ(株) ※持株会社体制により会社分割しておりますので、日本食研ホールディングス(株)が一括して採用募集を行います。日本食研(株)、日本食研製造(株)、ケーオー産業(株)、ケーオーアップ(株)に配属の場合は在籍出向となります。
募集会社1	正式社名　　日本食研ホールディングス(株) 所在地　　　愛媛本社（〒799-1582　愛媛県今治市富田新港一丁目3番地）　　　　　　千葉本社（〒270-1501　千葉県印旛郡栄町矢口神明三丁目1番地）代表者　　　代表取締役社長　大沢哲也創業　　　　1971年10月1日設立　　　　1973年2月13日資本金　　　3億8,800万円従業員　　　800名（男521名・女279名／2024年10月1日現在）売上高　　　グループ合計で記載事業内容　　ブレンド調味料（液体・粉体）、レトルト食品、ハム・ソーセージ、その他加工調理食品、　　　　　　研究開発、持株会社としてのグループ戦略立案及び各種事業会社の統括管理 URL 　　　　http://www.nihonshokken.co.jp/
募集会社2	正式社名　　日本食研(株) 所在地　　　〒799-1582　愛媛県今治市富田新港一丁目3番地代表者　　　代表取締役社長　大沢哲也設立　　　　2009年10月1日資本金　　　1億円従業員　　　2,420名（男1,932名・女488名／2024年10月１日現在）売上高　　　グループ合計で記載事業内容　　ブレンド調味料（液体・粉体）、レトルト食品、ハム・ソーセージ、　　　　　　その他加工調理食品、冷凍食品、包装資材、機械設備の販売 URL 　　　　http://www.nihonshokken.co.jp/
募集会社3	正式社名　　日本食研製造(株) 所在地　　　〒799-1582 愛媛県今治市富田新港一丁目3 番地代表者　　　代表取締役社長石塚慎一郎設立　　　　2009年10 月1日資本金　　　1億円従業員　　　727名（男596名・女131名／2024年10月1日現在）売上高　　　グループ合計で記載事業内容　　ブレンド調味料（液体・粉体）、レトルト食品、ハム・ソーセージの製造及び販売
募集会社4	正式社名　　ケーオー産業(株) 所在地　　　〒794-0069　愛媛県今治市クリエイティブヒルズ 2 番地１代表者　　　代表取締役会長　大沢一彦設立　　　　1988年3月1日資本金　　　1億円従業員　　　185名（男141名・女44名／2024年10月1日現在）売上高　　　グループ合計で記載事業内容　　冷凍食品・食品原料・包装資材・機械設備・家具の販売、総合リース業 URL 　　　　http://www.keio-sangyo.co.jp/
募集会社5	正式社名　　ケーオーアップ(株) 所在地　　　〒799-1582　愛媛県今治市富田新港一丁目3番地代表者　　　代表取締役社長　大沢哲也設立　　　　1971年8月2日資本金　　　1億円従業員　　　28名（男19名・女9名／2024年4月1日現在）売上高　　　グループ合計で記載事業内容　　広告代理業、デザイン制作業、包装資材の販売、各種印刷物の制作・販売 URL 　　　　https://www.koup.co.jp/index.html
先輩社員情報	先輩社員情報は、日本食研グループのHPに掲載されていますので、是非ご確認ください。 https://www.nihonshokken.co.jp/recruit/recruit/?v=202432715
沿革	HPをご確認ください。 https://www.nihonshokken.co.jp/history.html

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 3.2時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	112名	57名	169名
取得者	46名	57名	103名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

41.1%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修（就業規則説明、各種制度説明、マナー研修　等）
自己啓発支援制度	制度あり通信教育、生産マイスター検定、惣菜管理士、食品表示検定、フードコーディネーター
メンター制度	制度ありＦＣ制度（新入社員のメンタルフォロー）
キャリアコンサルティング制度	制度ありあゆみ面談年1回（社員の成長促進を目的とした面談）
社内検定制度	制度あり調味料ブレンダー資格制度、商品マイスター制度

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞岩手大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、鹿児島大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、慶應義塾大学、静岡大学、信州大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、長崎大学、名古屋大学、広島大学、北海道大学、宮崎大学、明治大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、石川県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、北里大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、熊本県立大学、慶應義塾大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、滋賀大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、上智大学、信州大学、西南学院大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、都留文科大学、東京大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工業大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、長崎大学、長崎県立大学、長野大学、名古屋大学、名古屋学芸大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、新潟県立大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、福井大学、福井県立大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、宮崎公立大学、武蔵大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、酪農学園大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学 ※上記の他の大学・短期大学・専門学校からの採用実績もございます。もっと見る
採用実績（人数）	＜2023年＞171名（修士10名／大学161名）＜2024年＞127名（修士17名／大学110名）＜2025年（予定）＞121名（修士13名／大学108名）

採用実績（学校）

＜大学院＞
岩手大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、鹿児島大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、慶應義塾大学、静岡大学、信州大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、長崎大学、名古屋大学、広島大学、北海道大学、宮崎大学、明治大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、石川県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、北里大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、熊本県立大学、慶應義塾大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、滋賀大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、上智大学、信州大学、西南学院大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、都留文科大学、東京大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工業大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、長崎大学、長崎県立大学、長野大学、名古屋大学、名古屋学芸大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、新潟県立大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、福井大学、福井県立大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、宮崎公立大学、武蔵大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、酪農学園大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学

※上記の他の大学・短期大学・専門学校からの採用実績もございます。

採用実績（人数）

＜2023年＞171名（修士10名／大学161名）
＜2024年＞127名（修士17名／大学110名）
＜2025年（予定）＞121名（修士13名／大学108名）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）