最終更新日：2025/3/13

ヤマハ発動機(株)

正社員
上場企業

業種

輸送用機器（船舶・航空・宇宙関連など）
重電・産業用電気機器
半導体・電子・電気機器
自動車・自動車部品
機械

基本情報

本社: 静岡県

資本金: 861億円（2023年12月末現在）

売上高: 連結決算：2兆4,148億円単独決算：9,576億円（2023年12月期）

従業員: 連結会社計：53,701人（2023年12月末現在）単体：10,366人（2023年12月末現在）

募集人数: 101～200名

エントリー	ヤマハ発動機へのエントリーはこちらからどうぞ！

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

ヤマハ発動機は<感動創造企業>をめざします

ヤマハ発動機って、実は〇〇な会社です！（2025/02/12更新）

１つ目！
ヤマハ発動機、本社は静岡県にあるのですが…
なんと、売上比率の9割以上が海外の
グローバルに展開している会社です！

２つ目！
ヤマハ発動機、といえば、バイクの会社と思われがちですが…
バイク以外にも、電動アシスト自転車、船外機、ボート、ロボット、ドローンなど
陸・海・空を網羅する約15以上の多彩な事業を展開する会社です！

歴史のある企業ではありますが、
皆さんの驚く「実は〇〇」がたくさんあるヤマハ発動機！

「ヤマハ発動機、気になる！」という方は、
ぜひぜひエントリーをお願いいたします。

世界トップクラスのシェアを誇るバイクをはじめ、マリン製品、電動アシスト自転車、産業用ロボットや無人ヘリコプターまで人々の暮らしを支える15以上の事業を展開。日本国内にとどまらず多様な製品を世界180カ国以上に提供し、海外売上高比率は90％を超えるグローバルカンパニーです。

: 世界トップクラスのシェアを誇るバイクをはじめ、マリン製品、電動アシスト自転車、産業用ロボットや無人ヘリコプターまで人々の暮らしを支える15以上の事業を展開。

: 日本国内にとどまらず多様な製品を世界180カ国以上に提供し、海外売上高比率は90％を超えるグローバルカンパニーです。

企業目的は感動創造企業、常に「次の感動」を期待される企業をめざします。

【企業目的：「感動創造企業」】感動とは何か。それは期待を超える価値の提供によりもたらされるもの。私たちは、非日常空間から日々の生活まで、世界の人々のあらゆるシーンに寄り添い、感動を提供することで「次」を期待される企業でありたいと考えます。【多彩な事業展開。常に新しいビジネス機会を探求！】当社は事業活動をグローバルに展開し、180以上の国と地域で製品を販売。海外売上高比率は実に90％を超え、世界の大きなマーケットで当社駐在員が日々活躍しています。また、今後成長が期待できるAI、EV、ロボティクス、アグリ等のビジネス分野にも、当社の事業フィールドが広がっています。【原動力はチャレンジを受けとめる企業風土。個性を活かしたキャリアを実現】ヤマハ発動機は、これまで自ら手を挙げることを尊重する風土を強みにして成長を続けてきました。海外市場に接する機会や新規タスクの公募など、挑戦する場を用意。社員の成長が会社成長の根源と考えます。

【企業目的：「感動創造企業」】
感動とは何か。それは期待を超える価値の提供によりもたらされるもの。私たちは、非日常空間から日々の生活まで、世界の人々のあらゆるシーンに寄り添い、感動を提供することで「次」を期待される企業でありたいと考えます。

【多彩な事業展開。常に新しいビジネス機会を探求！】
当社は事業活動をグローバルに展開し、180以上の国と地域で製品を販売。海外売上高比率は実に90％を超え、世界の大きなマーケットで当社駐在員が日々活躍しています。また、今後成長が期待できるAI、EV、ロボティクス、アグリ等のビジネス分野にも、当社の事業フィールドが広がっています。

【原動力はチャレンジを受けとめる企業風土。個性を活かしたキャリアを実現】
ヤマハ発動機は、これまで自ら手を挙げることを尊重する風土を強みにして成長を続けてきました。海外市場に接する機会や新規タスクの公募など、挑戦する場を用意。社員の成長が会社成長の根源と考えます。

会社データ

プロフィール	企業目的『感動創造企業』　：　創業以来、小型エンジン技術やFRP加工技術、さらには制御技術などの向上に取組みながら、人の心に訴える高品質なモノづくりを追求してきました。地球をフィールドに足跡を刻んできたヤマハ発動機は、「世界の人々に新たな感動と豊かな生活を提供する」ことを目的に、人々の夢を知恵と情熱で実現し、常に「次の感動」を期待される企業をめざします。
事業内容	『陸で海で空で活躍する多彩な製品群』モーターサイクル、スクーター、電動アシスト自転車、ボート、ヨット、ウォータービークル、和船、漁船、船外機、四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、レーシングカート用エンジン、ゴルフカー、汎用エンジン、発電機、ウォーターポンプ、小型除雪機、自動車用エンジン、サーフェスマウンター（表面実装機）、産業用ロボット、産業用無人ヘリコプター、車いす用電動ユニット、乗用ヘルメット等の製造および販売。各種商品の輸入・販売、観光開発事業およびレジャー、レクリエーション施設の経営並びにこれに付帯する事業。二輪車からマリン製品、レクリエーショナルビークル、電動アシスト自転車、産業用ロボットなどを世界中に提供している完成品メーカーです。

プロフィール

企業目的『感動創造企業』　：　創業以来、小型エンジン技術やFRP加工技術、さらには制御技術などの向上に取組みながら、人の心に訴える高品質なモノづくりを追求してきました。地球をフィールドに足跡を刻んできたヤマハ発動機は、「世界の人々に新たな感動と豊かな生活を提供する」ことを目的に、人々の夢を知恵と情熱で実現し、常に「次の感動」を期待される企業をめざします。

事業内容

『陸で海で空で活躍する多彩な製品群』
モーターサイクル、スクーター、電動アシスト自転車、ボート、ヨット、ウォータービークル、和船、漁船、船外機、四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、レーシングカート用エンジン、ゴルフカー、汎用エンジン、発電機、ウォーターポンプ、小型除雪機、自動車用エンジン、サーフェスマウンター（表面実装機）、産業用ロボット、産業用無人ヘリコプター、車いす用電動ユニット、乗用ヘルメット等の製造および販売。各種商品の輸入・販売、観光開発事業およびレジャー、レクリエーション施設の経営並びにこれに付帯する事業。

二輪車からマリン製品、レクリエーショナルビークル、電動アシスト自転車、産業用ロボットなどを世界中に提供している完成品メーカーです。

本社郵便番号	438-8501
本社所在地	静岡県磐田市新貝2500
本社電話番号	0538-32-1119
設立	1955年（昭和30年）7月1日
資本金	861億円（2023年12月末現在）
従業員	連結会社計：53,701人（2023年12月末現在）単体：10,366人（2023年12月末現在）
売上高	連結決算：2兆4,148億円単独決算：9,576億円（2023年12月期）
関係会社	連結子会社137社（国内21社、海外116社）持分法適用子会社4社持分法適用関連会社22社（2024年6月末現在）
売上高構成比（事業別）	ランドモビリティ事業 1兆5,818億円（65.5％）マリン事業 5,475億円（22.7%）ロボティクス事業 1,014億円（4,2%）金融サービス 865億円（3.6%）その他 976億円（4.0%）（2023年12月末現在）
売上高構成比（エリア別）	日本 1,417億円（5.9%）北米 6,454億円（26.7%）欧州 3,189億円（13.2%）アジア　9,555億円（39.6%）その他　3,532億円（14.6%）（2023年12月末現在）
平均年齢	43.5歳（2023年12月末現在）
平均勤続年数	19.6年（2023年12月末現在）
沿革	1955年日本楽器製造株式会社（現ヤマハ株式会社）より分離独立し、静岡県浜松市においてヤマハ発動機株式会社として発足、分離以前より製造していた二輪車を継続生産販売 1960年ボート、船外機の販売を開始 1961年東京証券取引所第一部に新規上場 1965年漁船の販売を開始 1966年トヨタ2000GTの受託生産を開始ボートの生産を開始静岡県磐田市に二輪車生産工場として磐田工場完成 1968年和船の販売を開始 1968年スノーモビルの販売を開始 1969年汎用エンジンの販売を開始 1972年静岡県磐田市に本社を移転 1973年発電機の販売を開始 1974年ゴルフカーの販売を開始 1978年四輪バギーの販売を開始 1984年産業用ロボットの販売を開始ウォータービークルの販売を開始 1986年サーフェスマウンターの販売を開始 1989年産業用無人ヘリコプターの販売を開始 1993年電動アシスト自転車の販売を開始 1996年電動車いすの販売を開始 1998年静岡県磐田市にコミュニケーションプラザを開設 2006年静岡県袋井市のグローバルパーツセンターが稼働開始 2008 ヤマハマリン株式会社（2009年1月吸収合併）袋井工場（現当社袋井南工場）が稼働開始 2013 レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークルの販売を開始 2017 静岡県磐田市にヤマハモーターイノベーションセンターを開設静岡県浜松市北区（現浜松市中央区）に浜松IM事業所（現浜松ロボティクス事業所）を開所 2018 神奈川県横浜市港北区にヤマハモーターアドバンステクノロジーセンター（横浜）を開設 2022 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	280名	73名	353名
取得者	152名	73名	225名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

54.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度ありセルフバリューデザイン研修自己啓発支援（Web講座・通信講座）階層別研修自立／自律高度化研修（機能別専門スキル研修、国内実務研修）ダイバーシティ研修コーチングプログラム1on1 グローバル研修（海外赴任前研修、海外研修、海外現場体験）
自己啓発支援制度	制度あり自己啓発支援（Web講座・通信講座）あり
メンター制度	制度あり技術系のみメンター制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリア相談室あり
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞岩手大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、九州工業大学、九州大学、京都工芸繊維大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、信州大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学、芝浦工業大学、東京都市大学＜大学＞秋田県立大学、岩手大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪市立大学、岡山大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、静岡大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞熊本高等専門学校、沼津工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 --------------------------------------------------------- 大学・大学院　　122　　201　　195 短大・高専等　　14　　16　　 18 計　　　　　　　136　　217　　213

採用実績（学校）

＜大学院＞
岩手大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、九州工業大学、九州大学、京都工芸繊維大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、信州大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学、芝浦工業大学、東京都市大学
＜大学＞
秋田県立大学、岩手大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪市立大学、岡山大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、静岡大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
熊本高等専門学校、沼津工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校